英紙フィナンシャル・タイムズの悪い癖でしょうか。忘れたころに韓国批判を繰り返す同紙が、今度は来月開催される主要20カ国・地域首脳会合（G20サミット）を前に、ネガティブな内容の記事を連日掲載しています。

　同紙は20日付で、「ソウルでのG20サミット達成可能性に対する疑いの目が高まっている」という内容の記事を掲載しました。同紙はインドのシン首相とイングランド銀行のキング総裁との対談について報じる中で、「世界経済に対する見方で各国が合意しているものはない。この点が心配の種だ。そのため、G20サミットは深刻な課題に直面している」と診断しました。

　同紙は14日にも、「韓国は外国為替市場に随時介入しているため、G20議長国としての役割について厳しい追及を受けるだろう」という前日の野田財務相の発言を紹介しながら、韓国を為替操作国と名指ししました。同紙は12日付でも、「世界の為替戦争を反映し、G20サミットの会場では乱闘劇が繰り広げられるだろう。韓国は非常に哀れだ」と報じました。

　今回のG20サミットは、世界各国で為替戦争が繰り広げられている中で開催されます。そのため、会議が順調に進むと考える見方は決して多くはありません。

　しかし、同紙が最近報じた一連の内容に関しては、果たしてどのような意図があるのか、疑いの目を向けざるを得ません。

　同紙は2008年のリーマン・ショック直後から連日、「韓国はもうすぐ滅びるだろう」という内容の記事を掲載してきました。当時の記事には、「韓国はアジアで金融危機が起こる可能性が最も高い国だ」「韓国経済が没落するような感じがする」など、のろいともいえるような内容が繰り返し掲載されました。これに業を煮やした韓国政府は、同紙の報道に対して異例の反論会見を行ったこともあります。ところが実際は、同紙の予想は外れ、韓国は現在、経済協力開発機構（OECD）加盟国の中で最も早く金融危機を克服した国と評されています。むしろ同紙が本社を置く英国の方が、莫大（ばくだい）な債務で今も国が破産する危機にあります。

　そのため、同紙は行き過ぎた西欧中心の見方を持つが故に、東洋の国、中でも韓国を批判していると感じることがあります。今回のG20サミットについても、サポートとまではいかなくとも、灰をまくような妨害報道だけはしてほしくないものです。

金起弘（キム・ギホン）記者