アップル過去最高益　ｉＰｈｏｎｅ、売上高の４割稼ぐ

　米アップルが１８日発表した７〜９月期決算は、売上高、純利益ともに四半期としての過去最高を更新した。新製品が次々とヒットし、ブランド力と収益力の向上に寄与している。今後は、競争がますます激しくなるスマートフォン（多機能携帯電話）と、マイクロソフトが依然強いパソコンでシェアをどこまで広げられるかが、さらなる成長のかぎを握る。

　「普通は決算会見には参加しないのだが、今回は最高決算に立ち寄らずにはいられなかった」。スティーブ・ジョブズ最高経営責任者（ＣＥＯ）は１８日、電話での決算会見に突然参加し、興奮気味に自社製品の優位性を訴えた。

　売上高は前年同期比６７％増の２０３億４３００万ドル（約１兆６５００億円）、純利益は同７０％増の４３億８００万ドル（約３５００億円）。付加価値をいくら生み出したかを示す売上高粗利益率は３７％。ライバルの米ヒューレット・パッカード（５〜７月期）の２４％、米デルの１７％（同期）と比べ極めて高い。

　最も貢献したのがスマートフォンのｉＰｈｏｎｅ（アイフォーン）。６月に発売した「４」が好調で、前年同期より販売台数は９１％増えた。売上高でみるとｉＰｈｏｎｅ事業はすでに全体の４３％を占め、創業事業のパソコンの２倍近く、携帯デジタルプレーヤー「ｉＰｏｄ（アイポッド）」の約６倍に達した。

　ｉＰｈｏｎｅは、独自のハードと独自のソフトを組み合わせて特色の強い商品を作り、高い利益率を確保するアップルのビジネスを象徴している。ジョブズ氏も電話会見で「（スマートフォンの）勝者はｉＰｈｏｎｅと（米グーグルの）アンドロイドになりつつある」と力を込めた。

　アップルにとってもう一つの主戦場は、板状の新型携帯端末「ｉＰａｄ（アイパッド）」を含むパソコンだ。今年４月に発売したｉＰａｄは７〜９月期に４１９万台売れ、今年４〜６月期から２８％伸びた。これまでこの分野でアップルはほぼ独壇場だったが、リサーチ・イン・モーションやデルなどが同様の製品を投入し始めており、今後競争は激しさを増しそうだ。（ニューヨーク＝山川一基）