「家で最期」支える訪問看護

　「住み慣れた自宅で最期まで過ごしたい」と望んでも、それがかなう人は少ない。実現には何が必要なのか。訪問看護ステーションの取り組みから考えた。（針原陽子、写真も）

病院やボランティアと連携

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在宅療養中の女性の血圧を測る、訪問看護師の田中さん。話をしつつ、状態に変化がないか、慎重に観察する（東京都新宿区で）

　東京都新宿区の静かな住宅地。一人暮らしの女性（９５）のもとを訪れた看護師の田中信子さんが、血圧を測りながら「夜、一人で寂しくないですか？」と話しかけた。女性は「寂しくないよ」と答える。２人は１０年来の付き合いだ。

　認知症や心臓疾患のあるこの女性の要介護度は現在、最重度の「５」。家族が朝と週末に訪れるほか、訪問介護・看護、医師の往診を受けている。しかし、一人の時間も多い。万一の事態がいつ起きてもおかしくないが、「救急車は呼ばない」と以前から約束している。家族やヘルパーが異変に気づいた時は、田中さんの勤める「白十字訪問看護ステーション」（本部・新宿区、秋山正子代表）に連絡し、そのうえで往診医を呼んだりすることになっている。

　女性の次女（６４）は「母にとってはこの家こそ『自分の居場所』。最期は家で迎えさせたい。訪問看護や往診の先生たちが支えてくれるので安心です」と話す。

　同ステーションは、常勤９人、非常勤７人の看護師が、１か月に平均１５０人を担当する大規模事業所。在宅看取(みと)りを支援しており、年間６０～７０人の死亡者のうち、半数以上は自宅で亡くなっている。

自宅で死亡１２％

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　厚生労働省によると、２００９年の１年間で、最も多かった国内の死亡場所は、医療機関で８１％。自宅での死亡は１２％にすぎない。０８年の別の調査では、一般国民の６３％が終末期の自宅療養を望むと回答。一方で６６％が「家族に負担がかかる」「急変した時の対応に不安がある」などから、家で最期を迎えるのは実現困難と答えている。

　ステーションでは「家で最期を迎えられる」と本人や家族に伝えるほか、在宅療養をしやすくするため、ボランティアを養成したり、病院や行政に働きかけたりするほか、住民啓発などにも取り組む。

　例えば２年前、病院から自宅に戻った肺がん末期の男性（当時７６歳）。同ステーション内に事務局を置くボランティアのメンバーが見守りを兼ねて男性宅を訪れ、その人生を聞き取った。男性は死の数日前、自らの人生が聞き書きされた冊子の表紙を見て笑みをこぼした。

　男性の死後、ステーション代表の秋山さんらは病院を訪れ、自宅での様子を報告。主治医は「『男性、一人暮らし、肺がん』の在宅療養なんて想定外だった。今後は希望があれば対応したい」と答えたという。

　ステーション主催で開かれた在宅療養に関するシンポジウムでは、男性の家族も参加し、「最期を住み慣れた家で精神的に楽な状態で過ごせた。私たち家族も満足できた」と語った。

生活の質落とさず

　秋山さんは「自宅の方が生活の質がよく、本人や家族の満足度も高い。ただ、『絶対在宅』でなく、その人にとってどんな形がいいのか考えている」と説明する。

　新宿区も、在宅療養の支援に乗り出した。かかりつけ医の紹介、在宅療養者の急変時に備える「緊急一時入院病床」の確保、訪問看護ステーションの人材確保――などに力を入れる。健康部の白井淳子副参事は「最期まで自宅で療養したいという区民の声に応えるため、在宅療養の支援は急務。今後も在宅医療関係者の話を聞きながら施策を進めたい」と意欲的だ。

（2010年10月19日 読売新聞）