フォードがマツダ株売却　「日米40年の蜜月に大きな区切り」 (1/2ページ)

　米自動車大手フォード・モーターが、保有するマツダの株式の大半を売却する方向で調整していることが１６日、分かった。マツダのメーンバンクである三井住友銀行などに買い取りを打診しているもようで、１１月中の決定を目指す。フォードは出資比率を現在の約１１％から数％まで下げ、筆頭株主から退く。

　マツダは「戦略的提携関係に変化はない」とコメントしているが、すでに脱フォードを進めており、徐々に関係が薄まる可能性が高い。米ビッグスリーの衰退に歩調を合わせ、日米間の提携が次々に解消されるなど、世界的な勢力図の組み替えが加速しており、マツダや台頭する新興国メーカーを軸とした新たな再編に発展するのは必至だ。

　フォードは１９７９年に経営不振に陥ったマツダに出資。９６年に出資比率を２４・５％から３３・４％に引き上げ、経営トップも送り込んだ。しかし、一昨年のリーマン・ショックに伴う経営危機で、フォードが約２０％の株式を手放した。

　７０〜９０年代にかけて日米メーカーは強固な関係を結んできたが、２０００年代に入り状況は一変する。ゼネラル・モーターズ（ＧＭ）は富士重工業、いすゞ自動車、スズキとの資本提携を次々に解消。０９年の法的整理後には、トヨタ自動車との米合弁工場からも手を引いた。米独ダイムラークライスラーは三菱自動車との資本提携を解消した。