すべての患者に「感染可能性」、病院の早期対策課題　耐性菌対策 (1/2ページ)

　帝京大病院の院内感染問題を受け、ほとんどの抗菌薬が効かない多剤耐性アシネトバクター菌（ＭＲＡＢ）の症例が感染症法に基づく報告義務の対象となることが決まるなど国の感染症対策が進んでいる。そうした中、各医療機関も耐性菌への対策強化に乗り出している。患者がいくら注意しても院内感染拡大は防げないため、病院の対応が大きな意味を持つことになる。

基本が肝心

　「すべての患者さんが発症する可能性があると思って対策を行ってください」

　東京慈恵医大病院（東京都港区）で９月１４日に開かれた感染対策セミナー。同病院感染対策室の専従看護師、美島路恵さんは参加した約２１５人の医療スタッフに呼びかけた。

　院内感染は医療従事者の手を介して広がるケースが多い。セミナーではアルコール製剤を使った手洗い方法など基本的な対策を指導する。全職員（約２２００人）に周知できるよう、今年度９回目の開催となる。

　基本を指導するのは「マニュアルが完璧でも、基本が分かっていなければ実践にはつながらない」という考えからだ。中沢靖感染対策室長はポイントとして（１）患者発生時の初期対応（２）手洗いなど予防策の徹底（３）病室などの清掃（４）抗菌薬の適正使用−の４点を上げる。

　抗菌薬をむやみに使うと耐性菌が増えるため、１０月からは使用量の管理も強化している。