横浜の球団売却交渉進行を示唆　加地球団社長

　球団売却が検討されているプロ野球横浜ベイスターズの加地隆雄球団社長（６９）は１日、横浜市内の球団事務所で球団売却の可能性について「（ＴＢＳからは）答えられないと聞いている。そういう報道があるということは、進行しているかもしれない」と交渉が進んでいることを示唆した。

　横浜球団を保有するＴＢＳホールディングスが売却を検討していることについて、加地社長は「全くない」といったんは強く否定。しかし、売却先として有力視されているトステムやＩＮＡＸを傘下に持つ住宅設備大手の住生活グループについて問われると「いずれは僕に接触があるはず」と話した。プロ野球招致に熱心な新潟などへの本拠地の移転に関しては「ノーコメント」と言葉を濁した。

　横浜は３年連続で最下位になるなど低迷が続き、収益面では毎年二十数億円の赤字。本拠地の横浜スタジアムへ支払う高額な使用料やチケット収入の分配なども経営を圧迫している。スタジアムとの契約を見直し、球団ブランドの向上で経営改善を図る方針の加地社長は「株主がどう代わろうが、地元に愛される球団にしようというスタンスは変えたくない」と語った。