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電磁波測定器：最新型トリフィールドメーター100XE（全国共用モデル）
希望小売価格４０，０００円（税込価格４２，０００円）
図解付き日本語使用方法添付しています。操作は簡単です！
3軸型アナログメーター式では、世界でそして日本で普及率ナンバーワンの
最もスタンダードな電磁波測定器です。
大企業の研究所、工場の生産技術、教育機関、地方自治体、
大学、医療機関、電力会社、不動産販売、ガス機器販売から
個人のお客様まで多くの納入実績を持ちます。
送料無料です！
操作はとても簡単ですので、
一般個人の方、女性の方でもご活用いただける
測定器です。
各種電磁波の種類に合わせてダイアルスイッチを
回せば、測定結果が示されます。
三軸型センサー内臓
生活環境に存在する３種類の電磁波を測定可能
主な用途
1.不動産、土地、マンション、住宅購入前の電磁波環境調査に。
電柱（変圧器）、電線、高圧線や送電線、原子力発電、発電所、変電所から の電磁波測定に。
2.不動産販売のツールとして。お客さまへ物件の地域電磁波環境のアピールに活躍します。
3.ガス機器販売のツールとして。電磁調理器からの電磁波をお客さまにアピール。
ガス機器、ガスレンジ販売の強い見方になります。
4.生産技術のツールとして。
工場、生産ライン、制御機器、工作機械、放電加工機、
レーザー加工機、配電盤、分電盤、電力設備機器などからの
電磁界干渉チェック、電磁波漏れ測定に。
5.国際安全規格ISO取得、EMC電磁波ノイズ対策に。
6.家電製品、オール電化、IHクッキングヒーター、OA機器、パソコン、
ゲーム機器、携帯電話、電波、ＧＰＳ、レーダー、
無線機器、ワイヤレス通信などからの電磁波測定用に。
7.学校、大学、企業等の研究機関、化学、科学技術の研究、開発、実験の電磁波測定用に。
8.オフィス内での配線、電磁波安全環境確認に、OA機器のレイアウトに活躍します。
従業員の健康が第一です。
トリフィールドメーターは、３軸型アナログメーター式では、
世界でそして日本で普及率ナンバーワンの
最もスタンダードな電磁波測定器です。
電磁波は３次元（X軸 Y軸 Z軸）で形成されていますから、
軸を３つ備えている３軸型センサーで測定することが必要です。
デジタル表示でも、単軸型のセンサーで磁場のみを測定する簡易型で、
アジア製の製品は１万円前後で販売されていますが、
精度が高いと定評のアメリカ製の３軸型ですとデジタル表示タイプで５万円程はします。
工業用向けで高価な製品では１００万円ほどするものもあります。
トリフィールドメーターは、高感度な３軸型センサーを内蔵し、
高圧線や家電製品など電気が流れる箇所に発せられる磁場と電場という電磁波と、
携帯電話や電子レンジなどから発せられるマイクロ波からの電界（高周波の電磁波）
の身の回りの３種類の電磁波を１台で測定することができ、
価格もお求めやすいことから普及率の高い商品です。
大企業の研究所、工場の生産技術、教育機関、地方自治体、
大学、医療機関、電力会社、不動産販売、ガス機器販売から
個人のお客様まで多くの納入実績を持ちます。
仕様
製品名：トリフィールドメーター100XE （最新型全 国 共用モデル）
メーカー及び生産工場：アルファラボ社（米国：made in U.S.A）
日本正規輸入代理店：有限会社 河田企画
用途：各種電磁波の測定（磁場／電場／マイクロ波の測定。＊詳細は下記を参照）
センサー：３軸センサー内臓（磁場および電場）
表示：アナログメーター
サイズ (cm) ：13 x 6.5 x 6 (軽量でハンディサイズです）
重さ：約２５０グラム（電池内臓時）
バッテリーテスター機能装備
電源：９V型乾電池１個（マンガン型で１０時間、アルカリ型で３０時間）
＊電池付きです。電池内臓しておりますので、ご購入後即測定 可能です。
日本語使用方法添付
保証期間：１年間（メーカー保証及び当社国内保証付き）
ＣＥマーク認証製品
＊図解と日本語使用方法説明書が付いています。操作はとても簡単です。
電磁波問題関連資料を添付させていただきます。
＊当社のトリフィールドメーターは、周波数により測定値が加重（重み付け）
されない全国共有して測定可能な最新モデルです。
最新型モデル：精度がよ り 向上し、適正な測定が可能となりました。
最新型全国共用モデルは上位機同様に１台で全国共用して
ご使用いただけます。
また、精度も権威ある米国ＮＩＳＴ（公的な米国科学研究機関）
の測定規格基準に準拠している
上位機の高精度デジタルトリフィールドメーター同等に
大幅に向上しました。
＊NIST：National Institute of Standards and Technology
＊最 新型モデルは、
上位機同様に
一台で地域、国隔たりなく
測定値（強度）を容易に確認できるようになりました。
また、
周波数に比例して測定値が加重（重み付け）されなくなり、
より適正な測定が可能となりました。
従来の東日本用、西日本用に比べ、
最新型全国共用モデルでは
上位機高精度デジタルタイプ同様に
より適正な測定値を測定できるようになり精度が向上しました。
ＣＲＴモニタからの測定試験で、
米国ＮＩＳＴ（米国技術標準局：公的な世界でも権威の高い米国の科学技術研究機関）
が定める低周波磁界（高圧線、家電製品などからの電磁波）測定規格基準に
準拠している上位機の高精度デジタルトリフィールドメーター同等の
測定値をトリフィールドメーター（最新型全国共用モデル）は示しています。（下画像）
＊最新型全国共用モデルは、上位機（デジタル表示モデル）同様に
東日本地域、西日本地域で測定した場合、
周波数の差を計算する必要はありません。
１台で日本全国、世界でお使いいただけます。
『測定可能な電磁波の種類と範囲』
1.超低周波及び低周波電磁波：磁場（磁界）＝MAGNETICの測定１
◆３軸センサー
◆測定対象周波数帯＝30Hz ー100kHz
◆測定強度＝0ー100mG（mG＝ミリガウス）（10ミリガウス＝1マイクロテスラです）
＊高圧線や送電線、家電製品やＯＡ機器等、電気が流れる所に発せられる
人体への影響が強く懸念されている電磁波：電磁場です。
2.超低周波及び低周波電磁波：磁場（磁界）＝MAGNETICの測定２【高感度モード】
◆３軸センサー
◆測定対象周波数帯＝30Hz ー100kHz
◆測定強度＝0.20−3mG（mG＝ミリガウス）（１ミリガウス＝0.1マイクロテスラです）
＊高圧線や送電線、家電製品やＯＡ機器等、電気が流れる所に発せられる
人体への影響が強く懸念されている電磁波：電磁場です。
3.超低周波及び低周波電磁波：電場（電界）＝ELECTRICの測定
◆３軸センサー
◆測定対象周波数帯＝30Hz ー100kHz
◆測定強度＝0ー1,000v/m(ボルトパーメーター：5v/m単位）
0-10V-15V-20V-30V- ＭＡＸ1,000Ｖ/ｍ（高 感度センサー）
＊高圧線や送電線、家電製品やＯＡ機器等、電気が流れる所に発せられる
電磁波：電界です。
電圧が大きくなると電界（電場）の強度は強くなります。
送電線の下では、蛍光灯の光がほのかに灯ると電力会社では解説している程です。
少量の残存電子により電界が加速し、水銀原子と電子が衝突します。
そして水銀電子から紫外線が発生し、紫外線がガラス管の内側に塗布されている
蛍光灯の作用により発光するという原理です。
シックハウス症候群、
オフィスで一日中パソコン作業されているＯＬさんがテクノストレスと呼ばれる
電磁波過敏症に悩まされるのも、電界が大きな原因の一つとも言われています。
4.高周波ラジオ：マイクロ波電磁波（電波）＝RADIO/MICROWAVEの測定
◆測定対象周波数帯＝50MHzー3GHz
◆測定感度＝0.01ー1mW/cm2（ミリワットパー平方センチメートル）
＊携帯電話や無線等から発せられる高周波の電磁波です。
オーブンレンジや電子レンジ等の電磁調理器からも発せられています。
マイクロ波電磁波は、特に脳や胸部、生殖器に影響を与えると懸念されています。
また、ペースメーカーへの誤作動が起こる可能性が高い為、
電車内での携帯電話の使用が原則禁止され、病院内での使用も禁止されています。
補足：現在特に問題視されています電磁波の種類は、低周波の磁場（電磁場）です。
高圧線や送電線、家電製品や情報家電、パソコン、周辺機器、OA機器、工作機械等、
電気が流れる所に形成、発せられます。
磁場は現在の所シールド、遮断が困難で、コンクリートを通りぬけ、
人体への影響が大変問題視されている電磁波です。
電場は電磁波過敏症、テクノストレスの原因とも言われています。
また、生産現場等では、大電流により高い磁場が形成されている事が多く、工場で働く人への
影響の懸念や、工作機械やレーザー加工機、産業機械、制御コンピューターが干渉しあうことにより
誤作動させてしまう可能性があり、国際安全規格ISOシリーズの取得の為にも、
その対策に電磁波測定器が必須です。
トリフィールドメーターは、これらの３種類の電磁波を
３軸センサーで標準感度及び高感度モードに切換えて測定ができます。
住宅の購入前には、高圧線や送電線、電柱（変圧器）、変電所などからの
電磁波（磁場と電場）を測定し、影響のない土地、住宅（マンション）を
お求めください。
磁場と電場の影響がある場合、常に目の前に電化製品が在る空間で生活
しなければいけないと想像してみてください。
自然と同じ環境で生活することが本来人間として望まれるのではないでしょうか。
近年の国内電磁波問題ニュース一例
◆ ＜電磁波＞浴び続けると小児白血病の発症頻度が倍増 ＷＨＯ調査 2002.8.24 報道
高圧送電線や家電などから出る超低周波（５０／６０Ｈｚ）の電磁波を高いレベルで浴び続けると、
小児白血病の発症頻度が倍増する可能性があることが分かった。国立環境研究所と国立がんセンターの研究班が、
ＷＨＯ（世界保健機関）の国際電磁波プロジェクトの関連研究として実施した国内初の疫学調査で判明した。
調査対象は、１５歳以下の健康な子ども約７００人と白血病の子ども約３５０人。子ども部屋の電磁波の強さ
を１週間続けて測り、家電製品の使用状況や自宅と送電線の距離なども調べて、電磁波と病気の関連を見た。
その結果、子ども部屋の電磁波が平均０．４マイクロテスラ（４ミリガウス）以上の環境では、
白血病の発症頻度が２倍以上になることが分かった。通常の住環境での電磁波は、
平均０．１マイクロテスラ以下。携帯電話や電子レンジから出るのは、違う周波数帯の高周波の電磁波だ。
電磁波と小児白血病の関係は７０年代から指摘されてきた。ＷＨＯの国際がん研究機関（ＩＡＲＣ）は、
７９年以降の９つの疫学調査結果や各国の研究結果を再検討し、０１年、「０．４マイクロテスラを境に
発症の危険が倍増する」との結論を出した。しかし、（１）脳腫瘍（しゅよう）や他のがんの増加は
みられない（２）動物実験では発がん性の増加は認められない、とも指摘し、危険か安全かの議論は
決着していない。 日本には電磁波を浴びる量を制限する規制はない。
電磁波問題では、７０年代末から米国やスウェーデンなどで健康への影響を指摘する研究発表が相次いだ。
スウェーデンは９３年から幼稚園や学校などのそばの送電線を撤去し始め、米国でも行政の指導などに基づき、
テネシー州の電力会社が学校などから４００メートル離すことを決めている。
日本では９３年に通産省資源エネルギー庁が「居住環境の磁界により人の健康に有害な影響がある証拠は
認められない」との報告書をまとめ、健康への影響を否定する立場をとっている。
＊０.１マイクロテスラ（μＴ）＝１ミリガウス
◆ 高圧送電線の電磁波、急性リンパ性白血病に集中して影響 2003.1.29報道
文部科学省は２８日、高圧送電線などから出る超低周波の電磁波（電磁界）と健康との関係を調べる
全国疫学調査の最終解析の一部を公表した。昨年夏の中間解析で小児白血病の発症率増加が確認されたが、
新たに「急性リンパ性白血病」に集中して影響していることが分かった。
「生活環境中電磁界による小児の健康リスクに関する研究」と題したこの調査は、国立環境研究所と
国立がんセンターなどが、全国の主要な小児がん治療施設の協力で行った。
小児白血病と小児脳腫瘍（しゅよう）について、１５歳未満の患者と、比較対照のための健康な子ども
の計約２千人を対象に、子ども部屋の磁界の強さや送電線からの距離などを調べた。
この結果、小児白血病の中でも「急性リンパ性白血病」が、日常環境の４倍にあたる
０．４マイクロテスラ（４ミリガウス）以上の磁界で、発症率が２倍以上に増えることが確認された。
小児脳腫瘍と電磁波との関連でも発症率の増加が見られた。
◆ 電磁波が脳腫瘍発症に影響 小児の全国調査で判明 2003.6.6 報道 NEW
一部の家電製品や高圧送電線から出る超低周波電磁波のレベルが高い環境で生活する子供は、
脳腫瘍（しゅよう）発症の 危険性（リスク）が上昇するとの研究結果が６日、
文部科学省より公開された。
科学技術庁（当時）が１９９９年度から３年で進めた国内初の全国調査で、今回が最終報告。
国立環境研究所や東京女子医大などがまとめた。
実際のこのタイプの電磁波が高い環境で暮らす子供は少数だったため
「他の要因が影響した可能性が残る」としたが、関連性が示されたことで、
電磁波の低減対策が求められそうだ。
脳腫瘍の調査対象は１５歳未満の子供で、健康な約１００人、
脳腫瘍患者約６０人の子供部屋の電磁波を１週間測定。
これに、家庭全体の電磁波の強さの平均値、家電製品の使用状況、
部屋から屋外の送電線までの距離などを加え統計処理した。
この結果、超低周波電磁波が通常の３倍以上に当たる
０．３マイクロテスラ以上の部屋で暮らす子供は、発症リスクが平均で約10倍になった。
（0.3マイクロテスラ＝３ミリガウス）
◆ 東北大理学研究科の本堂毅助手（熱物理学）が、日本物理学会の論文誌で発表。 2002.6.3 報道
『通勤客は日々、強い電磁波にさらされている??。
列車内では多くの乗客が持つ携帯電話の電磁波が重なって反射し合い、
その電磁波密度は国際的な安全基準値を大幅に超えうる』
『仮にある車両で５０人が０．４ワット（Ｗ）の電波を出す携帯電話を１台ずつ持つとすると、
車両内の総出力は２０Ｗ。携帯電話１台あたりの出力は最大でも２Ｗ以下と定められており、
重複によって非常に強い電磁波が出力されることになる。
これを計算式に当てはめると、車内の電力密度は、世界保健機関（ＷＨＯ）の協力機関が定める国際基準値の
数倍にも達しうる』
と警告。
通勤電車では，１車両に約３００人が乗車することもあり、普及率から成人のほとんどが保有
していると思われる携帯電話はかなりの台数が反射しあっていることになる。
『金属の箱で電磁波を反射させる『電子レンジ』の大型版と考えれば分かりやすい。バスやエレベーターなど
閉鎖空間での電磁波の影響を考慮し、予防原則を考える必要がある』と、本堂氏は話す。
学会誌で発表後、英国の鉄道などから問い合わせが相次いでいるという。
尚，総務省では一昨年から、携帯電話の人体への影響を調べているが、列車内など閉鎖空間での重複や反射な
どは特に想定していないという。
◆ 大電流扱う職場、一般環境より強い電磁波?厚労省調査 2003.1.10 報道
電気加熱炉や電気溶接など大電流を扱う職場で、一般環境より強い電磁波（電磁界）が出ていることが、
厚生労働省が進めている労働現場の電磁波調査で明らかになった。電磁波が健康に与える影響はまだ実態が
解明されていないが、同省は今春にも最終報告書をまとめ、この結果をもとに規制指針の必要性などを検討する。
調査は、社団法人「中央労働災害防止協会」の労働衛生調査分析センターに委託。 ５年前か ら専門家の協力で進めている。
調査対象は電力、電気溶接、電気加熱炉、医療、鉄道の各業界。測定したのは電力設備や電気機器などから
出る電磁波（超低周波）。現場の社員らに小型の磁界測定器を携帯してもらい、勤務時間中の暴露を調べた。
一般環境の電磁波強度は１日平均で０．１マイクロテスラ前後とされる。
調査結果によると、電力関係では発電機の巡回点検担当者は最高時で４２２マイクロテスラ。
送電部門、変電部門は最高で１００マイクロテスラ。配電部門は最高で７．９マイクロテスラ。
電気溶接関係では、橋や船舶の製造現場で１００マイクロテスラを超える例が多く、
最も高かった人は１２４０マイクロテスラあった。
労働現場の電磁波は一般環境よりはるかに強いと欧米の調査で指摘されてきた。
しかし国内には通信関係を除き、電磁波から人体を守る防護基準がなく、実態を示す具体的データもなかった。
厚生労働省・労働衛生課は「国際的な指針に比べて、暴露がどのような作業でどのくらい高いのかが判明したら、
低減の対策を取りたい」と話している。
世界保健機関（ＷＨＯ）の協力機関の国際非電離放射線防護委員会（ＩＣＮＩＲＰ）が９８年、
電磁波の健康への急性影響（神経系機能への影響）防止対策として定めた国際指針は、
一般公衆１００マイクロテスラ、防護措置を取った職業者５００マイクロテスラとなっている。
◆ 携帯電話利用で、脳を有害物質から守るバリア構造に穴が開く？ 2003.1.30 報道
携帯電話の使用は健康に悪影響を及ぼすか――この疑問に新たな角度から光を当てるかもしれな
い研究成果が発表された。スウェーデンの研究チームが、世界で最も広く使われている方式の
携帯電話が発する電磁波によって、ラットの脳に「穴」が開くことを確認したのだ。
スウェーデンのルンド大学神経学科リーフ・サルフォード教授を代表とする研究チームは、
生後12週?26週のラットを 『GSM』方式の携帯電話の電磁波にさらす実験を行なった。
実験対象となったラットは、
人間の年齢で言えばティーンエージャー――世界的に携帯の使用率が最も高い傾向にある世代――
に相当するという。また、GSMは世界で最も普及している携帯電話方式で、とくに欧州、アジア、
中東地域での利用が多い。
「発育途上の脳については、特別な注意が必要かもしれない。生物学的にも発達の過程においても、
とりわけデリケートな時期だからだ」と、
研究チームが http://ehp.niehs.nih.gov/press/012903.html 発表(英文）した論 文には
書かれている。「発育途上の世代が日常的に携帯電話を使用していれば、数十年後、まだ中年
のうちに悪影響が出てくる可能性は否定できない」とも懸念している。
2007年 2008年の最新電磁波ニュースは、ページ下部を御覧下さい。
体温計が一家に１台あるように、電磁波測定器も常備が必要な時代になりつつあります。
新居をご購入される前に、地域の電磁波環境を調べるお客様も年々増加しており，
電磁波問題を議論する市民団体も設立されてきています。
お子樣が通われている幼稚園やいつも遊んでいる公園、通学路、学校の電磁波環境は
果たして安全でしょうか？
お住まいの電磁波環境は安全でしょうか？
家電製品のレイアウトは見直さなくて大丈夫でしょうか？
電磁波は、『活性酸素』の発生原因とも言われ、プラスイオンも発しています。
電磁波（電磁場）との距離を確保することで、電磁波からの影響を是非軽減してください。
電気の無い暮らしは非現実的な現代です。
それだけに、電気とうまくつきあっていかなければいけません。
特に我が国日本は、先進国の中でも電柱の地中化が遅れており、送電線に囲まれた
環境で生活をしています。ある意味では，実験台の中で暮らしているといえるのかも
しれません。
行政は、薬害エイズやＢＳＥ問題、ダイオキシンが象徴しているように、
問題が大きく表面化（結果）しないと真剣に対処しない傾向が強く，
自己防衛が強く求められている時代とも言えるのではないでしょうか。
『備えあれば憂い無し』という諺もあります。
お手軽な価格でお求めいただけます【トリフィールドメーター】を是非お役立てください。
更新情報等のお知らせ事項は下記インフォーメ―ションページに掲載させていただきます。
最新電磁波問題ニュース！！
2007.6.18
【超低周波電磁波】
高圧電線やパソコン、ドライヤー、電気かみそり、電磁調理器などの電化製品から出る周波数が
３００ヘルツ以下、
波長が１０００キロ以上の電磁 波。高圧電線から数メートル以内、テレビから７０センチ以内
、加湿器から６０センチ以内、
電気カーペットから９０センチ以内だと白血病との関連が指摘され た
４ミリガウス以上の電磁波を浴びるとされ、
日本では１５歳未満の子どもの１．９％の居住場所が平均磁界４ミリガウス以上だと
する研究結 果が出ている。
2007.6.17
【ＷＨＯ、電磁波対策の法整備を勧告】
電子レンジなど電化製品や高圧送電線が出す超低周波電磁波の人体影響について、
世界保健機関（ＷＨＯ）が「小児白血 病発症との関連が否定できない」とし て
、各国に対策法の整備など予防的な措置を取ることを求める勧告を盛り込んだ
「環境保健基準」を17日までにまとめた。
電磁波の長期的な健康影響について の初の国際指針で、18日にも公開する。
ＷＨＯは、具体的な規制値は示さなかったものの、日本や米国などでの疫学調査から
「常時平均３から４ミリガウス （ミリガウスは磁界や磁石 の強さを表す単位）
以上の電磁波にさらされていると小児白血病の発症率が2倍になる」との研究結果を支持。
「電磁波と健康被害の直接の因果関係は認められ ないが、
関連は否定できず、予防的な対策が必要だ」と結論づけた。 経済産業省は今月、
作業班を設置して送電線周辺の超低周波磁界規制の検討を始めたばかり。
電磁波の人体影響に着目し た規制がない日本も対策を迫られることになる。
NEW 電磁波問題ニュース速報 2007.10.23
世界保健機関（ＷＨＯ）が
健康へ急性の悪影響を与えると指摘した超低周波電磁波（磁界）について、
経済産業省の原子力安全・保安院は２２日までに、
鉄塔や電柱の送電線などを対象に制限値を設けて規制する方針を固めた。
作業グループで報告書をまとめ、
来年早々にも電気事業法の技術基準（省令）を改正する。
ＷＨＯが今年６月、
強い磁界は神経などに急性の影響があるとして
各国に防護対策を取るよう求めたのを受けた措置。
保安院が２００３−０６年、全国約７６０カ所を抽出して調べた結果、
路上設置型の変圧器や、
地下ケーブルから電柱につながる電線付近の一部で
最大１４.４ミリガウス（ミリガウスは磁界の強さを表す単位）と規制値を上回ることが分かった。
2007.12.18
住民「健康被害」 ドコモが携帯基地局撤去へ
周辺住民らが電磁波による健康被害を訴えていた携帯電話基地局＝川西市
電磁波の影響として耳鳴りや頭痛など、
住民から体調不良の訴えが相次いでいた川西市内の携帯電話基地局について、
ＮＴＴドコモ関西は十七日、住民らに対し、来年六月までに基地局を撤去する方針を示した。
同社は健康被害との因果関係は認めておらず、
地権者である阪急バスからの賃貸契約解除の申し入れを検討、判断したという。
この問題では、住民らがドコモに基地局の稼働停止などを求める調停を大阪簡裁に申し立てていたが、
撤去方針を受け同日、取り下げた。
総務省によると、既設の携帯電話基地局の撤去は、
法律や条例違反など以外では極めて異例。基地局をめぐっては、
各地で電磁波への不安から住民が設置に反対したり、
撤去を求めたりするケースが相次いでおり、影響を与えそうだ。
住民らによると、基地局は二〇〇五年五月に同市清和台西一の阪急バス営業所の敷地内に建設され、
同年十二月に稼働。数カ月後から、周辺で不眠や疲労感を訴える住民が続出したという。
住民らは「体調不良は基地局から出る電磁波の影響」などとして、今年一月、
「電磁波公害をなくす会」（四十人）を結成。
うち十二-七十三歳の男女十人が五月、ＮＴＴドコモ関西、阪急バスに対し、
基地局の稼働停止などを求める調停を大阪簡裁に申し立てた。
これらを受け、阪急バスは六月、基地局設置に住民の理解が得られていないなどとして、
ドコモに土地の賃貸契約の解除を申し入れていた。
ドコモ側は三回目の調停手続きが行われたこの日、
住民らに来年四月中旬に稼働を停止し、
阪急バスからの契約解除申し入れから一年後の来年六月十四日までに基地局を撤去する方針を示した。
ＮＴＴドコモ関西広報宣伝部は
「調停申し立て以前から、地権者の強い要望を受け（撤去を）検討していた結果」と説明している。
2007.12.29
田原保育所の予定地を仮取得 奥州市
奥州市は２８日、高圧送電線が通る用地への新園舎建設を
凍結した同市江刺区田原字大日の田原保育所（園児４７人）
の新たな建設予定地を仮取得し、
来年１月中旬の市議会臨時会に土地取得議案を提案することを決めた。
可決されれば、２００９年１月の開所を目指し、工事が始まる。
取得する用地は、同区田原字大日前で
、国道４５６号と県道玉里水沢線に挟まれた農地。
面積７１２４平方メートルで、
地権者６人と取得費約２３００万円で仮契約した。
現保育所との距離は約１００メートル。高圧送電線は通っていない。
市議会が可決し、県から農地の農地外開発の許可が下り次第、
造成や建築の工事に入る。新園舎は、鉄骨平屋で床面積８６０平方メートル。
総事業費は３億円前後を見込む。
保育所の建設をめぐっては、
電磁波を出す高圧送電線が通る用地＝同区田原字川崎＝の取得が決まっていたが、
保護者や地域から園児の健康被害を心配する声が相次ぎ、市は９月に用地変更を決めた。
世界保健機関（ＷＨＯ）は
「常時平均３−４ミリガウス（ミリガウスは磁界や磁石の強さを表す単位）
以上の電磁波にさらされていると小児白血病の発症率が２倍になる」
との研究結果を支持している。
市健康福祉企画室の室長は
「開所が当初予定の来年４月からずれてしまうのは申し訳ないが、要望に沿った建設
予定地を見つけられたのではないか」としている。
2008年1月10日
電磁波が人体に及ぼす影響について考えようと、
福岡県内の市民グループでつくる実行委員会は２月３日、
福岡市中央区天神１丁目のエルガーラ・中ホールで、
「電磁波の健康影響を考えるシンポジウム」を開く。
実行委によると、電磁波の影響については、
世界保健機関（ＷＨＯ）が昨年（平成１９年）６月、
小児白血病との関連性が否定できないとして、
送電線などから発生する極低 周波電磁波の新しい環境保健基準を発表した。
しかし、国内では関連性が明確でないとして急性影響についてだけの、
緩やかな磁界規制しか検討されていないと いう。
実行委には、福岡県内の市民グループ８団体が参加。シンポでは、
市民一人一人がＷＨＯ勧告や、
電磁波の健康への影響をどう考えればいいのかについて専門家の意見を聞く。
シンポは午後１時から同４時半まで。
チェルノブイリ事故や核問題などを
追跡しているジャーナリストの広河隆一氏が
「電磁波被害を取材して‐チェルノブイリから門真まで」と題して基調講演。
その後、国の規制方針などについてのパネルディスカッションをする。
2008年1月12日（中国：上海）
中国の上海−杭州（浙江省）間のリニアモーターカー新線（総延長１７５キロ）は
電磁波や騒音を発生させ、健康に悪影響を及ぼすとして
建設に反対している住民ら数千人が１２日午後、上海市中心部の目抜き通りで抗議デモを行った。 上海中心部での大規模デモは２００５年の反日デモ以来で、極めて異例。
2008年１月１９日
電磁波の健康影響調査を・米アカデミー、子どもや妊婦重点に
『米国：ワシントン』
米科学アカデミーは18日までに、パソコンでの無線通信や携帯電話の利用が急速に拡大する中、
これらの機器が発する高周波電磁波が
子どもや妊婦の健康に及ぼす影響を研究する必要がある
とする報告書をまとめた。 高周波電磁波による健康被害は、従来の研究で明確に確認されてはいない。
今回も具体的な被害を指摘したわけではないが、米食品医薬品局（ＦＤＡ）からの要請に基づき
、未解明の健康影響について研究の在り方を示した。 報告書は、これまでは大人を対象に短期的な影響を調べた研究が多いとして、
成長期からこうした機器の利用を始める現代の子どもへの長期的な影響や、
機器の多様化で複数の電磁波を浴びた際の副作用
を重点的に検証する必要があるとした。 また、引き出し式のアンテナを備える携帯電話だけでなく、内蔵式アンテナで、
より頭に近い電磁波の発生源をもつ携帯電話が
脳の神経伝達活動に与える影響や、小児がん、脳腫瘍など
を引き起こす可能性なども調べるべきだとした。
2008年1月21日
就寝前の携帯電話、電磁波が睡眠妨げる
「ベッドで携帯電話を使うと電磁波のため熟眠に時間がかかり熟眠時間も減ることが、
実験により確認された」と
スウェーデンのカロリンスカ研究所とウブサラ大学、
米ミシガン州立ウェイン大学が最近実施した共同実験で確認したという。
共同研究チームは１８から４５歳の男女７１人を対象にした実験で、
一部は携帯を使う場合と同じ電磁波に露出させ、残りの人には電磁波が出ない偽の携帯を使わせた。
続いて、睡眠を取らせた。この研究の結果、電磁波に露出された人はそうでない人に比べ、
熟眠にさらに多くの時間がかかった。
熟睡の領域にとどまる時間も短かった。
熟睡は疲れを取るために必ず必要なもの。頭痛や認知能力の低下を見せた人も多かった。
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