コンクリートの単位水量を抑えながら、施工性を保つ事が主たる目的です。

高性能減水剤が開発される以前においては、流動化剤を使用することによりその目的を達成しておりました。

このような経緯をみるとすでに流動化剤がその存在意義を終えたように思われますが、ここ10年近くはコンクリートの品質を損なうことなくコストダウンを図れる混和剤としての利用が増大しています。

投入管理の人員を配置してもコンクリートの配合強度によっては、高性能減水剤使用のコンクリートと比較して大幅なコストダウンを図ることが出来ます。

2007版建築物の構造関係技術基準解説書( 監修 国土交通省他 )においても、流動化剤の使用に関して今までと同様に使用可能であることの記述がなされています。

昨今の厳しい経済環境の中、様々に創意工夫を重ねたコストダウンをお考えの事と思いますが、コンクリートのコストダウンに関して流動化剤をその一つに加えていただくことを提案させて頂きます。

コンクリートの単位水量を極力抑えながら施工性を保つ事が主たる目的です。

高性能減水剤が開発される以前においては、流動化剤を使用することによりその目的を達成しておりました。

このような経緯を見るとすでに流動化剤がその存在意義を終えたように思われますが、ここ10年近くはコンクリートの品質を損なうことなくコストダウンできる混和剤としての利用が増大しています。

投入管理のために要員を配置してもコンクリートの配合強度によっては、高性能減水剤使用のコンクリートと比較して大幅なコストダウンを計ることが出来ます。

2007版建築物の構造関係技術基準解説書(監修 国土交通省他) においても、流動化剤の使用に関して問題がないとの記述がなされています。

昨今の厳しい経済環境の中で、広く建設関連の業界もより厳しい状態になっているのは言うまでもありません。

温故知新という言葉を引き合いに出すのが相応しいのか分かりませんが、流動化剤に関しては未だその商品意義を終えることなく、厳しい環境の現在にもう一度見直してみる価値がある商品と思っています。

配合強度によっては使用できないものもありますが、十分に可能なｹｰｽも多いので、ご検討頂けるようお願いする次第であります。

こちらからダウンロードして下さい。

生コン流動化剤WORK500のカタログ

単位セメント量×０．０４５％×スランプ増大量＝m3当たり使用量(kg)

実際の添加では比重(１．２２)で上記で求められた使用量(kg)を割ってリットルに換算します。

例 ３２０kg×０．０４５％(セメントに対する添加率)×６cm(スランプ増大量)＝０．８６Kg(m3当たり使用量)

０．８６kg÷１．２２＝０．７０リットル(容積換算・m3当たり使用量)

このようにワーク５００はその原料(ポリカルボン酸塩)に由来する優れたセメント分散性能を持っているので、少量でコンクリートを流動化させることが出来ます。

また、分離抵抗性にも優れているために、コンクリートが分離しにくい性質も備えています。

少量でその効果を発揮出来ることは、コンクリートの単位水量に与える影響も少なく、コスト面でも非常に優れていると言えます。

生コン流動化剤ワーク500の品質性能試験報告書

生コン流動化剤ワーク500の試験成績書をPDFファイルでご覧いただけます。

生コン流動化剤ワーク500試験成績書

１７節 流動化ｺﾝｸﾘｰﾄ

１７．１ 総則

a. 本節は、流動化ｺﾝｸﾘｰﾄを用いるｺﾝｸﾘｰﾄ工事に適用する。流動化ｺﾝｸﾘｰﾄの適用箇所は特記に夜。特記のない場合は

、工事監理者の承認を受ける。

b.  施工者は、工事開始前に材料、調合流動化の方法、ｺﾝｸﾘｰﾄの品質管理方法などを定めて工事監理者の承認を受ける。

１７．２ 材料

a.  流動化剤は、JASS ５T?４０２(ｺﾝｸﾘｰﾄ用流動化剤品質基準)に適合するものとし、その種類は、特記による。

特記のない場合は、工事監理者の承認をうけたものを用いる。

b. ｺﾝｸﾘｰﾄに使用する材料は、流動化によって悪影響を生じることのないように、流動化ｺﾝｸﾘｰﾄに対する適合性を検討して

選定する。

１７．３ 調合

a. ｺﾝｸﾘｰﾄの計画調合は、流動化後において所要のワーカビリティー・強度・弾性的性質・耐久性および３節に示すその他の

性能が得られるよう試し練を行って定め、工事監理者の承認を受ける。

b. 流動化ｺﾝｸﾘｰﾄの調合強度は、ベースｺﾝｸﾘｰﾄの圧縮強度に基づいて定めることができる。

c.     ｺﾝｸﾘｰﾄのスランプは、表17.1に示す値以下とし、打ち込み箇所別に特記による。特記のない場合は、表17.1の範囲で

ベースｺﾝｸﾘｰﾄおよび流動化ｺﾝｸﾘｰﾄのスランプの組み合わせを定め、工事監理者の承認を受ける。

表 17.1 流動化ｺﾝｸﾘｰﾄのスランプ

(?)

ｺﾝｸﾘｰﾄの種類 ベースｺﾝｸﾘｰﾄ 流動化ｺﾝｸﾘｰﾄ

普通ｺﾝｸﾘｰﾄ １５以下（１) ２１以下(１)

軽量コンクリート １８以下 ２１以下

[注] (１) 品質基準強度が33N/mm²以上の場合、材料分離を生じない範囲で

ベースｺﾝｸﾘｰﾄを18cm以下、流動化ｺﾝｸﾘｰﾄを23cm以下とすることが

できる。

d.   ベースｺﾝｸﾘｰﾄの単位水量は、185?/?以下とする。

e. ｺﾝｸﾘｰﾄの空気量は特記による。特記のない場合は、流動化ｺﾝｸﾘｰﾄにおいて普通ｺﾝｸﾘｰﾄでは4.5%、軽量コンクリート

では5％とする。

f. ベースｺﾝｸﾘｰﾄの水ｾﾒﾝﾄ比は、５．４による。

g. 単位ｾﾒﾝﾄ量は、５．６に規定する単位ｾﾒﾝﾄ量の最小値以上とする。

h. 流動化ｺﾝｸﾘｰﾄの計画調合を表す場合は、ベースｺﾝｸﾘｰﾄと流動化ｺﾝｸﾘｰﾄのスランプの組み合わせ、および流動化剤の

添加量を記載する。

１７．４ 製造

a. 流動化ｺﾝｸﾘｰﾄの製造方式は特記による。特記のない場合は、流動化剤の添加時期、流動化のかくはん方法を定めて

工事監理者の承認を受ける。

b. レディーミクストｺﾝｸﾘｰﾄ工場は、所要の品質の流動化ｺﾝｸﾘｰﾄが得られる時間の限度内に、ｺﾝｸﾘｰﾄの輸送および流動化

ができる距離にあることとし、その選定は、６．２による。

c. レディーミクストｺﾝｸﾘｰﾄの発注は、６．３によるほか下記(１)?(２)による。

(1) ベースｺﾝｸﾘｰﾄを、JIS A 5308 (レディーミクストｺﾝｸﾘｰﾄ)により発注する場合は、JIS A 5308の３「種類」により、

指定事項を定めて発注する。

(2） レディーミクストｺﾝｸﾘｰﾄ工場に流動化ｺﾝｸﾘｰﾄを発注する場合は、JIS A 5308によらないｺﾝｸﾘｰﾄとして、ｺﾝｸﾘｰﾄの

所要の品質を得るために必要な事項について、JIS A 5308に準じるほか、工場と協議して指定する。

d.     ｺﾝｸﾘｰﾄの流動化は、下記（1）?（４）による。

（1） 流動化剤の添加は、工事現場またはベースｺﾝｸﾘｰﾄの製造場所で行い、流動化のためのかくはんは、工事現場で

行うことを原則とする。

（2） 液体の流動化剤は原液で使用する。

（3） 流動化剤はあらかじめ定めた所定量を一度に添加することを原則とする。

（4） 流動化剤は重量または容積で計量し、その計量差は、1回計量分の３％以内とする。ただし、粉体の流動化剤で

一定量が袋詰めされているものは、工事監理者の承認を受けて、袋の数で計算することができる。

１７．５ 運搬および打ち込み・締固め

a. 流動化ｺﾝｸﾘｰﾄの運搬は、施工条件を考慮して、ｺﾝｸﾘｰﾄの品質変化が少なく、材料分離の生じにくい方法で行う。

b. ベースｺﾝｸﾘｰﾄの練り混ぜから打ち込み終了までの時間の限度は、７．２によるほか、流動化からの経過時間を考慮

して定め、工事監理者の承認を受ける。

c. 流動化ｺﾝｸﾘｰﾄの打ち込み・締固めは、７．５および７．６によるほか、先に打ち込んだｺﾝｸﾘｰﾄの流動性の低下を考慮

して定める。

１７．６品質管理・検査

a. ベースｺﾝｸﾘｰﾄの品質管理および検査は、下記（1）?（3）による。

（1） ベースｺﾝｸﾘｰﾄをレディーミクストｺﾝｸﾘｰﾄ工場で製造し、施工者が流動化を行う場合、施工者は１３．４によって

ベースｺﾝｸﾘｰﾄの品質管理・検査を行う。

（2） 流動化ｺﾝｸﾘｰﾄの製造をレディーミクストｺﾝｸﾘｰﾄによって行う場合、施工者は、生産者にベースｺﾝｸﾘｰﾄの管理を

行わせ、その結果を提出させる。

（3） ベースｺﾝｸﾘｰﾄの試料をトラックアジテータから採取する場合は、その方法はJIS A 5308の９．１「試料採取方法」

による。

b. 流動化後のｺﾝｸﾘｰﾄの品質管理・検査は、１３節による。

日本ゼオン社においても平成18年11月29日付の試験結果報告書を取得し（財団法人 建材試験センターによる）、JIS規格適合品として販売しております。

流動化剤のJIS規格が制定されたことによって、今まで流動化剤の規定とされていたJASS ５の規定も今後変化していく可能性がありますが、２００３年度版JASS ５の流動化剤規格の一部を抜粋しておきます。