世論調査:次期大統領の有力候補は誰?(上)
与党は朴槿恵氏、野党は孫鶴圭氏
現時点で最低5%必要とされる支持率を確保しているのは与野党から各4人
与野党の次期大統領候補たちが今後の本格的な競争に向け、体制づくりに積極的に取り組んでいる。最近の世論調査によると、朴槿恵(パク・クンヘ)元ハンナラ党代表が30%前後の支持率で不動の1位となっているが、それ以外はいずれも1ケタ台の支持率となっており、上位への飛躍を目指す競争が激しい。
■選挙に名乗りを上げるには最低5%必要
専門家は、「5%支持率」を本戦に挑戦する最低ラインとみている。ひとまず5%を上回れば、有権者から関心を集めることができ、適切なきっかけさえあれば一気に上昇できる。しかし5%以下の場合は、有権者から見向きもされないということだ。
今年に入ってから行われた複数の世論調査によると、次期大統領候補として5%以上の支持率を記録したことがあるのは、与野党それぞれ4人ずつだ。ハンナラ党からは朴元代表をはじめとして呉世勲(オ・セフン)ソウル市長、金文洙(キム・ムンス)京畿道知事、鄭夢準(チョン・モンジュン)前代表などだ。野党からは民主党の孫鶴圭(ソン・ハッキュ)、鄭東泳(チョン・ドンヨン)両常任顧問、韓明淑(ハン・ミョンスク)元首相、国民参与党の柳時敏(ユ・シミン)元保健福祉部長官などだ。6日にメディアリサーチが発表した調査結果によると、それぞれの支持率は朴元代表32.0%、呉市長8.1%、金知事7.0%、孫顧問5.5%、柳元長官5.4%となり、与野党含めて5人が5%以上を記録した。
前回の大統領選挙では、選挙2年前の2005年末の時点で5%以上の支持率を得ていたのは高建(コ・ゴン)、李明博(イ・ミョンバク)、朴槿恵、鄭東泳各候補の4人だった。そのうち、後に支持率が下がり出馬をあきらめた高元首相と、ハンナラ党の使命争いで敗れた朴元代表を除き、李大統領と鄭東泳顧問が大統領選で1、2位を占め、最後まで完走した。この二人を除く残りの与野党候補の中からは、「支持率5%を突破するのが夢」という声が聞かれるほど、5%の壁は高かった。