マジコン規制の方針発表され223人逮捕の噂広がる

文化庁は7日、違法な海賊版ゲームソフトを使えるようにできる機器「マジコン」の製造販売禁止の検討を開始した。

東京大学大学院情報学環・馬場研究室が2010年5月17日に出した「違法複製ゲームソフトの使用実態調査報告書」によると、2004〜2009年の違法ダウンロードによる被害総額を推計したところ、ニンテンドーDSで3495億円、PSPで6044億円にのぼるという。

DSを販売する任天堂は、過去にソフトメーカー54社とともにマジコン販売業者に対し、輸入・販売の差し止めと損害賠償を求める裁判を起こし、昨年2月に東京地裁が任天堂サイドの訴えを認める判決を下した経緯がある。この結果を受け、任天堂は「当社およびソフトメーカー各社は、同種同等のいわゆる『マジコン』と呼ばれる機器に対して、今後も継続して断固たる法的措置を講じる所存です」と宣言していたが、厳格化の流れが加速する運びだ。

マジコンといえば、2009年8月には、ウソニュースをいかにもホンモノ風に書くサイト「虚構新聞」が「マジコン使用者を一斉摘発　全国223人を逮捕」の記事を掲載していた。このほど、文化庁の発表の件を受けてか改めてこの記事が2ちゃんねるにアップされると、2ちゃんねるだけではなく、2ちゃんねるのまとめサイト「アルファルファモザイク」でも話題は再燃。さらにはツイッターで800件以上広がった。この記事があまりにも真実味を帯びていたためか、ネット上では

「ついに」
「マジコン使用者200人近く一斉摘発って凄くないか…」
「ざまあああ」
「このソースは信用できる」

などと釣られる人が続出する事態となっている。
(R25編集部)

※コラムの内容は、フリーマガジンR25およびweb R25から一部抜粋したものです
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