家庭内の消費電力より、太陽電池の発電量が多い場合は、余った電気（余剰電力）は商用電力系統に送られ、電力会社に売ることができます。

日射量が少なく、太陽電池の発電量だけで家庭内電気機器の消費電力をまかないきれない場合は、電力会社より不足分の電気を買うことができます。

発電量がゼロに近い場合は、電力会社の電気を買ってまかなうことができます。

停電中でも日射があれば、パワーコンディショナの自立運転により、太陽光モジュールで発電した電気で家庭内電気を動かすことができます。※ただし、商用電気系統には電力を流しません（電力会社の作業を妨げないため）

先進各国の地球温暖化防止会議により、日本は2010年までにCO2を６％削減を目指しています。
その具体案として国も奨励しているのが、太陽光発電です。　発電時のCO2排出はゼロです。

4.2kWシステムの場合、大阪市の年間予測発電量は4,909kWh※2となり、CO2の排出削減量※3は年間約1,544kg-CO2になります。これは平均的な一世帯の家庭から排出される温室効果ガス（約5,200kg-CO2※4）の約30%が削減できることになります。また、電気代の大幅な節約にもなります。

※1：CO2削減率（％）＝CO2 削減量（kg-CO2）÷5,200（kg-CO2）　※2：当社発電量シミュレーションによる　※3：CO2の発生量は、太陽電池生産時に発生するCO2の発生量（0.0455kg-CO2/kWh）を加味し、0.3145kg-CO2/kWhで試算。　※4：日本の平均的な1世帯から出る温室効果ガス排出量は年間約5,200kg-CO2 （財団法人 日本環境協会内 全国地球温暖化防止活動推進センター 資料より）　※5：火力発電の石油消費量を1kWhあたり0.227Lとして計算。

地球上の石油資源は、あと43年分。

深刻化する地球温暖化の要因のひとつが、石油などの化石燃料消費によるCO2排出です。化石燃料への依存率が高い日本では、CO2削減も大きな課題に。その対策として、官民一体となった自然エネルギー導入が着実に進められています。

いま主に使われている石油資源なども近い将来に底を尽き、エネルギー枯渇という危惧も･･･。新しい自然エネルギーへの切り換えは、いわば社会全体の急務と言えるでしょう。