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2010年09月11日23時01分
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◆新聞、テレビなどのマスメディアによる世論調査の信憑性に対して、「本当に国民の心をすくい取っているのか」と疑問視する声が出ている。
現在の世論調査は、巨額の資金を投じて、数多くの調査員を無作為に抽出した万単位の個々の国民に向けて派遣し、面接による聞き取り調査を行い、質問項目に従い順次質問して回答を求めて、記載した回答用紙を一箇所に取りまとめて集計する方式を一般的に行っている。
ところが、この方式をいつも行うわけにはいかない。巨額の資金を必要とするからである。このため、千単位のサンプルを抽出して、電話により短時間にアンケート調査するかのように、質問していく。無回答が多かったりすると、600件くらいのサンプルになってしまう場合もある。もちろん、じっくりと相手の意見や考え方を聞き出していく時間的余裕はない。この調査は、大半が下請けの会社に実施させ、アルバイトで雇った人員に聞き取りをさせているという。だから、たっぷりと質問時間を費やすわけにはいかないのが、実情のようである。費用対効果を計算すれば、当然のことである。しかもいきなり、アンケート依頼の電話がかかってきて、いやいやながら答えている場合が多く、早い話が、聞く方も聞かれる方も、早く終わらせたい心理状態のなか、いい加減な聞き取りが行われているといって言い。これをもって、これが国民世論だと言い切るのはあまりにも乱暴といえる。
◆実際に電話による世論調査のサンプルに選ばれた人によると、まさしくイエスか、ノーかを矢継ぎ早に聞いてきたという。たとえば、「あなたは、菅直人首相と小沢一郎前幹事長のどちらを支持しますか?」「菅直人首相は続投すべきか否か」などを質問し、じっくり考える時間的余裕を与えない。回答者が考え込んでいたりすると、「菅首相は就任して、まだ3ケ月足らずですよね」などと誘導質問して、結局「そうですね」などと同意させて、無理やり回答させているケースがよく聞かれる。下請けの会社などが、ほとんど機械的にアンケート調査するので、どの新聞、テレビも同じような結果を出しているのだ。この結果、菅首相支持と小沢前幹事長支持の割合が、どのアンケートもおおむね「70%対15%」のような感じになってくる。
◆しかし、こうした世論調査の結果が、果たして実態を本当に反映しているかどうかとなると、極めて怪しいのである。それは、インターネットの利用者が、自分の意志で、積極的に「菅首相と小沢前幹事長」についての「支持、不支持」を表明してくる結果が、真逆であるのを見れば、一目瞭然である。果たしてどちらが正しいのか。言うまでもなく、電話調査により、いきなり質問を受けて、瞬間的に答えてしまう人が多いものよりも、自らの意志で回答する方が実態に近い結果を導き出しているのは、当たり前である。だが、世の中の多くの人々は、新聞、テレビ各社の電話調査の方をより信じ込まされている傾向がかなり多いのである。それも、なぜか、新聞、テレビ各社は、ほぼ同じ日に調査結果を発表しているので、読者や視聴者は、調査結果を本当であると信じ込まされてしまうのである。
本当に信憑性の高いアンケートをとろうと思えば、面接方式でじっくり時間をかけてじつくり聞きとらなければ、本心は出てこない。特に、日本人は本音と建前を分ける傾向にある。個々の本音を聞き出すには、それ相応の時間と技術が必要なのである。
いい加減な聞き取りでやったアンケートは、どんなにサンプル数が多くても、信憑性は低い。しかし、きちっと面接式で聞き取りをしたものであれば、仮にサンプル数が少なくてもその数字の信憑性は高いといえる。
現在の世論調査は、巨額の資金を投じて、数多くの調査員を無作為に抽出した万単位の個々の国民に向けて派遣し、面接による聞き取り調査を行い、質問項目に従い順次質問して回答を求めて、記載した回答用紙を一箇所に取りまとめて集計する方式を一般的に行っている。
ところが、この方式をいつも行うわけにはいかない。巨額の資金を必要とするからである。このため、千単位のサンプルを抽出して、電話により短時間にアンケート調査するかのように、質問していく。無回答が多かったりすると、600件くらいのサンプルになってしまう場合もある。もちろん、じっくりと相手の意見や考え方を聞き出していく時間的余裕はない。この調査は、大半が下請けの会社に実施させ、アルバイトで雇った人員に聞き取りをさせているという。だから、たっぷりと質問時間を費やすわけにはいかないのが、実情のようである。費用対効果を計算すれば、当然のことである。しかもいきなり、アンケート依頼の電話がかかってきて、いやいやながら答えている場合が多く、早い話が、聞く方も聞かれる方も、早く終わらせたい心理状態のなか、いい加減な聞き取りが行われているといって言い。これをもって、これが国民世論だと言い切るのはあまりにも乱暴といえる。
◆実際に電話による世論調査のサンプルに選ばれた人によると、まさしくイエスか、ノーかを矢継ぎ早に聞いてきたという。たとえば、「あなたは、菅直人首相と小沢一郎前幹事長のどちらを支持しますか?」「菅直人首相は続投すべきか否か」などを質問し、じっくり考える時間的余裕を与えない。回答者が考え込んでいたりすると、「菅首相は就任して、まだ3ケ月足らずですよね」などと誘導質問して、結局「そうですね」などと同意させて、無理やり回答させているケースがよく聞かれる。下請けの会社などが、ほとんど機械的にアンケート調査するので、どの新聞、テレビも同じような結果を出しているのだ。この結果、菅首相支持と小沢前幹事長支持の割合が、どのアンケートもおおむね「70%対15%」のような感じになってくる。
◆しかし、こうした世論調査の結果が、果たして実態を本当に反映しているかどうかとなると、極めて怪しいのである。それは、インターネットの利用者が、自分の意志で、積極的に「菅首相と小沢前幹事長」についての「支持、不支持」を表明してくる結果が、真逆であるのを見れば、一目瞭然である。果たしてどちらが正しいのか。言うまでもなく、電話調査により、いきなり質問を受けて、瞬間的に答えてしまう人が多いものよりも、自らの意志で回答する方が実態に近い結果を導き出しているのは、当たり前である。だが、世の中の多くの人々は、新聞、テレビ各社の電話調査の方をより信じ込まされている傾向がかなり多いのである。それも、なぜか、新聞、テレビ各社は、ほぼ同じ日に調査結果を発表しているので、読者や視聴者は、調査結果を本当であると信じ込まされてしまうのである。
本当に信憑性の高いアンケートをとろうと思えば、面接方式でじっくり時間をかけてじつくり聞きとらなければ、本心は出てこない。特に、日本人は本音と建前を分ける傾向にある。個々の本音を聞き出すには、それ相応の時間と技術が必要なのである。
いい加減な聞き取りでやったアンケートは、どんなにサンプル数が多くても、信憑性は低い。しかし、きちっと面接式で聞き取りをしたものであれば、仮にサンプル数が少なくてもその数字の信憑性は高いといえる。
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広島県呉市生まれ。中央大学法学部卒。海上自衛隊幹部候補生学校を経て毎日新聞社入社。社会、政治、経済部記者を経て評論家となる。著書128冊。http://www.a-eiken.com
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