新・極右評論

　
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緊急声明・行動その２

シーシェパード　既に「盗撮行為」が繰り広げられている！
 
環境テロリスト集団による外国人犯罪を許すな　ＩＮ和歌山県太地町

　映画「ザ・コーヴ」によって悪い意味でばかり世界中に広められてしまった和歌山県太地町の漁村におけるイルカ漁であるが、今月の２日から解禁となったイルカの追い込み漁に対して過激派集団『シーシェパード』がテロ実行メンバーを同地に送り込んだとの声明が発表され、緊迫感をもたらしていた。

　地元メディアと警察が伝えるところによると、同町内には十数名の外国人の姿が確認されていたが、このうち約１０人はシーシェパード関係者または映画ザ・コーヴの製作関係者であったようで、イルカ漁をビデオ撮影をしていたところが目撃されたという。
　おそらくは収録した映像をまたぞろ捏造して公表し、仲間内での学習会や日本人の残虐さ（？）を伝えるプロパガンダ映像として悪用するものと思われる。

　こうした盗撮行為を看過し、「混乱なく」と波風を立てないように穏便に済ませようとしているところが「新たな襲撃」を招くに違いない。

　中には映画の影響で、「太地町を見たくなった」とする一般のアメリカ人もいたようだが、シーシェパードの過激行動に否定的ながらイルカ漁に反対の意思を述べており、これこそは映画ザ・コーヴによる洗脳であり「悪しき情報を脳に注入された」結果と言えよう。

　日本人が何を食そうと、日本の漁村で何を獲ろうと勝手であり余所者（よそもの）からとやかく言われる筋合いはない。それよりもアメリカはじめ北米などでイルカ、鯨の乱獲が行なわれ海を穢して海洋資源を著しく破壊した史実こそ彼らは直視すべきで、そうした事実を隠蔽して日本人を貶める自らの蛮行こそ恥じるべきである。

　確かに今のところ、環境テロ団体メンバーらによる暴力沙汰は起きていないようだが、この一方ではザ・コーヴ出演者でイルカ保護活動家のリック・オバリーが在日米大使館を訪れ、日本に対してイルカ漁を中止させるべく働きかけるよう要請をしたという。

　ザ・コーヴの上映に際して、製作・主催者サイドは日本の街頭で道行く人々にインタビューし、日本にイルカを食する文化があることについて問うている映像が宣伝的に流された。
　道行く人の誰もが顔をしかめ、同じ日本人でありながら信じられない、おぞましいとした反応を見せるシーンばかりが流される。

　ここに、ここまで日本人の精神構造が退化・劣化したことが示されている。

　日本にイルカ漁や捕鯨という文化があること、それらが盛んに行なわれていたという食の歴史さえ知らないほどに日本人の食生活・食文化は破壊され、欧米的に染められてしまったのである。

　だが、イルカ漁・捕鯨文化を知らないのはまだ良い。致し方ない。

　問題はその事実を把握した時に、どう反応するかだ。それで今日まで生計を営んできた漁村・漁民が存在するという事実に鑑みて、これに難癖をつけて漁民に危害を加えてくる欧米白人らの横暴こそ厳しく拒絶されなければならない！

　今こそ日本人が俺も食べてみたい、私も食べてみたいとして、総力を挙げて衰退し滅亡しかかったイルカ漁・捕鯨文化を大々的に主張してこれを護り、世界中に日本のスタンスを強くアピールすべき時なのである！

　それを妨害しにかかる環境保護を謳い文句にしたエコ・テロリスト集団による外国人犯罪と国を挙げて戦うことでこれを排しにかかるべき時だ！

　その機運の初陣となる行動を志ある仲間らと共に展開したい！

☆遠征

　私ども『ＮＰＯ外国人犯罪追放運動』は、漁村を荒らす不逞外国人に対峙すべく９月１２日〜９月１５日にかけて和歌山県太地町に遠征します。
　現在参加者を募っています。諸経費は一切ＮＰＯ外国人犯罪追放運動が全額負担します。参加予定人数は８名〜１０名です。

　肉体強健・恐れを知らぬ男子よ、来たれ！　

　参加者は「外追」への入会手続きを取って頂くことになります。同志としての一体感を深め、この傍若無人なテロリストと対決することになります。

【カンパのお振込先】
ゆうちょ銀行
店名：０１８
口座番号：普通預金６８２２４８８
口座名：特定非営利活動法人　外国人犯罪追放運動



　
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抗議行動

＜祝！　支那漁船の船長逮捕！　尖閣諸島は我が国固有の領土＞　
支那侵略主義に日本人よ、立ち上がれ

日時：平成２２年９月１０日（金）１２：００集合

場所：六本木ヒルズ前　※支那大使館へ抗議文を持参します

　８日未明、日本固有の領土である尖閣諸島海域で領海侵犯をした挙げ句、巡視船に体当たりした支那漁船の船長を石垣海上保安部が逮捕した。
　この正当な行為に対して、北京では支那人たちが尖閣諸島は支那領土だとしたデモを日本大使館へ仕掛けた。
　許し難き支那人の横暴であり、連中の侵略正当化をぜったに看過してはならない。
　仙石由人官房長官は「尖閣諸島には領土問題は存在しないというのが日本の立場であり、国内法で対処していく」と述べたがその言や善、領海侵犯の支那人に厳罰を下せ！

呼びかけ：主権回復を目指す会　連絡：西村０９０−２７５６−８７９４
雨天決行　プラカードの持参歓迎