出生後に必要なビタミンを投与しなかったことが原因で女児が死亡したとして、女児の母親が自然療法普及の団体に所属する山口市の助産師の女性を相手取り、損害賠償約５６００万円を求めている訴訟の第１回口頭弁論が４日、山口地裁（飯田恭示裁判長）であった。助産師側は請求棄却を求めて、争う姿勢を見せた。
助産師側は７月２６日付で同地裁に答弁書を提出。詳細は追って主張をする方針という。次回期日は９月２６日。
訴状によると、女性は昨年８月に助産師の立ち会いのもとで女児を出産。助産師は女児にビタミンＫの代わりに自然治癒力を促す錠剤を投与。女児は生後１カ月後に山口市内の病院を受診して硬膜下血腫が見つかり、意識不明の重体となった。その後、宇部市内の病院で「ビタミンＫ欠乏性出血症」と診断され、同年１０月に死亡した。
母親は「（助産師が）ビタミンＫについて説明しなかった。母子手帳にもビタミンＫが投与されていたように虚偽記載している」と主張している。
新生児は一般的にビタミンＫ不足になりやすく、そのままにすれば、消化管などに出血が起こりやすくなるという。 |