助産所の１割でホメオパシー　ビタミンＫ２与えぬ例（1/2ページ）

　社団法人・日本助産師会は７日、加盟助産所の１割弱にあたる３６施設で民間療法のホメオパシーが行われ、新生児に必要なビタミンＫ２を与えない例があったと発表した。山口では５月、ビタミンＫ２を与えられずに新生児が死亡したとして訴訟も起きており、厚生労働省は同日、同会会長あてに注意を求める通知を出した。

　新生児は、ビタミンＫが欠乏すると頭蓋（ずがい）内出血を起こすため、ビタミンＫ２シロップを与えるよう、厚労省研究班が指針を出している。しかし、山口市の助産師が、Ｋ２シロップの代わりにホメオパシー療法で使うレメディーという砂糖玉を与え、生後２カ月の女児を死亡させたとして、損害賠償を求められた。

　この訴訟を受け、助産師会は７月下旬から８月まで、全国４３３の助産所を対象に過去２年以内に、Ｋ２シロップを与えず、レメディーを与えていたケースがなかったか調査した。お産をしていない１９施設をのぞく、４１４施設から回答を得た。

　この結果、レメディーしか使わなかったケースがあったとする助産所は３６施設に上った。複数の助産師が所属する助産所もあり、ホメオパシーを実践している助産師は３６人を大きく上回る可能性が高いという。レメディーを与えた理由として、助産師がＫ２シロップとレメディーの両方を説明し、妊産婦がレメディーのみを選んだり、妊産婦からどうしてもと頼まれたりしたからと説明している。

　助産師会は「ホメオパシーに傾倒するあまり、通常医療を否定するのは問題」として、助産所にＫ２シロップを使うよう指導した。今後は研修などを通じ、通常の医療に代わるものとして、ホメオパシーを使用したり勧めたりしないよう会員に周知徹底するという。今回の調査時点では、全助産所でＫ２シロップを使っていたという。