巨大異変 世界の気象・航空・GPSを遅う
電力網・衛星通信・コンピューター機能などインフラへの被害甚大だが日本政府は大丈夫か？
（月刊テーミス９月号 P34）
■2013年に地球大混乱の「Ｘデー」
恐れていた事態が着実に迫ってきた。太陽活動を監視するＮＡＳＡ（米航空宇宙局）をリーダーとする天体物理学者の動きが一段と激しくなっている。１３年に活動が極大期を迎える予測が、８月初め太陽面で出現した「ソーラー・ツナミ（太陽面巨大爆発に伴う異常波動出現と現象で裏づけられたという。
１１年周期で繰り返す太陽活動は３年後のピーク時には、いままでになく強烈で１００年に一度の規模。その際、″怒る太陽″が放ったプラズマ、磁気嵐、放射線は、電力網、人工衛星に頼る国際通信網、連動する株式情報システム、航空輸送網などを直撃。世界の社会インフラが瞬間的にずたずたにされる可能性が高い。大規模な気象異変も懸念される。人類が構築した現代文明が受ける、初めての宇宙現象での試練だ。
「事態は１国で対処するにはあまりにスケールがデカすぎる」
ＮＡＳＡが平静さをかなぐりすて、世界に向かって１３年の地球の危機で異例の“警告”を発した。最近、独ブレーメンに先進２５か国以上の代表が集結し「恒星と共生する人類社会（ＩＬＷＳ）」を開催し、太陽活動の活発化と早期対策で国際協力体制づくりへの本格的議論を展開した。宇宙開発で世界の最先端を行くＮＡＳＡ主導だ。
この問題を指揮するＮＡＳＡのリカ・グハタクルタ博士は、深刻な表情で断言する。
「問題はソーラー・ストームの襲来だ。太陽活動が次の極大期に到達する（１３年頃と推定）前に、ソーラー・ストームがいつ発生するかを事前に予測。地球が直撃を受けてもその影響から人類をいかに救うかだ」
太陽で何が起ころうとしているのか。2013年、人類が直面するであろう「Ｘデー」想定を欧米のメディアではいち早く報じ始めた。ＮＡＳＡなどの最先端の研究や、公表されたその日の地球大混乱予測を下敷きにしており、一読すれば戦慄すら覚える。ワシントン、ロンドン、パリに蛸集（いしゅう）する大マスコミの邦人記者からは、読者への情報伝達が欠落している。
以下は「Ｘデー」での科学的知見に基づく、ＮＡＳＡをはじめとして天体物理学者たちの最悪のケース予測である。地球上空数百キロ以上を周回する人工衛星がまず異変の洗礼を受ける。「ノックアウト・パンチ現象」で、大半が機能停止や地上への落下に追い込まれる。ほぼ同時に、日本人宇宙飛行士も乗り組んだＩＳＳ（国際共同宇宙ステーション）は致死量の放射線被爆で、搭乗した宇宙飛行士が生命の危機に直面することになろう。
地上に近い上空でも異常事態は容赦なく迫る。欧州、北米路線等の高緯度を飛行する民間機はパイロット、乗客ともども限度を超えた放射線を浴び健康面で赤信号が灯る。
■人類を“原始社会”に放逐する
地上での影響は計りしれない。ＮＡＳＡ、ＥＳＡ（欧州宇宙機関）などは広大な地域で電力送信網が寸断されると見ている。過剰な電流負荷でトランスが一瞬にして発火、破壊に追い込まれる。電力はＩＴ、コンピュータ社会のいわば燃料供給源だ。グローバル化した経済社会は、インフラ部分の地球規模で破壊されてしまう。
庶民が慣れ親じむＡＴＭ（現金自動預け払い機）は瞬時にストップ。株式取引もコンピュータが機能マヒして、取引はたちまちお手上げになる。水道の供給がピンチになることは意外に知られていない。病院も医療機器がストップ、救命救急活動は麻痺する。原油、天然ガス輸送のパイプラインも作動しなくなる。
鉄道機関も信号、列車制御機能停止で運転中止。マイカーも人工衛星の機能停止でＧＰＳ受信機が使い物にならず、誤誘導続発で高速道路はパニックになる。ＴＶ、インターネットも使用不能で一般社会は情報伝達手段から完全に見放される。
電気の発明とコンピュータ誕生で生活環境の利便性に安住してきた人類社会が、初めて″原始社会〃へ放逐されるのである。被害額は米国だけで当初１〜２兆ドル、米南部を襲ったハリケーン「カトリーナ」の数十個分、それで済めばまだいいほうだ。ＩＴ、コンピュータに依拠した現代社会に生きる６８億人は、予測される太陽活動極大期突入で″未知の荒野〃に叩き込まれることになる。
こうしたシナリオは、ハリウッド好みのＳＦホラー映画やノストラダムスの予言とは一線を画する真実性がある。太陽を直接観測する人工衛星網で革新的な進歩があったからだ。ＮＡＳＡが打ち上げた最新のサテライト「ＳＯＨＯ」が、太陽活動の凄まじい実態を自日の下にさらけ出しつつある。「太陽は日々変化する病痛持ちの恒星だった」（米力天体物理学者）ことを我々は忘れていた。
■理系の菅首相も危機感なし？
最新の太陽物理学の研究では、１１年周期で増減を繰り返す黒点数が、１３年に活動極大期に突入することが確実となったが、数年前、黒点発生数ゼロに陥っていた太陽が、ここへきて覚醒しつつあるのだ。
問題は１３年の太陽活動の規模である。天体物理学者の大勢は「前回の極大期にエネルギー放出が不十分だったために、皿年に一度の大規模な活動になる」と予測している。
８９年カナダ・ケベック州は偶然その標的となった。大都市、モントリオール市を含む同州は送電網が一瞬にしてずたずたにされ、厳冬の中で600万人が凍死の瀬戸際をさまよう破目に陥った。
被害が地球規模に及んだこともあった。１８５９年の「キャリントンの嵐」で、モールス信号が地球規模でしばらく発信できなくなった。電力供給源となっていたバッテリーが、ここ数百年で最強ともいわれる磁気嵐の前にダウンしたからだ。信号を伝搬する電離層が太陽活動で擾乱され、近距離、遠隔地との通信手段が数日途絶した。日本でも、当時夜中に空が自く輝き、天変地異到来の予兆と江戸中が大騒ぎになったと文献が伝えている。今回はその比ではない。だからＮＡＳＡが珍しく緊張しているのだ。
その太陽活動の観測監視で、日本が重要な働きをしているのを忘れてはならない。「ＳＯＨＯ」打ち上げまでＪＡＸＡ（宇宙航空研究開発機構）が０６年に軌道投入した太陽観測衛星「ひので」が獅子奮迅の活躍だった。今も現役で貴重なデータをＮＡＳＡなどと共有している。
民主党政権、中でも枝野幸男幹事長、蓮舫議員は宇宙開発予算を目の敵にした。鳩山由紀夫前、菅直人現首相は共に理系出身であることを自慢にし、自民党政権の″大福帳政治〃を椰楡してきた。しかし人類の文明に危機が迫る１３年問題に無知だとすれば、お笑いだ。
コンピュータの２０００年問題は空騒ぎに終わったが、今回は次元が違う。一刻も早い対策に着手しなければ、政権も吹っ飛ぶ。
電力網・衛星通信・コンピューター機能などインフラへの被害甚大だが日本政府は大丈夫か？
（月刊テーミス９月号 P34）
■2013年に地球大混乱の「Ｘデー」
恐れていた事態が着実に迫ってきた。太陽活動を監視するＮＡＳＡ（米航空宇宙局）をリーダーとする天体物理学者の動きが一段と激しくなっている。１３年に活動が極大期を迎える予測が、８月初め太陽面で出現した「ソーラー・ツナミ（太陽面巨大爆発に伴う異常波動出現と現象で裏づけられたという。
１１年周期で繰り返す太陽活動は３年後のピーク時には、いままでになく強烈で１００年に一度の規模。その際、″怒る太陽″が放ったプラズマ、磁気嵐、放射線は、電力網、人工衛星に頼る国際通信網、連動する株式情報システム、航空輸送網などを直撃。世界の社会インフラが瞬間的にずたずたにされる可能性が高い。大規模な気象異変も懸念される。人類が構築した現代文明が受ける、初めての宇宙現象での試練だ。
「事態は１国で対処するにはあまりにスケールがデカすぎる」
ＮＡＳＡが平静さをかなぐりすて、世界に向かって１３年の地球の危機で異例の“警告”を発した。最近、独ブレーメンに先進２５か国以上の代表が集結し「恒星と共生する人類社会（ＩＬＷＳ）」を開催し、太陽活動の活発化と早期対策で国際協力体制づくりへの本格的議論を展開した。宇宙開発で世界の最先端を行くＮＡＳＡ主導だ。
この問題を指揮するＮＡＳＡのリカ・グハタクルタ博士は、深刻な表情で断言する。
「問題はソーラー・ストームの襲来だ。太陽活動が次の極大期に到達する（１３年頃と推定）前に、ソーラー・ストームがいつ発生するかを事前に予測。地球が直撃を受けてもその影響から人類をいかに救うかだ」
太陽で何が起ころうとしているのか。2013年、人類が直面するであろう「Ｘデー」想定を欧米のメディアではいち早く報じ始めた。ＮＡＳＡなどの最先端の研究や、公表されたその日の地球大混乱予測を下敷きにしており、一読すれば戦慄すら覚える。ワシントン、ロンドン、パリに蛸集（いしゅう）する大マスコミの邦人記者からは、読者への情報伝達が欠落している。
以下は「Ｘデー」での科学的知見に基づく、ＮＡＳＡをはじめとして天体物理学者たちの最悪のケース予測である。地球上空数百キロ以上を周回する人工衛星がまず異変の洗礼を受ける。「ノックアウト・パンチ現象」で、大半が機能停止や地上への落下に追い込まれる。ほぼ同時に、日本人宇宙飛行士も乗り組んだＩＳＳ（国際共同宇宙ステーション）は致死量の放射線被爆で、搭乗した宇宙飛行士が生命の危機に直面することになろう。
地上に近い上空でも異常事態は容赦なく迫る。欧州、北米路線等の高緯度を飛行する民間機はパイロット、乗客ともども限度を超えた放射線を浴び健康面で赤信号が灯る。
■人類を“原始社会”に放逐する
地上での影響は計りしれない。ＮＡＳＡ、ＥＳＡ（欧州宇宙機関）などは広大な地域で電力送信網が寸断されると見ている。過剰な電流負荷でトランスが一瞬にして発火、破壊に追い込まれる。電力はＩＴ、コンピュータ社会のいわば燃料供給源だ。グローバル化した経済社会は、インフラ部分の地球規模で破壊されてしまう。
庶民が慣れ親じむＡＴＭ（現金自動預け払い機）は瞬時にストップ。株式取引もコンピュータが機能マヒして、取引はたちまちお手上げになる。水道の供給がピンチになることは意外に知られていない。病院も医療機器がストップ、救命救急活動は麻痺する。原油、天然ガス輸送のパイプラインも作動しなくなる。
鉄道機関も信号、列車制御機能停止で運転中止。マイカーも人工衛星の機能停止でＧＰＳ受信機が使い物にならず、誤誘導続発で高速道路はパニックになる。ＴＶ、インターネットも使用不能で一般社会は情報伝達手段から完全に見放される。
電気の発明とコンピュータ誕生で生活環境の利便性に安住してきた人類社会が、初めて″原始社会〃へ放逐されるのである。被害額は米国だけで当初１〜２兆ドル、米南部を襲ったハリケーン「カトリーナ」の数十個分、それで済めばまだいいほうだ。ＩＴ、コンピュータに依拠した現代社会に生きる６８億人は、予測される太陽活動極大期突入で″未知の荒野〃に叩き込まれることになる。
こうしたシナリオは、ハリウッド好みのＳＦホラー映画やノストラダムスの予言とは一線を画する真実性がある。太陽を直接観測する人工衛星網で革新的な進歩があったからだ。ＮＡＳＡが打ち上げた最新のサテライト「ＳＯＨＯ」が、太陽活動の凄まじい実態を自日の下にさらけ出しつつある。「太陽は日々変化する病痛持ちの恒星だった」（米力天体物理学者）ことを我々は忘れていた。
■理系の菅首相も危機感なし？
最新の太陽物理学の研究では、１１年周期で増減を繰り返す黒点数が、１３年に活動極大期に突入することが確実となったが、数年前、黒点発生数ゼロに陥っていた太陽が、ここへきて覚醒しつつあるのだ。
問題は１３年の太陽活動の規模である。天体物理学者の大勢は「前回の極大期にエネルギー放出が不十分だったために、皿年に一度の大規模な活動になる」と予測している。
８９年カナダ・ケベック州は偶然その標的となった。大都市、モントリオール市を含む同州は送電網が一瞬にしてずたずたにされ、厳冬の中で600万人が凍死の瀬戸際をさまよう破目に陥った。
被害が地球規模に及んだこともあった。１８５９年の「キャリントンの嵐」で、モールス信号が地球規模でしばらく発信できなくなった。電力供給源となっていたバッテリーが、ここ数百年で最強ともいわれる磁気嵐の前にダウンしたからだ。信号を伝搬する電離層が太陽活動で擾乱され、近距離、遠隔地との通信手段が数日途絶した。日本でも、当時夜中に空が自く輝き、天変地異到来の予兆と江戸中が大騒ぎになったと文献が伝えている。今回はその比ではない。だからＮＡＳＡが珍しく緊張しているのだ。
その太陽活動の観測監視で、日本が重要な働きをしているのを忘れてはならない。「ＳＯＨＯ」打ち上げまでＪＡＸＡ（宇宙航空研究開発機構）が０６年に軌道投入した太陽観測衛星「ひので」が獅子奮迅の活躍だった。今も現役で貴重なデータをＮＡＳＡなどと共有している。
民主党政権、中でも枝野幸男幹事長、蓮舫議員は宇宙開発予算を目の敵にした。鳩山由紀夫前、菅直人現首相は共に理系出身であることを自慢にし、自民党政権の″大福帳政治〃を椰楡してきた。しかし人類の文明に危機が迫る１３年問題に無知だとすれば、お笑いだ。
コンピュータの２０００年問題は空騒ぎに終わったが、今回は次元が違う。一刻も早い対策に着手しなければ、政権も吹っ飛ぶ。