ポンドは底打ち、英経済安定化など背景に上昇継続へ
[ロンドン 14日 ロイター] ほんの数カ月前まで大幅下落し続けていたポンドだが、英経済に安定化の兆しがみられることやテクニカル面などの複数の要因で、今後は上昇基調を維持するとの見方が出てきている。
リーマン・ブラザーズ破たん後の数カ月でポンドは約20%下落した。英国が経済通貨同盟(EMU)から1992年に離脱した直後にジョージ・ソロス氏がポンドに売りを浴びせた時や1976年に国際通貨基金(IMF)から緊急融資を受けた時にも、これほどまでポンドが下げることはなかった。
ただ、長期的なバリュエーション指標は現在、ポンドが最も過小評価された通貨であることを示しており、市場はポンド買いに動きやすくなっている。
三菱東京UFJ銀行(ロンドン)の為替ストラテジスト、リー・ハードマン氏は「ポンドが昨年末に底入れした可能性は一段と高まっている。これで景気回復の基盤が整いつつある」と述べ「金融状況はかなり緩和しており、英経済が(他国経済を)アウトパフォームする兆候が出ている」との見方を示した。
英中銀は政策金利を過去最低の0.5%に引き下げたほか、最大1500億ポンド規模の資産買い入れによる量的緩和を実施している。投資家はこうした金融政策が今後インフレにつながる可能性には特に目を向けず、緩和策による景気底上げ効果に期待している。
UBSの為替ストラテジスト、ジェフリー・ユー氏は「英中銀の前例のない量的緩和措置でポンドは底入れしたが、長期トレンドに対しては最も過小評価されている」と指摘する。
ハードマン氏は、貿易加重平均ポンド指数が12月30日につけた73.30、ポンド/ドルの1月23日の1.35ドルがそれぞれ今回のサイクルの下値とみている。
<ポンドが最も過小評価> 続く...
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