話題

　毎日新聞がＮＴＴレゾナントの協力を得て行ったインターネット調査で、英語の社内公用語化について聞いたところ、「反対」が５７％に上り、「賛成」の４３％を上回った。ユニクロを展開するファーストリテイリングや楽天は国際競争力を高めるため、１２年中に英語を社内公用語にすることを決めている。

　「賛成」を男女別にみると、男性が３８％にとどまったのに対し、女性は４８％を占めた。一方、勤めている（あるいは勤めていると仮定して）会社が英語を公用語に決めた場合、「英語でも対応できるように勉強する」と答えた人は６０％に及んだ。【山口昭】

　◇質問と回答◇

◆日本企業の英語公用語化に賛成ですか。

賛成　　　　　　　４３

反対　　　　　　　５７

◆勤めている会社が「明日から社内の公用語を英語にする」と通達したら、あなたはどうしますか。

英語で対応できる　６

英語でも対応できるように勉強する　　　６０

日本語で通す　　　２４

転職または退職する９

◆日本人は将来、英語を日本語並みに話すことができるようになるべきだと思いますか。

思う　　　　　　　５５

思わない　　　　　４５

（注）数字は％、小数点以下四捨五入。質問と回答は一部省略。

　＜調査の方法＞７月２３～２５日、ｇｏｏリサーチのモニターから無作為に選んだ２０歳以上を対象にインターネットで調べ、１０８９人から回答を得た。