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241,944人(平成21年)
140,245人(平成21年11月)
97,389人(平成21年11月)
74,547人(平成21年)
71,825人(平成21年9月)
転職・就職の強い味方、「資格」。
持っていれば、無条件に良い評価を受けるわけではありませんが、自分の能力を示す、わかりやすい手段といえます。
ただ、資格といっても星の数ほどあります。「必要性は感じているが、何をとればいいかわからない」という方は、まずは王道資格からはじめてみませんか?
今回は、受験者の多い資格をランキングでご紹介。受けている人が多いというのは、つまり社会的ニーズが高いともいえます。
取得することで、職業選択の幅がグンと広がります。
1位は宅建です。最近、不動産業界が勢いを回復しつつあります。1位以下は、会計系の検定・資格がランクインしています。主婦の方で会計事務所への就職を希望する例が見られます。会計事務所は業務の繁閑があるものの、勤務時間について柔軟な働き方を許容しているので、子育てとの両立がしやすく、人気が高いです。人気が高まっている半面、簿記2級程度では、なかなか就職に結びつかないことが多いので、できれば、簿記1級や税理士の簿記論・財務諸表論の科目合格を目指しましょう。
圧倒的な受験者数で宅建資格がランキング1位。不動産業界では必須の資格といわれており、就職・転職の強い味方となります。会社によっては、昇給の条件にもなっているとか!?
試験形式も、4つの選択肢から1つの正解肢を選ぶ「四肢択一」形式で50問と、受験しやすい試験となっています。また、学歴等の受験資格がないため、どなたでも受験することができ、実際に2009本試験では、最高齢82歳、最年少15歳の方が合格されています。
簿記というと経理事務というイメージがあるかもしれませんが、企業経営などの基礎となる知識で、3級レベルはビジネスパーソンにとしては必須の資格となってきています。
また、管理部門への就職・転職を考えているなら、2級の取得がオススメ。近年では、管理部門への転職の条件として日商簿記2級が挙げられていることも多く、持っていることがステータスとなりつつある資格です。
税理士試験の科目は、会計系2科目、法律系9科目の全11科目あります。そのうち、必須2科目、2科目中いずれか1科目に合格する必要がある選択必須、7科目から受験科目を選び、5科目を合格することで税理士となることが可能です。
最終合格までの道のりは他の資格に比べて長いですが、1科目の合格でも履歴書に書くことができ、受験中も評価をもらえる資格となっています。
企業内税理士として働く将来を夢見ながら、まずは一科目合格を元に転職活動。という計画的な人生設計が可能な資格です。
ファイナンシャルプランナーの試験は、年に3回実施されます。上のランキングの数字は、1回分の受験者数なので、3級FP技能士だと年間約18万人が受験していることになります。
FPの学習範囲は、金融商品、税金、保険など多岐に渡るため、多種多様な業界より評価が得られる資格となっています。特に、金融機関や、住宅メーカー、一般企業の総務や財務部門で評価が高く、取得をすることで職業選択の可能性が大きく広がります。