日本の右翼メディアと韓国の野党および左派が、李明博（イ・ミョンバク）大統領を「媒介」として微妙な共存関係を結んでいると指摘されている。日本の右翼メディアが、独島（日本名：竹島）や在日米軍基地問題に関する李大統領の未確認の発言を報じると、韓国国内では左派がこれを材料に李大統領を攻撃するという行為が繰り返されている。

　事の発端は2008年7月、読売新聞の報道だった。同紙は同年7月に行われた韓日首脳会談の際、日本の教科書に独島を竹島と表記せざるを得ないという福田康夫首相（当時）の発言に対し、李大統領が「今は困る。待ってほしい」と答えたと報じた。この報道が出るや、野党は「発言が事実であれば、弾劾に値する」と政治争点化させた。だが、大統領府と日本外務省は「そのような発言はなかった」と否定し、この記事は読売新聞の電子版から削除された。しかし、韓国国内では当時、民主党の副報道官を訴訟代理人とするグループが、「国民訴訟団」名義で「領土主権と名誉を棄損された」と主張し、読売新聞を相手取って訴訟を起こした。結局、法院（裁判所）は今年4月、同報道が虚偽だったとの判決を下した。

　今回は日本の月刊誌『文芸春秋』が最新号（9月号）が、今年6月26日に行われた韓米首脳会談で、李大統領がバラク・オバマ米大統領に対し、普天間米軍基地の代替敷地を韓国が提供する用意があるとの意志を伝えたと報じたのを機に、論争に火が付いた。野党は「事実なら衝撃的だ」として真相究明を要求した一方で、大統領府は「対応する価値もない小説だ」と一蹴（いっしゅう）した。　

　ある政府筋は、「いつから韓国の進歩が日本の右翼メディアの熱烈な信奉者に成り下がったのか分からない」と話した。

鄭佑相（チョン・ウサン）記者