キヤノン、家庭用ＳＥＤテレビ商品化を断念

　キヤノンは１８日、次世代薄型ディスプレーパネル「ＳＥＤ（表面伝導型電子放出ディスプレー）」テレビの発売を断念し、全額出資の開発子会社「ＳＥＤ」（神奈川県平塚市）を９月末で解散すると発表した。

　ＳＥＤテレビは画質で液晶やプラズマを上回るとされたが、現在の薄型テレビに価格面で対抗できないと判断した。

　ＳＥＤは色の鮮やかさや、動きの速い映像の処理に優れ、液晶やプラズマに対抗する薄型テレビとして期待された。キヤノンと東芝は１９９９年、デジタル家電市場の切り札と位置づけて共同開発に乗りだし、２００４年に共同出資で開発会社を設立した。

　しかし、高い生産コストや関連技術を巡る特許訴訟の長期化などから発売延期を繰り返した。キヤノンは０７年に東芝が保有する開発会社の株式を買い取って単独で生産する方針に転換したが、採算の確保が困難だと判断した。キヤノンは本体に技術者などを移し、業務用の研究開発を継続する。