140字以内の短文によるインターネットのミニブログ「ツイッター」を、情報発信や交流に使う商店街や自治体が増えている。手軽さや即時性、双方向性が人気の秘密。短文のため「つぶやき」とも呼ばれる発言のやりとりを、集客や住民参加につなげようと各地で知恵を絞っている。

　福岡市の大名地区周辺の商店街は７月、映画のＰＲと連動しツイッターの情報などをヒントに、街に隠れるスパイ役を捜すイベントを開いた。発見者は景品がもらえるとあって、約200人が携帯電話を片手に街を歩き回った。

　同地区では２月、ツイッターによる情報発信の活動「大名なう」をスタート。約130の参加店は「ツイッター見た人は割引」「日替わりランチあり」など思い思いにつぶやき、３～４割の店で新規客が増えたという。企画した天神・大名ＷｉＦｉ化協議会の杉山隆志事務局長（43）は「つぶやきや交流を盛り上げる仕掛けが重要」と話す。

　若者に人気の衣料店やアクセサリー店などが集まる地域では、ツイッターを店と客とのコミュニケーションに使用する例が出ている。高円寺ルック商店街（東京・杉並）は昨年11月からツイッターを活用した商店街の情報発信を始めた。

　配信内容はイベントや新商品の情報にとどまらず、店の従業員の生活や客とのやりとりなどまで多岐にわたる。周辺の交通状況なども伝えて地元や近隣地区の読者を獲得。現在、利用者は20～30代を中心に約4500人にのぼる。

　自治体や住民も地域活性化などに向けツイッターを使う。千葉市は10日夜、市長と市民が財政健全化を議論した。ご当地キャラクター「ネギ太」がつぶやく鳥取県米子市は、ＰＲ効果で2009年度のふるさと納税件数が前年の6.5倍（額は1.7倍）に急増した。

　秋田県横手市の市民有志は昨年12月、つぶやきを街おこしに生かす企画「ヨコッター」を開始。公園で壊れた安全柵を発見した人が、状況を写真付きで投稿し、市の素早い修理につながった。観光客のつぶやきをもとにツアーも計画する。

　横の連携も生まれている。大名なうやヨコッターなどは広域組織「マチッター」を結成。６月、家畜伝染病の口蹄疫（こうていえき）で苦しむ宮崎県を支援しようと同県産肉のバーベキューを全国に呼びかけ、募金を集めた。

　ただ、一方的な発信に終始すればツイッターの魅力は生かせない。ＩＴ（情報技術）による地域活性化に詳しいＮＴＴコミュニケーションズの林雅之さん（39）は「過度な商売っ気やＰＲは控え、地道で特徴ある発言と丁寧な返信を心がけることがカギ」と指摘する。ほかに、ブログなどとの連携や発信する住民を増やす工夫も大切で、なりすまし発言に注意することも必要だという。