地球温暖化問題

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人間の活動による温室効果ガスの増加も地球温暖化の要因のひとつ。 異常気象や氷河の減少、海面上昇の可能性も。[関連情報]

ヘッドライン

「タイタニック事故」懸念も…巨大氷山、南下中

 米航空宇宙局(NASA)などは、北極圏にあるグリーンランド北部の氷河から、巨大氷山が分離し、漂流を始めたと発表した。(読売新聞)
[記事全文]

グリーンランドに巨大氷山 船舶や掘削施設に危険も - 47NEWS(8月11日)
氷河から巨大な「氷の島」が崩落 グリーンランド北部 - CNN.co.jp(8月9日)

◇タイタニック号沈没事故について
タイタニック号沈没事故 - JST失敗知識データベース
2.タイタニック号事故の概要 - 海上技術安全研究所

バックナンバー

氷河「巨大な氷の島」が崩落(8日) ...

※ここより下は、メディア関係者と読者が作るガイドコンテンツです。   表示方法: 標準全部

地球温暖化とは

大気中の二酸化炭素などの温室効果ガスの量が増えることで、地球全体の平均気温が上昇し続けている現象(All About 用語集「地球温暖化」)。

温暖化の推移、今後の予測

今後100年間で最大で6.4℃、最小で1.1℃気温が上昇する可能性が指摘されている。東京の年平均気温を見ると、過去100年で3.0℃の上昇がみられ、他の大都市の平均上昇気温2.4℃、中小規模の都市の平均上昇気温1℃に比べて、上昇の度合いが大きい。
環境危機時計
地球環境の悪化にともなう人類存続に対しての危機感を時計の針で表したもの。旭硝子財団が世界各国で環境問題に取り組んでいる政府や民間の有識者にアンケートを実施、結果をもとに作成、発表している。環境が悪化して地球が滅亡する時刻を12時、ほとんど不安はない(0〜3時)、少し不安(3時1分〜6時)、かなり不安(6時1分〜9時)、極めて不安(9時1分〜12時)と設定している(「環境goo」)。

地球温暖化の影響

温暖化現象で気温が上昇した場合、
起こりうるシナリオを解説したアニメーション。(c)AFP
地球温暖化による気温上昇が
生物種と生息地域に与える影響。(c)AFP

国際的な取り組み

地球温暖化防止を目的とした取り組みとしては気候変動枠組条約と京都議定書があげられる。

国、地域の取り組み

地球温暖化防止策を推進するために1997(平成9)年に地球温暖化対策推進本部が内閣に設置された。温室効果ガスの排出の少ない製品、原材料の選択など、国としての取り組みについては首相官邸ホームページで知ることができる。
環境省では、1998(平成10)年から毎年度、地球温暖化を防止するための省エネ技術、新エネ技術、省エネ型製品(低公害車)、省エネ製品や地球温暖化についての教育資料の開発で功績のあった個人や団体に表彰を行っている。2001(平成13)年からの受賞についての情報は全国地球温暖化防止活動推進センターで確認できる。また、NPOのCO2排出抑制事業などの地域での活動事例も紹介されている。
  • IPCC(気候変動に関する政府間パネル) - 人為起源による気候変化、影響、適応及び緩和方策に関し、科学的、技術的、社会経済学的な見地から包括的な評価を行うことを目的として、1988(昭和63)年に世界気象機関(WMO)と国連環境計画(UNEP)により設立された組織。気象庁
  • 2050脱温暖化プロジェクト - 日本における中長期温暖化対策シナリオを構築するためのプロジェクト。環境省

報告書への懐疑論

IPCC第4次報告書は、データを粉飾したとも取れるやりとりが暴露され、複数のミスが指摘されている。
IPCCの報告書に複数のミス指摘

高温下での穀物不作と植物ホルモンの関係

国の研究費支援などを受けた東北大学の生命科学研究科東谷篤志教授らによる研究チームが、「高温下での穀物不作には植物ホルモンのオーキシンが深く関わっている」との研究成果を米国科学アカデミー紀要などに発表。容易な解消法も見出しており、注目を集めている。

排出量取引

環境省の推進する地球温暖化防止推進事業

企業での取り組み

個人での取り組み

生活の中での温室効果ガス削減努力「カーボンオフセット」については、関連トピック「排出量取引」参照。
All Aboutのガイド記事ではエコな行動を提案
また、家庭や職場で自主的なCO2削減に取り組める「カーボンオフセット」について、「カーボンオフセット」がどんなものか導入例 を紹介。

動画番組

Yahoo!動画 「e-天気.net」では、地球温暖化による未来の日本の天気を予想する番組『未来天気TV〜100年後の日本はどうなるの?〜』を公開している。

調査結果

海外での取り組み

JCCCA:全国地球温暖化防止活動推進センターが海外での取り組み事例を紹介している。

調査結果

関連法令

政府広報

広報ビデオ

コラム

論文

意識調査

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