故障率３割や発電量低下　太陽電池に脚光　保守態勢課題

　ＮＰＯ法人（特定非営利活動法人）太陽光発電所ネットワーク（東京都文京区）は、住宅に設置された太陽光発電装置の約３割が設置後１２年以内に故障しているという独自の調査結果をまとめた。一部メーカーでは同装置の寿命を２０年とうたっているが、設置後短期間で発電量が低下するケースも明らかになった。太陽電池は国や自治体の補助金制度に加え、電力会社による余剰電力の買い取り制度も始まっており、メーカーによる保守態勢の強化が求められる。

［フォト］太陽電池でも中国勢来襲

　同ネットワークの会員が、１９９３〜２００６年に設置した太陽光発電装置４８３台について調べたところ、１４９台（３１％）が設置から１２年以内に故障していた。

　太陽光発電パネルかパワーコンディショナー（電力変換器）のいずれかが交換か修理が必要になっていた。

　発電パネルよりパワコンの不具合の発生頻度が高い。設置からわずか１年で修理や交換が必要となる件数が最も多く、配線不良など施工面でのトラブルが原因になっているようだ。

　このほか、詳しく調べた３２台については、部品の劣化などにより発電量が低下していることも分かった。

　発電効率などから得られるはずの本来の発電量と比べると、実際の発電量が１０年以内で約４割下がった例もあった。

　国内太陽電池市場は、環境配慮への意識の高まりや、昨年再開された国の補助金制度などが後押しし、住宅用が全体の市場を牽引（けんいん）している。

　民間調査会社の富士経済によると、２０２０年の国内太陽電池市場は０９年比約３．５倍の４８７１億円に膨らむ。現在主流の「結晶型」が９８％（０９年）を占めるが、原材料のシリコンの使用量が結晶型の１００分の１程度で済む「薄膜型」やシリコンを使わない「化合物型」など新しいタイプがそれぞれ５〜１６％を占める見通しだ。（佐藤克史）

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