日本人が知らない 恐るべき真実

■講演会『メディアが伝えない世界危機の真相』 10:14

ご無沙汰しております。

来週の日曜日、私の講演会があります。

大きな会場なので、まだ席に余裕があります。

ご興味のある方は是非いらっしゃってください。

お待ちしています。

―――――転送歓迎！

安部芳裕 講演会『メディアが伝えない世界危機の真相』

日時：2010年4月18日(日)　14:00〜17:00　(開場13:30)

内容：現在、金融崩壊、地球温暖化、テロ、パンデミックといった世界を襲う危機を解決する名目で、全世界を従属させる世界政府が作られようとしています。報道されている情報は本当に正しいのでしょうか。そして、私たちは今何をすべきなのでしょうか。メディアが伝えない世界危機の真相を徹底的に解説します。

場所：Book Depot 書楽北与野店 3F (埼玉県)

　　　さいたま市中央区上落合2-3-5アルーサB館

参加費：前売 3000円　当日 4000円

お申込み：（郵便局）アネモネ　00170-0-555907　にお振込下さい。

　　　　　当日、受付にて半券（払込票兼受領書）を回収いたしますので必ずご持参ください（コピー可）。

　　　　　振り込み用紙の通信欄には必ず「4月18日（日）安部芳裕講演会」とご記入ください。

お問合せ先：TEL.03-5436-9200　（株）ビオ・マガジン

■新刊『国際銀行家たちの地球支配/管理のしくみ』2月10日発売！ 09:25

新刊『国際銀行家たちの地球支配/管理のしくみ』(徳間書店)が2月10日に発売されます。

すでにアマゾンでは予約の受付けを始めています。

インフルエンザのパンデミック、地球温暖化、対テロ戦争、金融危機、民主党政権などタイムリーな話題を取り上げているので、かなり親しみ易い内容になっていると思います。

これまでの集大成として、いま世界で何か起きているのか？ これからどうなるのか？ 私たちはどうするべきなのか？ を書きました。

自画自賛で恐縮ですが、全国民必読の書だと思っています。

日本を守りたい方は、ぜひ読んでください。

また、日本を守るために、是非この本を広めてください。

この本がコケたら、本当に正直アウトだと思っています。

是非是非ご協力をお願いいたします。m(_ _)m

以下、序文から抜粋しておきます。

ーーーーー

　現在、四つの危機が地球全体を襲っています。 一つ目は2001年9月11日に米国で起きた同時多発テロ事件を契機とした「テロとの戦い」。二つ目は元米国副大統領アル・ゴアの映画『不都合な真実』で共通認識となった二酸化炭素による「地球温暖化問題」。三つ目は2008年9月15日、大手投資銀行リーマン・ブラザーズの破綻から始まった世界的「金融危機」。四つ目は2009年3月にメキシコから発生し、あっという間に世界中に拡散した新型インフルエンザの「パンデミック（感染症の世界的な大流行）」。これらの問題はいずれも一国の対処だけでは問題を解決できず、国際的な協調が叫ばれています。しかし、今のところ各国の利害が対立し、いずれも解決の目処が立っていません。

　本気で問題を解決しようとするならば、強制力を持った超国家機関が必要となります。それは現存する国連の権限を強化する形になるのか、あるいは別の国際組織がつくられるのかわかりませんが、いずれにせよグローバルな危機に対処するためにはグローバルな統治機関が必要であり、それは言い換えると「世界政府」になります。

　世界政府が樹立してグローバルな問題が解決できるなら素晴らしいじゃないか！そう思う方も多いでしょう。ただ、世界政府が樹立するには現存する各国から主権を譲渡される必要があります。これは言い換えれば国民国家の主権が制限されるということです。たとえば、日本国民にとって明らかに不利益になることでも世界政府の決定があればそれに従わなければならなくなります。今でも国民主権（国家の最高意志は国民によって形成される、また国家の最終意志を決定できるのは国民である）はお題目だけで実際に機能しているとは言い難い状態ですが、それでもシステム上は主権を持った国民が国家としての意志を決定できる権限を持っているわけです。一例を挙げます。地球規模のテロ戦争が勃発し、各国がそれに巻き込まれたとします。現在、日本は憲法九条によって戦争を放棄していますから、参戦することはできません。しかし、世界政府が徴兵制を強いたならば、憲法九条は無効となり、日本人も戦場に行かねばならなくなります。もう一つ例を挙げましょう。地球温暖化問題を解決する名目で炭素税を全世界に課したとします。そうすれば仮に日本国内でどんなに反対意見があろうと税金を徴収されることになります。生活物資のほとんどは何かしらの化石燃料を利用してつくられていますから、ギリギリの生活をしている人は生活費の値上がりでさらに苦しむことになるでしょう。

　それで本当にグローバルな問題が解決できるなら、確かに素晴らしいことかもしれません。しかし、この四つの問題を詳細にみていくと、数多く不可解な事実が散見され、なんとも胡散臭い香りが漂ってきます。

　国際金融資本家たちは長年、世界政府の樹立を目標として活動してきました。1966年に公刊され「世界の権力構造を解明した作品」と称されたキャロル・キグリー博士の『Tragedy and Hope』（悲劇と希望）という本があり、そこには次のような記述があります。

「金融資本主義の権力は一つの遠大な計画を有していますが、それは自分らの手によって金融を支配すると共に、各国の政治体制と世界の経済をすべて支配できる世界的な制度を創り上げることに他なりません。この世界的制度は、共同で行動している世界中の中央銀行が頻繁に行う会合や会議で密かに合意した事項に基づき、封建的に支配する事とされました。この制度の頂点に居るのは、民間の企業体であり世界各国の中央銀行が所有・支配しているスイスのバーゼルに在る国際決済銀行です。各国の中央銀行は、財政のコントロール、外国為替の操作、経済水準の調整によって、また、自分たちに協力的な政治家に対する経済的な見返りをビジネスの世界で与える事によって、コントロールする様になったのです」

　キャロル・キグリー博士は、学生時代のビル・クリントンの指導教授であり、ハーバード大学教授、プリンストン大学教授、ジョージタウン大学の外交学科歴史学教授という経歴をもつ、自他ともに認める“エスタブリッシュメント”の学者です。

『悲劇と希望』というタイトルの意味は、「国際銀行家が支配する世界こそ“希望”であり、それに抗う人々は“悲劇”である」というところからきています。

　このようなインサイダーからの証言は、枚挙にいとまがありません。

　米国の中央銀行FRBをつくったポール・ウォーバーグの息子ジェームズ・ウォーバーグは、1950年2月17日に合衆国上院議会で次のような演説を行っています。

「我々は皆さんが好むと好まざるとにかかわらず、そのうち世界政府を作るであろう。唯一の問題は、それが合意に基づくものであるか、それとも征服によってなされるのかである」

　米国政府に数多くの要人を送り込み、影の政府と呼ばれる外交問題評議会（CFR）の重要メンバーであったコロンビア大学のリチャード・N・ガードナー教授は、1974年に次のような興味深い発言を残しています。

「我々は世界政府という巨大なピラミッドを構築することにあたって、上から下に向かうより、下から上に向かった方が良い。それは一見するとウィリアム・ジェームズの『どんぱち騒ぎ』という表現がぴったりの、突然的な大混乱をもたらすだろう。しかし、このように各国の大衆を絶望に導きながら徐々にその国の主権を侵食し、最終ラウンドで国家主権の明渡しを迫る方が、結局のところ昔流のトップダウン方式より早く世界政府を実現することができる。」

　つまり、現在起きているグローバルな危機は世界政府を樹立するために引き起こされている可能性があるように思えるのです。

　本書でその論拠を述べていきますが、その先に見えてくるのは日本の滅亡です。

　森喜朗元首相は「日本は神の国」と発言してマスコミからバッシングを受けましたが、この認識は決して間違ってはいないと思います。日本人は古来、八百万の神を崇める神道の思想を持ち、森羅万象に神が宿るという考え方でした。その神道の祭司が天皇であり、天皇による国家統治が国体でした。世界標準ではなくとも独特の伝統と文化、世界観と価値観を持った貴重な存在です。その日本がグローバリゼーションの波に飲み込まれ、遠くない未来に滅亡するかもしれません。そして、この地を統治するのは中国共産党になるでしょう。できればその事態を阻止したいというのが今回の著書を執筆した目的のひとつです。

　もうひとつの目的は、エスタブリッシュメントが目指す世界政府とは一部の国際金融資本家と知的エリートが絶対的な権力で民衆を支配し、家畜のように管理・コントロールする社会だからです。超資本家による独裁的警察国家と言ってもよいでしょう。権力に従属して生きることは、自ら判断・決断する必要がなくなり、その方が楽で良いと思う方もいるかもしれませんが、私はそんな世の中に生きることは人間としてのプライドが許さない。

　歴史を学び、世界の事件や時流を日々観察していると、この先に何が起きるか、ある程度は予測できるようになります。実際、私はかなりの確率で未来予測を言い当ててきました。おそらくこのまま行けば、私の嫌な予測は当たってしまうでしょう。本書により、私と同じようにこの流れを阻止したいと思う人が一人でも増えてくれれば、これに勝る喜びはありません。

■新刊本発売のお知らせ 17:00

このたび友人である佐々木重人氏との共著を出版することになりました。

書店での発売は明日7月17日からになります。

以下、まえがきのみ抜粋しておきます。

皆さんも是非ご一読いただければと思います。

何卒よろしくお願いいたします。m(_ _)m

○まえがき

　昨年九月、『金融のしくみは全部ロスチャイルドが作った』（徳間書店）を出版してから私の状況は一変しました。予想していた通りに金融システムの崩壊が始まり、多くの人が「金融のしくみ」に疑問を持ったからでしょう。それまでネットの世界では、ある程度評判になっていましたが、書籍となって問題提起したことで、実にたくさんの方々からご連絡をいただくようになりました。しかし、あまりにも数が多すぎて対応できない状況が続き、大変心苦しく思っていました。そんな時に盟友として共に社会活動に携わってきた佐々木氏から「一緒に本を出しましょう」と申し出をいただき、個別に対応できないご質問等に答える意味を込めて、このたび本書を刊行するはこびとなりました。

　本書のメインは第四章と第五章になりますが、前提となる基礎知識がないとわかりづらいので、お金の仕組みと問題点については『金融のしくみは全部ロスチャイルドが作った』と重複する部分もありますが、前書よりも工夫して、よりわかりやすくしたつもりです。対談の内容は金融や経済にとどまらず、埋もれた歴史、政治の裏側、宗教の落し穴、理想の社会、果ては宇宙のしくみまで、縦横無尽に話題が広がっていますが、佐々木氏によって対外的にはあまり知られていない私の思想や世界観も引き出してもらえたと思います。

　リーマン・ショック以降、麻生政権は二度にわたる大規模な経済対策を打ち出しました。昨年１０月末には２兆円の定額給付金を目玉とする総額２７兆円の財政政策。続いて４月には財政支出１５．４兆円を含む事業規模５６．８兆円の史上最大規模となる経済危機対策。政府ができる財政政策というのは大まかに言えば二つしかありません。一つは雇用の維持と創出。もう一つは可処分所得を増やして消費を喚起させる。その意味では麻生政権の対応は大きくは間違っていません。しかし、日本の将来を見据えた場合、果たして的確な政策かどうかは疑問が残ります。

　問題の一つは、やはり財源で、政府与党は将来の消費税増税を目論んでいますが、企業実績からいって今後数年は税収が大幅に減額になることは間違いありません。業績不振の企業の多くがリストラを行うので今年度は所得税、法人税ともに減少し、消費も相当に落ち込むはずなので、税収は３０兆円台になるかもしれません。反対に社会保障への支出は大幅に増えるので、来年の予算編成に重大な支障がでてくるでしょう。三年後の景気回復など絵に描いた餅に終わる可能性は高く、逆に財政破綻に陥る可能性は極めて高くなります。

　もう一つの大問題は米国債とドルの暴落リスクです。オバマ政権は金融危機対策で湯水のように公的資金を投入していて、現在、株価の急落が止まったように見えますが、ファンダメンタルズは回復しておらず、いわば救済バブルで何とか小康状態を保っているにすぎません。おそらくこれから住宅ローンの返済が滞っている５００万人が焦げ付いてＲＭＢＳ（住宅ローン担保証券）の破綻が起こり、続いてＣＭＢＳ（商業不動産担保ローン債券）も破綻するでしょう。家計でもクレジットローンの破綻、自動車ローンの破綻が同時多発的に起き、モノライン（金融保証専門の保険会社）が再び破綻するでしょう。各種ローンは小口証券化されてデリバティブに組み込まれているので、総額７京円規模のデリバティブ市場が全壊する可能性があります。そして、デリバティブによって運用されていた年金や保険も破綻し、最後は州政府と連邦政府の財政破綻で米国債とドルが暴落するでしょう。

　ダラス連邦準備銀行のフィッシャー総裁は、今年２月時点で米政府の負債は約１京円に達していると証言しました。世界三大投資家と言われるジム・ロジャーズは昨年末「米ドルは今後数年間で９０％下がる」と公言しましたが、今年後半から三年以内に、その予言は実現するかもしれません。実際、米国債は買い手が付かず、ついにＦＲＢが直接買い付けるという禁じ手を繰り出しています。言うまでもなく中央銀行の直接買い付けはハイパーインフレの前触れであります。これまで米国債を買い支えてきたのは中国と日本ですが、すでに中国は米国債とドルの危険性について公言しはじめ、鉱物資源やエネルギーなどのコモディティを買い漁って、ドルを実物資産へ換え始めています。

　ドルが暴落すれば、世界大恐慌を上回る深刻な事態になるのは必至で、日本が保有する６００兆円強の対外資産が目減りするのは勿論ですが、原油、穀物など、ドル建てコモディティの価格が暴騰します。それはエネルギーと食糧を自給できていない日本にとって致命傷となる可能性があります。よって日本は早急に対策を講じなければなりません。

　百年に一度の危機は、見方を変えれば百年に一度のチャンスでもあります。現在の金融システムの崩壊は、国際金融資本の支配する世界から脱却する千載一遇のチャンスです。この機会に新しい金融システムを構築できれば、持続可能で、不安のない安定した社会、そして、かなり自由度の高い社会ができる可能性があります。本書がその一助となれれば、これに勝る幸せはありません。