ゴールドマンとフラッシュ・トレーディング

今月の初めのゴールドマン・サックスの元社員の逮捕に端を発した、ゴールドマン・サックスのHigh Frequency　コンピューター・トレーディングと市場操作の疑いは、ついにMainstream Media (MSM)のカバーするところとなりました。７月２４日付けで、フォーブス誌とニューヨーク・タイムス紙がHigh Frequencyトレーディングのサブセット、フラッシュ・トレーディング（Flash Trading)を取り上げました。ニューヨーク州選出のチャック・シューマー（Chuck Schumer)民主党上院議員が、フラッシュ・トレーディングの禁止を求めた書状を証券取引委員会（SEC)に提出したからです。

シューマー、フラッシュ・トレーディングの取締を要求（７月２４日フォーブス）
[シューマー]上院議員、ハイスピード・トレーディングの規制を求める
（７月２４日ニューヨーク・タイムス）

フラッシュ・トレーディングとは、売り買いのオーダーが株式取引所に流れる前に、３０ミリセコンド（０．０３秒）から５００ミリセコンド（０．５秒）の間、フラッシュ・トレーディングのメンバーにオーダーの内容を開示するもののようです。現在のコンピュータの容量、スピードからすれば、５００ミリセコンドは永遠にも等しい長さです。その間に、メンバーのトレーダーはこの情報を使って、自社に有利なオーダーを出すことが出来る、というわけです。

原則的には、お金さえ払えば誰でもフラッシュ・トレーディングのメンバーになれるようですが、現実にはメンバーは大手の金融機関、Quant Fundsに限られます。入ってくるデータに対してミリセコンドで対応できるコンピューターを保有している会社、ということです。

フラッシュ・トレーディングのサービスを現在提供しているのは、ナスダック（Nasdaq)、Bats Exchange、Direct Edge。このDirect Edgeというのは、ゴールドマン・サックス、シタデル（Citadel)、ナイト・トレーディング（Knight Trading)の三社がサポートするネットワークで、ここがフラッシュ・トレーディングを最初に提供しました。その結果、ニューヨーク証券取引所、ナスダックなどから取引高を吸い上げたようで、ナスダック、Bats ExchangeはDirect Edgeのフラッシュ・トレーディング攻勢に対抗するために、同様のサービスを提供し始めたようです。記事によると、ニューヨーク証券取引所はフラッシュ・トレーディングに反対しているようですが、証券取引委員会が格別の処置をとらなかった場合フラッシュ・トレーディングを提供せざるをえないかもしれません。