2010-06-23
大相撲野球賭博騒動と文化大革命＿正義の味方は情け容赦ない
大相撲が、実にくだらないことで大荒れです。
違法賭博のパチンコを野放しにしていったい何をやっているのか？と。
「日本に来て何か差別されませんでしたか？」という在日新聞記者の質問に、朝青竜が何回も「いや、差別なんかされてないよ」と答えたにもかかわらず、あまりにもしつこく同じことを聞き続け、つきまとい続け、とうとう「うるせえ！このキムチ野郎！」と怒鳴られた人達が、大相撲をバッシングするならわかります。
でも、一緒になって大相撲をバッシングしている日本人は、「国技」を通して「日本」という自分の首を絞めているのをわかっているのでしょうか？
大相撲で起きた弟子の障害致死事件。あれは、弁護しようもない許しがたい事件でした。あの事件に関しては、もっと厳しい処分が下されても良かったと思います。
でも、今回の野球賭博のことは？
何人かの冷静な方が指摘しているように「どこにでもあることでは？」
公益法人だから賭博はだめ？
それを運営している政府は解体すべきでは？
パチンコ賭博の方がよっぽど問題でしょう。暴力団だって思いっきり絡んでいるだろうし、パチンコ依存症なる中毒被害も出ています。実際に韓国・台湾ではパチンコは禁止されています。
パチンコ業界から大量の金が北朝鮮に流れ、現政権を延命させ、北の人々を苦しめているということは、公然の秘密でしょう。
でもマスコミは決して非難しません。それは、パチンコは大部分が在日系の企業で、マスコミは、在日に支配されているからです。
パチンコの正体
http://www35.atwiki.jp/kolia/pages/136.html
http://www35.atwiki.jp/kolia/pages/20.html
それから、大麻もやったし自浄能力がない？
じゃあ、芸能界は、もっと繰り返し大麻騒動が起きていますよね。
なぜ「芸能界をなくせ！」という声が出ないのでしょうか？
他の似たような業界を広く見渡し、もっと公正に判断するべきだ、ということです。
今回の大相撲バッシングは異常です。
朝青龍や国母選手のように「日本大好き・マスコミ大嫌い」な有名人に対しては、ちょっとしたことで大バッシングが起き、韓国絡みの問題では決してバッシングが起きないどころが素早く隠蔽されるということを皆さん覚えておいてください。
中国の文化大革命の時、毛沢東に乗せられ利用された若者は紅衛兵となり、粛清の限りを尽くしました。
「造反有理」の掛け声の下、「自分が正しい！お前は悪だ！」を振りかざした人達によって、中国人同士が殺し合い、数千万人の中国人が虐殺されました。
実は毛沢東の権力闘争にただ利用されただけの文化大革命は、終わってみれば、数千万人の死体と貴重な中国文化が破壊し尽くされたという結果だけが残りました。
今回の騒動が、日本版ミニミニ文化大革命にならないように祈っています。
2010-06-18
「少年犯罪・性犯罪は増加」？��/＿マスコミの印象操作
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マスコミの言うことを鵜呑みにすると、事実と１８０度異なることを真実だと思いこまされる事があるという例を前回の日記で挙げました。
では、マスコミは嘘を報道したのでしょうか？
いえ、そうではありません。
マスコミは、≪事実を報道して人々を騙しているのです。≫
「はぁ？」ですよね(笑)
どういうことかを説明します。
日本ではポルノの普及に伴って例えば次のことが起きました。
A：母親が自分の幼い娘の裸の写真を撮って売るという犯罪が何件か認知された。
B：性犯罪は１９６０年代をピークとしてその６分の１にまで減っている。
そして、マスコミは、「ポルノが普及してきた」ということと、Aの事実だけを報じたのです。
ポイントは、どちらも事実だということです。そして「報道しない自由」を駆使してBを隠蔽したのです。
マスコミが「また、こんなひどい性犯罪が・・・」みたいな報道の仕方をすれば、マスコミに対して無防備な人々は、何となく「ひどい世の中になった。性犯罪が増えたなあ。日本はもうだめかも。」くらいに思うでしょう。
つまり、人々は、ポルノの普及のためにとんでもない性犯罪が増えたような「印象を与えられました。」
でも、昔あったもっとひどい性犯罪が、今はなくなっているかもしれないのです。
これが、「事実のみを報道して人々を騙す匠の技」です(笑)。「報道しない自由」の力は絶大です。
私達は、マスコミが「何を報じなかったのか？」にもっと敏感である必要があると思います。
「日本の未来、ほんとは明るい！」（三橋貴明著、P32~33）にマスコミの印象操作の好例が載っているので紹介します。
・・・・・・・・・・・・引用開始・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・
２００９年、殺人事件が”戦後最小”を記録した時の毎日新聞の報道を取り上げてみよう。
このニュースを報じた際に、毎日新聞が見出しに持ってきたのは、『コンビニ強盗最多８２８件』だった。見出しだけ見れば治安が悪化しているイメージを持ってしまうが、記事をよく読むと下の方に「治安の目安とされる重要犯罪・重要窃盗犯の１０の罪種中、大きく増えたのは強盗だけだった」と書いてあり、「中でも殺人は、通り魔事件の相次いだ２００８年から２００件も大幅に減少、戦後最小だった２００７年の１１９９件を下回った」と続いている。
毎日新聞が意図していたのは、「コンビニ強盗が史上最多。ほら、治安が悪化しているでしょ？」と不安を煽ること。それ以外に意図があるとは思えない。
・・・・・・・・・・・・引用終わり・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・
この例の場合は、隠蔽すらしていません。しかし、見出しによる印象操作をしています。新聞を隅から隅まで読む人はかなりの少数派で、普通は興味のない分野は見出しだけざっと読みますから、見出しだけの印象操作は十分可能です。しかも、記事をよく見ると見出しの印象とは異なる事実もちゃんと書かれているので非難されることもありません。この手法は、新聞が多用します。特に朝日新聞は名人芸の域に達しています。
次のサイトを見てください。特に新聞記事の写真は是非拡大してご覧ください。朝日新聞の芸術的な割り付けを見ることができます。武装スリ団が起こした西日暮里事件の犯人は韓国人であり、記事にはそう記述されているのですが、朝日新聞の見出しだけざっと見ると、どう見ても犯人はイラン人です。朝日新聞の苦労がしのばれます(笑)。
ジャーナリスト宣言（笑）
http://nishimura-voice.seesaa.net/article/16294579.html
この記事を見れば、朝日新聞は韓国人犯罪を隠蔽し、その罪をイラン人になすりつける意図であることは明らかでしょう。また、朝日新聞は、在日韓国・朝鮮人が犯罪を起こした時、犯人の通名飲み報道し、まるで日本人が犯罪を起こしたかのような印象を読者に与えることもしばしばです。
朝日新聞だけが容疑者の名前が違う件 その３
http://society6.2ch.net/test/read.cgi/mass/1240368021/l50
一事が万事こういう調子です。だから、朝日は売国新聞と言われるのです。
私達は、「少年犯罪が急増している」とか「性犯罪が増えている」とか「日本はだめだ」とかいろいろ思っています。そして、「自分の意思・判断でそう思っている」と思っています。しかし、実は、「マスコミの狙い通りのことを≪思わされている≫ことが非常に多い」ということです。
どんな団体にも立派な人もしょうもない人もいるということを念頭に置きつつ、「マスコミとは、特定の団体やグループの利益のために合法的に人々を騙すことを生業とする団体である。」という定義を胸に置いて常に批判的にマスコミ報道を見ていないといいように心理誘導され、利用されます。
今回の大相撲バッシングのように。
「少年犯罪・性犯罪は増加」？��byマスコミ
このニュースや様々な少年犯罪報道を見ても、「治安が悪化している」「少年犯罪が増加凶悪化している」というイメージを持ちますよね。
私もそう思っていました。
でも、調べてみたらそういうデータは全然ないんですよ(゜o゜)
http://ja.wikipedia.org/wiki/%E5%B0%91%E5%B9%B4%E7%8A%AF%E7%BD%AA
>近年、多くのマスメディアが「少年の凶悪犯罪が急増している」と警鐘を鳴らす。しかし、これは事実ではなく、よりセンセーショナルに伝え注目を集める事が目的のマスメディアの本能から出たもの言える。
要するに「少年犯罪が増えている！少年がおかしくなっている！」みたいな報道は、マスコミのデマ・煽りだということです(-。-)y-゜゜゜
さて、少年の性犯罪数についてはどうでしょうか？
マスコミ報道から「与えられる印象」は、「ネット上のポルノ情報氾濫が、少年の性犯罪を助長している」ですよね。
本当でしょうか？
データを見てみましょう。次のサイトの性犯罪数のグラフを是非ご覧になってください。
きっとびっくりします。
【少年犯罪は急増しているか】
http://kogoroy.tripod.com/hanzai.html
＞満足にポルノがなかったはずの1960年代に、少年による性犯罪がもっとも多く、全盛のはずの最近はピーク時の６分の１以下です。ポルノの普及についてのデータがありませんので、なんともいえませんが、ポルノの普及と性犯罪発生率の相関をとったら、明らかに負の相関がありそうです。なんでもポルノは青少年に対して、大きな影響があるそうですが、ポルノが性犯罪の発生に影響を与えるという論理を真とすれば、このグラフからは、ポルノの普及は、性犯罪の発生を抑止する、という結論以外は導き出せそうにありません。
いかがですか？
≪ポルノの普及は、性犯罪の発生を抑止する≫
ですよ(笑)
マスコミ報道とは真逆の事実(笑)
このデータからは確かにそのようにしか読み取れません。
マスコミの言うことを鵜呑みにすると、事実と１８０度異なることを真実だと思いこまされる事があるという好例です。
2010-06-15
マスコミとは何か�此淵泪好瓮妊�アへの反撃）
◆マスコミに操縦される日本人
前回までに指摘したように、マスコミは電通を通して在日に支配されています。そして、私達日本人は、そのマスコミの人心誘導（マインドコントロール）を通して、頭の中を韓国人にいいようにいじられ、操作されていると言ってよい状態です。
その結果、本当に日本が好きで日本（つまりあなた）のことを大切に思う人や政治家を日本人自らが嫌うように、あるいは馬鹿にするように仕向けられ、バッシングして葬り去ってきました。
（安倍・麻生・中川昭一・朝青龍など。日本の伝統と国技の代表格である相撲業界全体もターゲットだと思います）
結局、韓国に操られているマスコミは、日本人を使って日本人をバッシングさせるのです。マスコミに誘導された日本人は、自分達は正義であると信じ、日本にとって真に大切な人達や企業を次々と葬り去ってきました。
私も乗せられてそのバッシングに加わった一員です。
本当になんということでしょうか・・・。
◆マスコミへの反撃
しかし、誰が詐欺師であるかを知り、その手口もわかれば騙されることはありません。
詐欺師よりも手ごわいですが、対マスコミについても同様なことが言えます。
ここで、メディアリテラシー的に非常に有効なマスコミの定義を再確認しておきます。
●マスコミ：特定の団体やグループの利益のために合法的に人々を騙すことを生業とする企業。
（ただし、中には立派な人もいる）
この定義が、私のただの妄想ではない根拠を示しておきます。（↓）
【報道の自由などない＿我々は知性の売春婦なのだ（ビル・トッテン）】
http://www.ashisuto.co.jp/corporate/totten/column/1175895_629.html
私達は新聞やテレビ局やスポンサー企業に対して実は決定的な武器を１つ持っています。
それは「顧客である」ということです。
新聞社は購読者が減れば潰れて社員は路頭に迷うしかありません。また、新聞社やTV局の顧客はスポンサー(広告主)であり、スポンサーの顧客は私達です。そして、どこも顧客に見放されるのを１番恐れます。顧客にそっぽを向かれたら彼らは終わってしまうからです。
これが私達の武器です。
新聞でもテレビ局でもその広告主の企業に対して、「なぜ、あんなひどい偏った番組（新聞）にCMをだすのか？あんな番組のスポンサーになると逆に評判が落ちるとおもいますよ」という問い合わせが可能です。スポンサーからTV局に「あなたの局の番組への抗議がきた」と伝わったらそれは相当な圧力になります。これは、かなり効きます。
例えば、毎日新聞がその英語版に信じられない変態記事を書いて日本をとことん貶めました。一例ですが、次のようなとんでもない記事を５年間も海外に発信していたのです。
「致命的な'イクイク病'は頂点に達している」
「首相は、結婚ではなくオナニーのおかげで権力の座を確保できると主張する」
メチャクチャです。「もういいから死んでください」というレベルです。
当然、たくさんの人が毎日新聞に抗議をしました。すると、なんと毎日新聞は、開き直って非難する人を法的措置に訴えることを示唆したのです。
その態度を見て、多くの人が、こりゃだめだと判断し、毎日新聞ではなくその広告主に一斉に抗議をしました。
すると、なんと、ものの見事に毎日新聞のサイトから広告が消えたのです。そりゃそうです。広告主としては、大金を払って広告を出し、イメージが下がるのでは大損害ですから。
事態がここに及んでようやく毎日新聞は、謝罪記事を出しました。
スポンサーへの抗議や問い合わせがいかに有効かという証です。
【毎日新聞の変態記事―現在の抗議成果と方法】
http://soranokakera.blog.eonet.jp/schnee/2008/07/post-0bbf.html
それから、様々な人がマスコミへの抗議の仕方を研究し、まとめてくれています。私はまだまだ経験不足なので下記サイトをご覧になって参考にしてください。
また、新聞社やTV局に直説抗議するのではなく、そのスポンサー企業に問い合わせや依頼などをするのは、彼らを味方に引き込んで共通の困ったチャンである新聞社やTV局に圧力をかけてもらうという形をとることができるというメリットもあります。
敵対するのはストレスがたまりますが、仲間になるのは気分も楽です。スポンサー企業にとっても顧客の私達とは仲良くしていたいはずなのです。そこも利用しましょう。
個人的にストレスがたまっている時は、直接抗議の電話などして思いっきり言いたいことを言ってすっきりするのもいいかもしれないですね(笑)
【電話問合せのコツ】
http://www8.atwiki.jp/mainichi-matome/pages/19.html#id_b1874b85
【マスコミをなんとかしたいっ！（抗議、問い合わせの基本）】
http://blog.livedoor.jp/henyo1024/archives/235783.html
【マスコミへの賢い抗議の仕方】
http://godnet.ifdef.jp/yomimono/20100515mediakougi.html
＞☆マスコミへの賢い抗議の仕方☆ （↓この部分は必見です）
一番効果があるのは、スポンサーへの「抗議」ではなく「問い合わせ」です。・・・以下は本文参照
抗議応援先一覧（電話番号などが一部変更になっているものもあります）
http://www.geocities.jp/kijyo2ch/sanseiken/kougisaki.html
“”“”“”“”“”“”“”“”“”“”“”“”“”“”“”“”“”“”“”“”“”“”“”“”“”“”“”“”“”“”“”“”
【記事一覧：もりやんの独断と偏見World 】
2010-06-14
マスコミとは何か�后粉攅饋佑�日本人を見る目）
�犬�らの続き
ところで、なぜ、親日財産没収法の話を紹介したかというと、韓国という国がどういう国なのか、日本をどういう目で見ているかを知ってほしかったからです。
「過去にさかのぼって、親日だった者を反民族行為者と認定し、本人またはその子孫の財産を国が没収する」というトンデモ弾圧法を成立させてしまう国民が、日本人をどう思っているかを想像してほしかったのです。
私は、韓国が、この「親日弾圧法」を可決したと知った時、韓国人と日韓の歴史を論理的に議論し、客観的な解釈を共有することは不可能だと悟りました。
韓国の高麗大学教授が、日韓併合を振り返って、「当時の情勢を見ると、韓国がロシアに占拠、併呑されなかったのはむしろ幸いだった。万が一、ロシアに併呑されていれば、１９１７年のロシア革命で韓国は共産化を免れなかったはず」と発言しただけで凄まじいバッシングを受けて辞職させられ、別の大学教授が「慰安婦は売春婦」と当たり前の事をいっただけなのに、その後、売春婦たちに土下座をさせられました。
こういう人達と冷静に歴史の議論をするのは、はっきり言って無理です。
その韓国が日本マスコミの中枢にいるということは、表面的にどうかは別にして、本音の部分でマスコミが日本や日本人に対してどういうスタンスを取るかは明確ですよね。
そのマスコミが、
「日本の」繁栄を目指すと思いますか？
日本人と韓国人の共存共栄を目指すと思いますか？
「日本人の」幸せを目指すと思いますか？
「日本人の」人権を尊重すると思いますか？
逆に、
本当に日本を愛する有名人をどう扱うと思いますか？
真に日本のために働こうとしている政治家をどう扱うと思いますか？
日本人が世界に誇るべきことをどう扱うと思いますか？
日韓の歴史をどのように紹介すると思いますか？
答えは言わずもがなでしょう。
今、皆さんが想像した通りに扱っていると思います。
そのような観点でマスコミ（特にTVと朝日新聞）報道を見てください。
また、「親日派のための弁明」（金完燮著）には、次のような記述がされています。
＞「日本政府が朝鮮に投入した補助金は多いときには二〇〇〇万円をこえたともいうが、これは日本の国家予算全体の二〇％に相当する額だ。」
＞「日本の統治により朝鮮は多大な発展をとげた。三十年余りのあいだに一〇〇〇万足らずだった人口が二五〇〇万人にふえ、平均寿命は二四歳から四五歳にのび、未開の農業社会だった朝鮮は短期間のうちに近代的な資本主義社会へと変貌した。
これ以外にも、wikipediaによると、小学校も併合直前には100校程度だったものが1943年には4271校まで増加、ハングルも日本が普及させ、朝鮮人の識字率は1910年の10％から1936年には65％まで上昇しました。
日本統治のこのようなプラスの側面をマスコミが伝えたことがあったでしょうか？
少なくとも私は１度も見たことはありません。いかにマスコミが偏っているかわかります。
また、民主党が、「外国に住む外国人の子供にまで子ども手当を支給する」という血税垂れ流し法案の明確な欠陥をなぜ修正しないのか。
マニフェストにも載せず、国民の目から隠している外国人参政権を付与することに、なぜ、あれほど執着しているのかの答えもここにあります。
朝鮮総連や民団、つまり韓国・朝鮮が民主党の大きな支持基盤だからです。彼らに組織的に選挙活動を支援してもらっているからです。
民主党議員は、そのようにして当選してきました。だから、赤松のように「外国人参政権付与は、民団への公約です」などという売国発言が飛び出すのです。
2010-06-12
マスコミとは何か�検米�本企業バッシングと親日財産没収法）
◆マスコミに潰される日本企業
マスコミが、日本人の人心を誘導して日本の企業をバッシングさせ、日本企業を解体させたり業績が著しく低下させ、その間にライバル会社である韓国企業が急速にシェアーを伸ばすということも起きています。
韓国系企業であるロッテのライバルであった雪印は、不祥事をリンチのごとく猛バッシングされ、とうとう解体され、その一部はロッテに吸収されてしまいました。
不二家バッシングは、何も知らない当時の私でさえ「何でそこまで叩くの？」と思うくらいひどかったのですが、結局ロッテの利益につながっているようです。
http://ameblo.jp/konokuniniumarete/entry-10507395996.html
それから、日本マスコミは、なぜか海外でもせっせと日本叩きに余念がありません。極めて異常な行動です。その日本マスコミによるジャパンバッシングをカナダの国営放送のCBCにばらされています(笑)。
・・・・・・・・・コピペ開始・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・
【日本のメディアがカナダ人選手に浅田真央の悪口を言わせようとしていたとCBCが報道】
http://popup777.net/archives/5666/
＞カナダの国営放送CBCの電子版で、カナダのアイススケート選手ジョアニー・ロシェットに関する記事が掲載されているのだが、そこで日本のメディアが浅田真央に関する悪口をロシェットに言わせようとしつこく取材していたことをバラされている。
（中略）
この部分を翻訳してみると、ロシェットがカナダのメディアに向けての記者会見、そして個別のインタビューをした時の様子が書かれているのだが、この後半部分に「日本人の撮影班の2人が浅田真央に対するネガティブなコメントをロシェットに何度も言わせようとしていたが、彼女はそれを撃退した。」というような文章になっているのだ。
・・・・・・・・・コピペ終了・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・
いかがでしょうか？真央ちゃんを叩こうとするのは、彼女が、キムヨナのライバルだからです。要するに日本のマスコミは、国籍は日本であっても、その中身はすでに日本ではなく、韓国のものになっていると理解すべきでしょう。
◆親日財産没収法
マスコミは韓国に支配され、その韓国は強烈な反日国家であり、「親日＝売国奴」です。
韓国では、２００５年に「親日反民族行為者財産の国家帰属に関する特別法」という「親日財産没収法」とでも言うべきアタマオカシイ法が可決しました。
何が「アタマオカシイ」のかというと・・・。
この法律は、「過去にさかのぼって、親日だった者を反民族行為者と認定し、本人またはその子孫の財産を国が没収する」というものです。
反民族行為をしたら財産没収というなら、日本では反日行為をしたら財産没収できることに相当します。これが可能なら、日本の国庫は凄まじく潤い、民主党は財源の心配などしなくともよくなるでしょう。その代わり、民主党議員が真っ先に財産を没収されることになりますが(笑)
【韓国で親日派子孫の財産没収を決定 〜反日の為なら憲法違反も可とする国家〜】
http://ameblo.jp/lancer1/entry-10032409995.html
親日という理由で財産没収するというだけで十分アタマオカシイですが、さらに完全に日本の常識というより世界の常識から隔絶しているアタマオカシさがあります。
それは、法の不遡及の原則という刑法の大前提を無視しているところです（A級戦犯を有罪とした東京裁判も同様。あれもアタマオカシイ裁判）。しかも当人が死去している場合は、親日でもない子孫からでも財産を没収します。
罪を犯した父親が死んでいたらその子を罰するということです。
これだけで十分すぎるくらいアタマオカシイです。
さらに、法の不遡及の原則に反する点は、韓国の憲法にも明確に違反しています。
反日のためなら憲法も無視するという訳です。
もはや理屈は通用しません。狂っています。
こういう国の人達と冷静な議論など不可能でしょう。
韓タレが日本でさわやかな笑顔を振りまくのは金になるからです。しかし、彼らは日本の外に出れば、世界に向けて日本をバッシングする広告塔になっています。日本のファンに振りまくその笑顔の下で何を考えているかは、想像に難くないでしょう。
要するに韓国にとって日本は明確に敵であり、反日は「国家宗教」になっています。
外国人参政権もこうした事実関係を考慮しないで付与すれば、国を滅ぼすことになるでしょう。
続く