【サッカーＷ杯招致】「最大の努力をする」　カギを握る報告書

　国際サッカー連盟（ＦＩＦＡ）の視察団は今回の視察をもとに、立候補国・地域ごとに詳細な報告書を作成する。その報告書は投票権を持つＦＩＦＡ理事の投票行動に大きな影響力を持つとされている。

　報告書の具体的な構成要素は明らかではないが、２０１０年ワールドカップ（Ｗ杯）が南アフリカに決まった０４年５月の理事会で実際に投票したＦＩＦＡ理事の１人でもある小倉純二・日本サッカー協会副会長は自著「サッカーの国際政治学」の中で、報告書にははっきりとした優劣がつけられていたことを明かしている。

　０２年に一度、韓国とＷ杯を共同開催している日本の場合、運営能力の高さは折り紙つきだ。開幕戦及び決勝戦の会場となる「大阪エコ・スタジアム（仮称）」の建設計画が固まっていないのは不安要素だが、本番は１２年後という状況を考えれば、それほど問題になるとは考えにくい。

　むしろ、０２年大会からまだ８年しか経過していない中で、２度目を開催する意義をどうアピールするかが重要だろう。この日、視察団を出迎えた小倉副会長も「最大の努力をして、日本の提案の内容をよく理解してもらうのが大切」と意気込みを話した。

　１６年五輪の開催地が決まった昨年１０月の国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）総会。招致に乗り出していた東京が失敗した理由は、国内での関心の低さや開催意義のあいまいさだったとされる。同じ轍（てつ）を踏まない努力が必要だろう。（北川信行）