なにこの おれおま
俺も同じく元カノが最近twitterしたらしく、ちょくちょく様子を伺う機会が多くなった。
何故か俺と付き合っていた頃よりも友人たちが増えに増えたらしく、フォローしている人物の半分位は不明な感じ。
twitterを見ている感じだと、まだ一人身らしいから俺にもまだチャンスあんのか?
と思わずにはいられない。
俺と住んでいたときは、旅行なんか行ってもつまらなさそうにしてたのに、友達と行くと楽しいんだね…。
読んでいると心が磨り減っていく。そんな感覚。
でも、そこはほら。大人だから、元カノのブログは人生で存在しないもの!として扱ってしまうような感じで
twitterも頑張ってみないようにするんだ。
俺も頑張ってる。お前も頑張れ。
読みたい。でも読んでしまうと自分が苦しくなる。
だけど、「一服だけ」そんな考えがもっと自分を追い込む。
だから、頑張ろうぜ。
お互い
家族以外の女性としゃべるとキョドるようなキモ童貞ですけど、姉がテレビ見ながらわき毛抜くような家庭だったので、女も毛ボーボーなのは知ってます。
Android Marketで偽装アプリ(セキュリティ研究者が配布した実害のないコンセプトマルウェア)のリモート削除が敢行されて微妙に話題が続いていたり、Androidは危険、iPhoneは安全、というのが巷の評価になっている。
しかしそもそもAppStoreは安全なのだろうか。
http://www.inside-games.jp/article/2009/11/24/38963.html
半年ほど前にこのような事例があった。
この会社が意図的に電話番号を抜いて集めていたのか、この会社が言う通りバグだったのかはこの際問題ではない。問題は「結果として電話番号を抜く挙動をしていた」こと自体は間違いないということだ。
つまりこのことは現実として「電話番号を抜いて通信で吸い上げる挙動をするアプリがAppleの審査を通っている」ことを意味している。
考えてみれば、iPhoneはカーネルレベルのAPIアクセス制御を行わないため、審査時点で行えるチェックは限られる。
単純にアプリを動かして動作を見るのでは、"こっそり"何かされる動作は全くチェックできない。
通信内容をスニファで監視するといったことは行っているのだろうか。いや、これは行っていないことは上の例から明らかだ。また、通信内容を暗号化されたら無力である。今回はたまたまプレーンテキストで送信していたからユーザが気づいたに過ぎない。
実行バイナリを静的走査して呼び出しているAPIをリストアップするなどは行っているのだろうか。しかしこれは悪意を持って呼び出し方法を細工されると検出は困難だ。
APIの呼び出しなどを監視しながら動作確認すれば動的にチェックできるが、Apple審査中は盗聴コードが動作しないような機構を入れておけばバレようもない。
要するに「抜いた個人情報を暗号化して送信するアプリは、Apple審査を通るし、ユーザにも気づかれない」のだ。
このことは「バレてないだけで既に横行している」可能性が相当高いことを意味している。というか現実にプレーンテキストで送信するアプリは無料ゲームのカテゴリ上位に堂々とランキングしていたのだ。他にないと信じる理由が無い。
つまりどういうことか。iPhoneは使うなということか。いや、そうではない。
消費税の税率上げの話が上がったせいで、また輸出戻し税の問題も再燃してるみたいだけど、
消費税の負担者とは一体誰なのか、ということは、改めて議論する価値はあると思う。
現在、消費税は、消費者に何かを販売した業者が、税込販売額から仕入額を引いた粗利額(便宜的にそう呼ぶ)
の中から一定の率で納税するという、販売税のような形態をとっている。
取り方だけを見れば、戦前の事業税に近い外形課税のような性質の税金だ。
だからこそ、ごまかしが効きにくいし、累進性も利かない。所得税・法人税がかなり複雑
かつ脱税のインセンティブが高いものになってしまっていることを考えると、存在意義はないとは言えない。
(戦後のシャウプ勧告あたりでは甘えたこと言わずに直接税でちゃんと賄えと一喝されて長いこと鳴りを潜めていたようだが)
しかし、なぜ販売税でなく消費税という名称になっているのか、という事に思いを巡らせると、また違った事情が見えてくる。
輸入品に関税+消費税がかかる一方で、輸出品には消費税は課されない。二重取りを避けるためだそうだ。
その結果、製造業においては、次のような現象が起きる。
部品メーカー→(部品価格+消費税額で取引)→輸出品メーカー→(製品価格+消費税額で取引)→国内顧客
部品メーカー→(部品価格+消費税額で取引)→輸出品メーカー→(製品価格で取引)→海外顧客
で消費税をなかったことにしている、というのだが、輸出品メーカーは部品を仕入れて「消費」することで製品を作っていると考えると、
仕入分の消費税を免除されるのは奇妙な話だと思う。
結局、消費税の負担者を最終消費者とみなして課税額を算出する、という事自体、かなり困難な話だったにも関わらず、
上記の構図を実現するために「消費税」にせざるを得なかったのではないかと思う。
そして、輸出品メーカーに国内仕入を相対的に割引で購入させるということは、輸出品メーカーに対する補助金であると同時に、
海外部品よりも国内部品を購入しやすくすることによって、国内部品メーカーを選択しやすくさせるという効果も期待でき、保護貿易的な税制の側面もあると思う。
なので、保護貿易をやりたいという目的で消費税を上げるのであれば、逆進性が問題になる部分で給付を実行すれば、ひとまずは目的達成できるという風に見ることができる。
菅総理の「消費税増税と年収に応じた還付」云々という発言の背景にはこういう思惑があるんじゃないかと思うのだが、小野義康氏の指南にはこういうのも含まれていたのだろうか。
少し前からウォッチしていたものとしてはとても気になるところなので、エントリ書いてみた。
読んでくれた人は有難う。
股についていないので女だと思います。
皆さんが言われているように、解雇規制の撤廃は日本人の雇用減少をもたらすでしょう。
けど経済成長による税収増があれば、公共事業なりなんなりで雇用しちゃえばいいと思うんですよね。
むしろ重要なのは外国人が日本で働く場合でも、しっかりと日本で納税してもらうことだと思います。
そのためには、人種とか収入とか関係なく全員納めなければならない消費税増税がベストだっていう答えになるんじゃないですかねー。
そのとおり。
だからこそ、機械ごときに負けるようになってしまった文化に需要はない。どうしてもやりたいなら機械対機械を観戦していればいい。
人間が投資すべきはまだ機械も到達できない領域に率先して足を踏み入れる(将来的にはそこまで機械のレベルを上昇させる)ことでしかない。
役目を終えたところにいちいち留まっていては日が暮れるぞ。