◆石油をめぐる思惑

　先月２０日、第４３代大統領にジョージ・Ｗ・ブッシュが就任し、８年ぶり の共和党政権が誕生した。そして、チェイニー副大統領、パウエル国務、ラム ズフェルド国防、オニール財務各長官といった、経験と実績を積んだベテラン 閣僚をそろえ、閣僚中心の政権運営がはじまったという。

　僕は、このニュースを見ながら、「う〜む、ふたたび石油利権争奪の時代が くるのか... 」と戦慄を余儀なくした。選挙戦のときから、ブッシュは公約と して石油戦略を重視することをうたっていた。アラスカ州の北極圏にある野生 動物保護区の８％に相当する６０万ヘクタールを新たに採掘することのほか、 産油国に対し厳しい外交姿勢で臨むことにより原油価格の安定を目指す方針な ど、積極的な石油戦略を主張していた。

　そもそも、ブッシュ新大統領自身が石油採掘業に精を出していた経歴がある。 一方、チェイニー副大統領は石油大手ハリバートンの代表と、新政権は石油で 成り立っているような印象がぬぐえない。

　これは、やはり共和党のレーガン政権にも似ている。あの政権では、石油建 設大手ベクテル関係者が閣僚に名を連ねていた。シュルツ国務長官はベクテル の社長、ワインバーガー国防長官はベクテル最高法律顧問、デーヴィス・エネ ルギー副長官はベクテル副社長、ハビブ中東特使もベクテル副社長。そんな石 油閣僚たちに囲まれて、ブッシュの父親は副大統領をつとめ、跡を継いで大統 領へと成長していったのだった。

　やがて訪れる湾岸危機は、当時のブッシュ大統領が立派に演出した石油戦略 だった。イラクのクウェート侵攻をハプニングと認めたにせよ、その後のアメ リカの行動には、正義のかけ声とは裏腹に貪欲な計画性が見え隠れしていた。

　たとえば、開戦当日の１月１７日だけで、米軍はクウェートとイラクの３７ ヶ所の製油所と石油貯蔵所を破壊した。ゲッティ油田もそのひとつで、結果、 水鳥が油にまみれるということに象徴される環境破壊が発生した。米軍は当初、 これを「イラク軍による破壊」と発表した。そして、世界中の人々がイラクに 対する怒りに燃えたが、ほとぼりが冷めた１９９１年の年末、同盟諸国からの 追求もあってペンタゴンは米軍が破壊していたことを認めている。つまり、あ れはアメリカのイメージ戦略であり、自作自演のヤラセ映像だったのだ。

　これは、ささやかな例に過ぎない。とにかく、あの戦争でアメリカはイラク の封じ込めとクウェートの破壊に専念した。何のためか？　前者の説明は簡単 だ。イラクはＯＰＥＣの設立を呼びかけた経緯がある。そしてフセイン大統領 は、反石油メジャーを自認し、石油メジャーを翻弄、何度も石油不安に国際社 会を落とし入れてきた張本人である。石油利権で成り立つ政権にとって、たし かにイラクはならず者国家であった。イラクは封じ込めるべき存在だった。

　では、後者、つまりクウェートの破壊は、なぜ米軍によって行われたのだろ うか。この背景は複雑で、また、僕はそれを説明する立場にない。ただ、次の 記事は参考になるかもしれない。

「米建設大手ベクテル・グループは２７日、クウェート国営石油から油田や製 油所の復興を総合的に監督するプロジェクト・マネジメント（事業管理）契約 を受注したと明らかにした。ベクテルがクウェート復興事情で大きな役割を果 たすとのうわさは流れていたが、同社自身が確認したのは初めて。業界筋は石 油施設関連の復興経費を１００億ドル余と見積もっており、ベクテルは５千人 近くの技術者を現地に投入するとみられている」（日本経済新聞　1991・2・28）

　１７００万人の国に２億８千万人の国が「勝った！ 勝った！」と品のない 戦勝パレードを催しているのを横目に、「あんなにカネを出す必要があったの か？」などと指をくわえていた日本は、とうとう商売すら下手になった平和ボ ケ国家ということを露呈していた。日本が湾岸戦争のために拠出した１３０億 ドルなど、利権の世界からするとかわいいものである。いやしくも日本株式会 社と揶揄されていたのなら、１３０億ドル出して２００億ドル回収するような 貪欲さが、湾岸戦争では求められていたのかもしれない。

◆経済制裁はなぜ解除されないのか

　現在の湾岸情勢は、対イラク経済封鎖解除のタイミングを見計らって、一進 一退を続けている。その大枠はこうだ。アメリカとイギリスが制裁続行を主張 し、ときに空爆を強行している。日本はそれを静かに支持している。一方、ロ シアとフランス、中国が制裁解除を主張している。

　もっぱら大手メディアは、この背景を次のように伝えている。

「フセイン大統領の武器査察拒否があるかぎり、イラクが大量破壊兵器を開発 している危険はぬぐえず、ふたたび混乱を招く可能性がある。こう考えるアメ リカとイギリスは、経済制裁の続行を主張している。一方、ロシア、フランス、 中国や周辺アラブ諸国は、経済封鎖がフセイン政権に打撃を与えておらず、む しろ子供たちを含むイラクの一般市民を困窮させていることを指摘し、人道的 立場から封鎖解除を求めている」

　たしかに、この報道は真実の一面をついてはいる。しかし、「子供たちが死 んでいる」からといって経済制裁が解除されるほど、国際政治は甘ったるくは ない。

　先進諸国にとって、イラクは「人の住む国」ではない。「石油の採れる国」 だ。世界全体の１１％、１１２０億バレル。イラクは、サウジアラビアに次ぐ 世界第２の原油埋蔵量が確認された国である。経済制裁も人ではなく、石油の みを考えて実施されている。経済封鎖をめぐる本当の側面、つまりイラクをめ ぐる石油利権について、僕たちは冷静にみておく必要があるだろう。

　少し古くなってしまったが、ここに国連人道問題局による１９９８年のデー タがある。これによると、解除後をにらみ、イラク政府とすでに交わされてい る石油輸入契約は次のようになっている。

　石油メジャー大国としてのアメリカは、明らかに出遅れていることがわかる。 日本とイギリスも同様だ。経済封鎖即刻解除を力説しているロシア、フランス、 トルコは、現在、勝者となっている。

　ついでに言うと、こうしてイラクに石油の代金を支払って、その金で武器を 買ってもらう契約も進んでいる。ロシアと中国は、大量の武器輸出契約をすで に取り結んでいる。乱暴を承知で言えば、ロシア経済が復調するのは、イラク の経済封鎖解除にかかっているとしても嘘ではない。ロシア企業が石油を牛耳 り、契約できなかった日本に転売する収入、ロシア政府がだぶついている武器 をイラクに払い下げる収入、これは魅力であろう。別に、ロシアも中国も正義 漢ぶって、イラク制裁に反対しているわけではないのだ。

　一方、アメリカは湾岸情勢の不安定さを演出して、どんどんサウジなど周辺 諸国に武器を売っている。湾岸危機発生まで５年間のアメリカの中東向け武器 販売は、イスラエル、エジプトを除けば、６４億ドルに過ぎなかった。ところ が、湾岸危機後の１年間で８５億ドル（米国の年間武器売上の３分の２）を荒 稼ぎし、その後も、中東各国は国家予算の３割を武器輸入に割きつづけている のである。アメリカとしては湾岸情勢の不安定はよい商売でもあるわけだ。

　莫大な石油、浪費される武器、対イラク債権。これら利権をにらみながら、 経済封鎖は続けられている。しかし、封鎖解除の一歩手前まで来ると、アメリ カは難癖をつけてイラク空爆を開始してしまう。ロシアやフランスに出し抜か れているイラク原油の利権を取り戻す猶予が必要だからだ。まあ、言ってみれ ば、米英仏ロでイラク麻雀をしながら、負けがこんでくるたびに米英が雀卓を ひっくり返しているようなものであろう。

◆フセイン支配は転覆できるか

　アメリカとイギリスにとって、理想となる経済封鎖解除のタイミングは、言 うまでもなく「フセイン追放と親米政権樹立」である。フセイン政権がこれま で結んできた、すべての石油輸出契約がチャラにできるし、その後の中東支配 は思いのままとなる。そういうわけで、イラクの反政府勢力を利用してフセイ ン政権を転覆させようとする戦略が、アメリカを中心として進行中である。

　１９９８年秋に発効した「イラク解放法」は、イラク反体制組織に対する９ 千７百万ドルの資金援助を定めたものである。「フセイン追放」という見果て ぬ夢を、いまだにアメリカは追い求めているわけだが、実際は、どうすればフ セイン大統領を追放できるのか、その後どうするかについて明確なビジョンは 存在していないようである。

　イラクの主な反体制活動とは、ロンドンのイラク国民会議（ＩＮＣ）とアン マンのイラク国民合意（ＩＮＡ）であるが、ＩＮＣは財政運営が不明朗で問題 となっており、ＩＮＡのメンバーには米国とイラクの双方に通じる「２重スパ イ」の疑いがあるとの指摘もある。そのような、弱体かつ分裂した反体制運動 に何ができようか？　そもそも、彼らはクルド勢力が多数であり、フセイン政 権を転覆したとしても、イラク国民の支持が得られるとは考えにくい。

　また、湾岸戦争の脱走兵を中心とする反体制武装勢力に、プライド高い共和 国親衛隊や大統領警護隊が降伏するはずもない。仮にアメリカが空輸や空爆な どの後方支援を積極的に行ったとしても、イラク国内血みどろになりながらも、 イラク地上軍は一歩も引かず戦いつづけるだろう。むしろ、それ以前に反体制 側が、ふたたび腰を抜かして逃げ出すことは想像に難くない。

　アメリカ主導のフセイン追放作戦は、軍事的には失笑ものだし、その後の政 治的な見通しのなさからも、実現の可能性は皆無と断言していいだろう。

◆フセイン政権存続の理由

　フセイン政権が長寿なのは、彼がイラク国民を押さえつけているからだけで はない。僕がイラクを旅しながら知りえた範囲では、国内でのフセイン支持は 恐怖政治を差し引いても、かなりのものだった。イラク国外では、フセイン大 統領の好戦性がクローズアップされているが、国内では２０年にわたる彼の内 政実績がよく語られている。

　王制を打破し、議会のある政党政治を実現したのは誰か？
　医療を無料とし、社会保障を拡大したのは誰か？
　義務教育制度を確立し、大学までの教育を無料化したのは誰か？
　高圧送電線網を整備し、一般家庭まで電化したのは誰か？
　灌漑用水路網を整備し、大規模かつ機械化した農業を実現したのは誰か？
　識字率の向上を図り、無料の成人学校を設立したのは誰か？

　このすべての答えが、イラクの人々にとって「サッダーム！」なのである。 経済封鎖によって、海外の報道と接する機会が失われたイラクの人々にとり、 ８０年代に豊かになれたのは「フセイン大統領の優れた政治力のおかげ」であ り、９０年代に苦しんでいるのは「中東支配をもくろむアメリカのせい」となっ ていても仕方がないことだろう。

　少なからぬイラクの人々は、「アメリカの外圧さえ排除できれば、きっとサ ダムは上手くやってくれる」と真剣に信じている。フセイン大統領は、イスラ ム的価値のなかでも大切な「サブル（忍耐）」を市民に訴えかけ、こうした感 情と信仰を巧みに利用している。

　フセイン大統領は単なる「ならず者」ではない。この理解は、今後の湾岸情 勢を見通すうえで重要なものである。彼は、湾岸戦争に参加した首脳たちのな かで、敗者でありながら最も長命な政権をしたたかに維持しており、石油をめ ぐる駆け引きにおいても、優れた策略で世界を翻弄してきている。

　大量破壊兵器廃棄を目指して査察を行う国連に対し、フセイン大統領はクウェー

ト国境への軍の移動やクルド人攻撃などの挑発的な行動を繰り返し、「緊張」 を演出してきた。そして、いまやロシア、フランス、中国を味方に引き入れて アメリカ、イギリスと対立させ、安保理分断にすら成功しつつある。

◆軍靴の足音

　では、フセイン政権には弱点はないのだろうか？

　ひとつ、その答えを探すとすれば「平和」という言葉が思い浮かぶ。フセイ ン大統領は、イラクのクルド人勢力、イラン、そして湾岸戦争での多国籍軍と、 次から次へと戦争をしながら、大統領の特権を拡大し、イラクを巨大な戦争集 団として育ててきた。フセイン大統領にとって、もっとも信頼できるのは軍と 治安組織であるが、逆に脅威にもなりかねないのが実情だ。彼らを優遇しつづ けることが、フセイン大統領が生き延びるカギとなっており、つまり定期的な 戦争を必要とさせている。

　近ごろ、政治中枢に近いバグダッドの学生たちと話していると、こんな噂を 耳にするようになってきた。

「もうすぐイランと戦争だ！　アメリカも経済封鎖をやめたいのだが、適当な 理由が見当たらなくて困ってるんだよ。イラクがイランと戦争をはじめれば、 国連が一方だけを経済封鎖しているのは不自然ってことになるだろ。アメリカ だって、解除に同意するだけの理由になるはずだ」

　学生たちは、イランとの開戦をこうシミュレートする。

　まず、イランの反体制勢力であるムジャヒディン・ハルクが、両国国境地帯 で活発に活動して、イランを焚きつけ、情勢を不安定化させる。こうしてイラ ンイラク関係が悪化すれば、イスラム原理主義の防波堤としてのイラクの役割 が再び求められるようになり、アラブ諸国が封鎖を無視して経済交流を再開す る。イラクはこのタイミングで、アメリカからの武器購入契約を行いながら、 経済制裁解除を同意させる。そして、第２次イランイラク戦争がはじまる。

　僕は、次の２つの理由から、この噂を一笑にふすことはできないと感じてい る。

　まず、ムジャヒディン・ハルクが、たしかにイラクで支援されはじめている からだ。バグダッド市内では、ムジャヒディン・ハルクの会議が開催されてお り、武装したメンバーらがデモ行進するなど、その活動は活発化してきている。

　そして、イランはこの挑発に最近になって乗りはじめているようだ。一昨年 には、バグダッドの北東約１１０キロにあるムジャヒディン・ハルクの軍事基 地に弾道ミサイルが着弾した。さらに、昨年、バグダッドの住宅地に数発のロ ケット砲が打ち込まれ、民間人８人が負傷、民家数軒が破壊されるという事件 が発生している。どちらの事件においても、イラク側はイランが発射したとし て非難しており、両国関係は少しずつ悪化しはじめているのは事実といえる。

　もうひとつの理由としては、フェダイン・サダムというテロ専門部隊のトレー ニングが本格化していることが挙げられる。フェダイン・サダム（サダムの犠 牲）とは、イランイラク戦争時に活躍した決死特攻隊のようなものであり、前 回紹介した大統領の長男ウダイが所有する私設部隊でもある。ウダイの好戦的・ 猟奇的な性格を反映しており、１万人以上もの子供たちが、サダムのために死 ぬことを叩き込まれる特殊トレーニングを終了しているということだ。

　この強化計画は公然のものである。僕がバグダッド滞在中にも、子供たちが 衣服の裏から分解された銃を取り出し、すばやく組み立て、射撃する様子を、 ＴＶニュースが誇らしげに放映していた。そのニュースによると、現在、イラ ク南部を中心とした貧困家庭から、続々とフェダイン・サダムとして子供たち が提供されているということだ。十分な食糧が、その家庭には配給されるよう になるからだろう。そして、フェダイン・サダムの子供たちは、ゲリラ戦を生 き延びるため、野鳥、蛇、蛙などを生で食べるトレーニングも受けさせられて いる。その模様は、さすがにＴＶでは放映されなかったが、９８年にバグダッ ドで開催された写真展では、野鳥を生のまま頬張るフェダイン・サダムの子供 たちが展示されていた。

　このフェダイン・サダムの強化は、あきらかにイランを刺激するものであり、 実際のゲリラ戦の発生を意識していることは言うまでもない。イラクはふたた び、戦場への道を歩みはじめているのかもしれない。

◆遠ざかる正義の日

　ここまで、イラクをめぐる各国の思惑について、僕なりに整理してきたつも りである。

　湾岸情勢は、石油をめぐる先進諸国の思惑で推移してきている。フセイン大 統領は、それを巧みに利用しながら生き延びてきており、その権力は揺らぐこ とを知らずにいる。そして、アメリカでの政権交代は、このように膠着した湾 岸情勢を改めて緊張要因として国際舞台に引きずり出すことになるだろう。

　ブッシュ新大統領は、冒頭で紹介したように石油利権を背景にして台頭して きた一族の出身である。もちろん、彼は父親の志を継いで、中東新秩序のため に全力を尽くすつもりのようだ。

　さっそく今月１日、ブッシュ新政権は、イラク国民会議（ＩＮＣ）に活動資 金として４００万ドルを支出することを承認している。訪米中だったシャラビ ＩＮＣ代表は「ブッシュ政権との関係は非常に活発になる」と述べており、パ ウエル国務長官は「いま真っ先に頭に浮かぶ問題のひとつ」とイラク問題につ いての関心の高さを示している。そして、ブッシュ新大統領自身も、最近のス ピーチで「サダムは、原油市場をかく乱するワイルドカードだ」と述べ、「そ の存在自体が目障りだ」と吐き捨てている。

　一方、フセイン大統領も相変わらず血気盛んである。ブッシュ新政権の誕生 直前となる先月１７日、彼は次のように演説した。

「アメリカの恥知らずな作戦に、３３もの国々が追随してイラクへの侵略行為 を展開した。しかし、イラクは生き残り、人々も軍も生き残った。そしてもは や、我々が勝利しつつある！」

　最後に、フセイン大統領の長男ウダイの動向についても触れておこう。ブッ シュ長男の台頭にあわせて、ウダイも負けずに政界入りを果たしている。

　昨年３月のイラク国会議員選挙で、ウダイはトップ当選した。イラクの最高 意思決定機関である革命指導評議会（８人）の一角を占める国会議長に就任す ることが予測されており、弟クサイとともに後継者への歩みを加速しはじめて いるようだ。

　今後は、湾岸戦争のジュニア世代へと、争いは引き継がれてゆくのかもしれ ない。残念ながら、彼らに「父親が振り上げたこぶし」を降ろすだけの器量は なさそうだ。落としどころのないまま、「こぶし」を振りつづける彼らの姿は 哀れでもある。父親譲りの「こぶし」を恥ずかしげもなく「正義」と呼んでい るさまは、滑稽でもある。

　湾岸の人々の生活に、穏やかさが取り戻される日は来るのだろうか。それこ そが真の意味で「湾岸の正義」たるべきなのだが... しかしそれは、フセイン 家とブッシュ家に象徴される利権合戦に翻弄されながら、いまのところ、その 日は混沌として遠ざかりつつある。 　　　　　　　　　　　　　　　　　　　

【高山義浩・山口大学医学部学生】