2010年5月11日 21時24分 更新:5月11日 21時25分
サッカーの2018、22年ワールドカップ(W杯)日本招致委員会(委員長・犬飼基昭日本サッカー協会会長)は11日、第2回委員会を東京都内で開き、招致の対象を22年に絞ることを正式に決めた。開催提案地に、JR大阪駅北側で建設構想が進む「(仮称)大阪エコ・スタジアム」を加えることも決めた。
14日には、11自治体13会場を開催地とする開催提案書(招致ブック)を国際サッカー連盟(FIFA)に提出する。大阪エコは仮設部分も含め、8万人規模を目指しており、FIFAが求める決勝、開幕戦の収容基準(8万人以上)を満たす国内唯一の会場となるが、最終的な使用会場はFIFAが開催7年前に決める。
22年に一本化するメリットについて、犬飼委員長は「厳しい経済状況の中、準備期間が4年稼げた。出遅れも取り戻せるし、前向きにとらえている」と語った。構想段階の大阪エコを加えたことについては、「自治体のサイン(同意署名)がなければ入れられない」と強調した。
18年W杯は欧州勢から開催地が選ばれる可能性が濃厚で、22年のライバルはオーストラリアを含むアジア勢や米国になる。【安間徹】