景況感：大幅改善　主要１１９社アンケ

　毎日新聞は４月、全国主要企業１１９社を対象にアンケートを行った。景気の現状を「緩やかに回復」とした企業が７２社（６０．５％）に上り、「回復」との回答も２社（１．７％）あった。前回の昨年１２月調査（「緩やかに回復」が３０社＝２５．２％、「回復」はゼロ）に比べ、企業景況感が大きく改善したことを示した。外需好調などを理由に、先行きも６割近くが「良くなる」と回答、「（景気が再び冷え込む）『二番底懸念』は無くなった」（東芝）との見方が強まっている。

　アンケートは４月中旬から下旬にかけて、１１９社の社長、会長を対象に実施した。

　景気が「回復」「緩やかに回復」とした６割超の企業の大半が「新興国を中心とした海外経済の改善と国内外の経済対策の効果」（武田薬品工業）をその理由にあげた。

　外需の恩恵が及びにくい非製造業を中心とした４４社（３７．０％）は景気の現状を「横ばい」と回答。「デフレや所得伸び悩みで個人消費が弱い」（大手流通）などが理由だ。

　景気の先行きに対する見方も輸出企業を中心に７０社（５８．８％）が「良くなる」と回答。前回調査（３５社＝２９．４％）から倍増した。一方、大手スーパーなど４７社（３９．５％）は「横ばい」を予測した。内需拡大を伴う本格回復に移る時期は、半数以上の企業（６１社＝５１．３％）が「１１年度以降」と回答。「１０年度中」としたのは５０社（４２．０％）だった。【宮崎泰宏】