大嶽親方除名示唆　野球賭博問題　特別調査委が解雇以上勧告

　大相撲の野球賭博をめぐる、特別調査委の勧告案がついにまとまった。名古屋場所の開催について、伊藤座長は「厳しい条件のもとで開催可。その条件を満たさない場合は不可」。突き付ける厳しい条件を満たすなら、開催は可能の見解だ。ただ、要求内容は、相撲協会の解体を意味するほど痛烈なものだった。

　まず懲戒処分と合わせて謹慎させる親方・力士として大嶽親方、時津風親方、琴光喜の名前を挙げた。

　この時点で３人は解雇もあり得る状況となったが、その中でも大嶽親方については「解雇以上の勧告を出す」と伊藤座長。２人との違いを尋ねられると「すべてにおいて突出している」とピシャリ。解雇以上ということは初の除名処分もありえることを示唆した。

　夏場所中に週刊新潮が掲載した野球賭博報道について、相撲協会が行った事情聴取を３人とも否定。さらに、琴光喜は５月２７日の理事会でも野球賭博の事実を否定している。このことが特別委の心証を悪くしたとしているが、大嶽親方の何が突出しているのか詳しい説明はなかった。ただ、いずれにせよ、厳罰を突き付ける方針だ。

　執行部体制にも切り込んだ。弟子から野球賭博関与者が出た理事・執行部の親方衆は当面の謹慎。武蔵川理事長も含まれている。理事長職に関しては「理事長代行を置く。国民の目線で事態の解決にあたることができ、かつ、反社会的な勢力に対抗するのにふさわしい人物を理事長代行とする」とした。不祥事による謹慎で理事長に代行が立てられるのは史上初。その代行については「外部でも構わない」と力士出身者ではなく外部理事が就任する可能性もあるという。

　特別調査委の結果で対象者となった３６名の聴取では、暴力団と関係していたと認められる者はいなかった。村上泰弁護士は「背後にいる可能性はある」としながらも、本人の供述をもとにそれ以上の追及はしていない。それよりも、指導・教育にあたる師匠の責任問題に踏み込んだ形となっている。

　厳しい要求を突きつけなければならないという特別調査委の考えもあるだろうが、それが理事会ですんなり通るとも思えない。理事・執行部に謹慎させて、果たして本場所開催に支障が出ることはないのか。まだ理事会で決定していないことを、事前の記者会見で発表したことに協会員の不満の声も聞こえてくる。当然ながら相撲協会が簡単にこの要求をのむとは考えられず、理事会・評議員会の紛糾が予想される。