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ユーチューブの言論弾圧に朝日新聞は抗議せよ！
緊急抗議の呼びかけ
言論統制に乗りだしたグーグルを許してはならない。
＜グーグルは欧米白人の人種差別を止めろ！＞
日 時：平成２２年６月２１日（月） １１：３０集合（集合場所はセルリアンタワー内、東急ホテルロビー）
抗議場所：グーグル株式会社
TEL: 03-6415-5200
FAX: 03-6415-5201
YouTubeのアカウントをまた削除されました。
この度の削除は相当な分量の英語字幕を入れていたのと、シーシェパード裁判や映画『ザ・コーヴ』の抗議など、740以上の動画が削除されました。
欧米白人の偽善、人種差別を彼らの言語でもって反撃をした結果ですが、これまでの我々の動画発信が如何に連中を震撼させているかの証です。
乗り込んでいって、グーグルの言論弾圧を徹底糾弾しましょう。
◆なお、抗議文への回答がグーグルから未だ来ていません。回答次第では街宣中止としますが、その節は必ず２０日夕刻までは連絡します。
◆この案内は否告知、内部情報です。転載しないでください。
呼び掛け：主権回復を目指す会 せと弘幸Ｂlｏｇ『日本よ何処へ』 ＮＰＯ外国人犯罪追放運動
※雨天決行 プラカードの持参歓迎
連絡：西村(090-2756-8794)
朝日新聞社の６月１４日の社説を改めて見てみましょう。
ザ・コーヴ中止―自由社会は見過ごせない 言論や表現の自由にとって、深刻な事態がまた起こった。
和歌山県太地町のイルカ漁を告発した米国のドキュメンタリー映画「ザ・コーヴ」の上映を予定していた東京、大阪の３映画館が中止を決めた。作品を「反日的」と糾弾する団体が「抗議活動」を予告したため、近隣への迷惑を考え「自粛」するという。
問題は、この映画の内容が妥当かどうか、質が高いかどうかとはまったく別のことだ。たとえ評価が割れたり、多くの人が反発したりする作品や意見であっても、それを発表する自由は保障する。それが表現や言論の自由であり、自由な社会の土台である。
「客に万一のことがあっては」という映画館の不安はわかる。しかし、こういう形での上映中止を、自由な民主主義社会が見過ごしてはいけない。
この映画は、太地町でのイルカ追い込み漁の様子を隠し撮りして作った。今年のアカデミー賞長編ドキュメンタリー賞を受けたが、地元などからは、その手法も含め強い批判が出ている。
同町と同町漁業組合は、登場する住民の肖像権を侵害し、虚偽の事項を事実のように示しているとして、配給元に上映中止を求めた。このため配給元は住民の顔にモザイクを入れたほか、町側の主張を作品の末尾に字幕として加える対応をした。
作品のクライマックスでは、漁師がイルカを殺し、海が赤く染まるシーンが映し出される。イルカ保護の観点から「残虐」行為として描こうとしたのは明らかだ。太地町のイルカ漁は長い伝統がある。もちろん合法だ。地元出身でなくとも、作品に抵抗を感じる日本人は少なくないかもしれない。
だが、イルカについてまったく異なった見方があることはわかる。何がどう違うのか。なぜアカデミー賞を受けるほど評価されたのか。
強い反発を覚えながら、自分と異なる価値観と向き合う。そして、自分はなぜこの作品に批判的なのかも考えてみる。それは自身の価値観を相対化したり、どんな偏見や誤解が異文化間の理解を阻んでいるのかを考えたりするきっかけになるだろう。
だからこそ、人々が多様な意見に接する機会を封じてはならないのだ。
同じような事態は一昨年、中国人監督によるドキュメンタリー映画「靖国 ＹＡＳＵＫＵＮＩ」をめぐっても生まれ、上映中止が相次いだ。
今回も上映中止の連鎖が懸念されるが、上映予定の全国の約２０館には踏ん張ってほしい。万一、業務を妨害する行為があれば、警察は厳重に取り締まるべきだ。
上映の「自粛」が続くことは、日本が自由社会を自任するなら恥ずべき事態である。上映館を孤立させないよう声をあげていきたい。
以上
＞人々が多用な意見に接する機会を封じてはならない。
ユーチューブがこのタイミングで『主権回復を目指す会』の映像サイトをアカウントごと全て削除してしまいました。朝日新聞社が主張していることなどは、所詮奇麗事に過ぎないことがこれでハッキリしました。
欧米白人の日本人蔑視のプロパガンダ映画に対して、日本で一番先鋭的に戦って、これを大都市圏の映画館数軒で中止に追い込んだ『主権回復を目指す会』の映像は全て削除されました。
何が、言論の自由を守れ！でしょう。今回の問題はそんなレベルのモノではなくて、日本の存続を賭けた戦争であることを我々は再三に渡って主張して来ました。
今回のユーチューブの突然のこのタイミングにおける、この決定は正にこれが日本民族の生存をかけた戦争であることを証明してくれました。
「イルカが可哀想だ。」とか、「言論、表現の自由を守らなければならない。」などと言った言葉が、いかに情緒的なモノに過ぎず、敗北主義者の戯言であるかがこれで明確になったと言えよう。
欧米白人差別主義者はじっと機会を伺っていた。朝日新聞社の社説を見て、それを機に『主権回復を目指す会』をネット上から排除する措置に踏み切った。
グーグル本社の決断は、まさに朝日新聞社が社説で述べているところの、「言論や表現の自由にとって、深刻な事態」が起きたことを意味する。
朝日が本当に自由な言論や表現の自由を守ることが大切だと考えているなら、この問題こそ社説で論じるべきでしょう。
朝日新聞社抗議行動
PeeVee.TV版
（1/4）「表現の自由」で盗品販売を正当化する朝日新聞
http://peevee.tv/v?6r9tde
（2/4）「表現の自由」で盗品販売を正当化する朝日新聞
http://peevee.tv/v?6r9u26
（3/4）「表現の自由」で盗品販売を正当化する朝日新聞
http://peevee.tv/v?6r9vfb
（4/4）「表現の自由」で盗品販売を正当化する朝日新聞
http://peevee.tv/v?6r9w0f
（1/4）ＳＳメンバーのＲ.オバリーに鉄槌を下せ！
http://peevee.tv/v?6r9x0f
（2/4）ＳＳメンバーのＲ.オバリーに鉄槌を下せ！
http://peevee.tv/v?6r9y63
（3/4）ＳＳメンバーのＲ.オバリーに鉄槌を下せ！
http://peevee.tv/v?6r9z8b
（4/4）ＳＳメンバーのＲ.オバリーに鉄槌を下せ！
http://peevee.tv/v?6ra010
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