日本脳ドック学会は、ガイドラインに沿った標準的な検査が可能な134カ所の医療機関を初めて認定した。統一基準で施設を評価することで、病気の見落としや、必要のない予防手術による後遺症を防ぐことなどが狙い。
脳ドックはCT(コンピューター断層撮影)やMRA(磁気共鳴血管撮影)といった画像検査技術の進歩に伴い、国内では1980年代後半に始まった。くも膜下出血や脳梗塞(こうそく)などが起こる危険性を事前に知り、予防につなげる目的で広がった。
昨夏設立された学会の施設認定委員会が、応募した204施設から134施設を書類で選んだ。ガイドラインに沿った検査を実施していることや、年間50人以上が受診していることなどを基準にした。端和夫・施設認定委員長は「医療機関を選ぶ際の参考にしてほしい」と話す。
学会によると、全国で約600以上の施設が脳ドックを実施している。必ずしも摘出が必要でない小さな動脈瘤(りゅう)が見つかった人が、取り除く手術を勧められて受け、医療事故で死亡したケースなどがあり、検査の質のばらつきが指摘されていた。
認定施設は18日に山形市で始まる日本脳ドック学会総会で報告されるほか、学会のホームページ(http://www.snh.or.jp/jsbd/nintei_list.html)で確認できる。(野瀬輝彦)