|
1856年の吉田松陰が提起して以来、木戸孝允、西郷隆盛などの征韓論者が主張した韓国併呑計画は、日露戦争を機に本格化する。
日本は、日露戦争勃発直後の1904年2月23日、韓日議定書を強制締結し韓国領土を兵站基地として利用する根拠をつくると共に、同年9月と11月に軍艦の新高号と対馬号を各々派遣し、独島に望楼を建設する可能性について調査した。しかし冬の険しい天気と作戦遂行の困難などにより独島望楼建設は先送りされていた。
その中で日露戦争は緊迫な展開となり、日本は1905年1月28日に独島の強制編入に踏み切った。それまで否定的に接していた独島関連請願を承認する形で、独島を「竹島」と命名し、島根県に所属させる決定を下した。
|
日本、戦争のために独島を強制編入
日露戦争当時、外務省の政務局長であり対露宣戦布告の原文を起草した山座円次郎は「独島が韓国の領土であると思い」賃貸申請書を提出しに来た中井養三郎に、「今の時局こそ、独島の領土編入が必要だ。独島に望楼を設置し、無線または海底電線を設置すれば、敵の艦隊を監視する上で至極良いのではないか」と話した。
|
一方、1905年5月28日、インド洋を回ってきたロシアのバルト艦隊は、鬱陵島を最後の決戦の場所に選んだ日本艦隊に大敗し、結局独島近くで最期を迎えた。
この海戦で独島の戦略的価値を一層切実に感じた日本は、同年の8月に急いで独島に望楼を建てた。しかしアメリカの仲裁で、同年10月15日、日露戦争が予想より早く終戦すると、独島望楼はその機能を失い10月24日に撤去された。しかし独島は、当時日本のマスコミに大きな写真と共に戦勝記念名所として紹介された。
日本は終戦直後すぐに乙巳勒約(第2次韓日協約、1905年11月)を強制し、大韓帝国の外交権を剥奪して抗拒不能の状態にした。そして韓日新協約(第3次韓日協約、1907年7月)に継ぐ韓日併合条約(1910年8月)により日本の朝鮮半島侵略史を完成させたことは周知の通りである。1905年の日本内閣の独島編入決定は、日本の朝鮮半島侵奪のための序曲であった。
|