２日まとまった５月の米新車販売で、トヨタ自動車の伸び率が前年同月比6.7％増と、市場全体（19％増）を大幅に下回った。積極的な販売促進策にもかかわらず、主力の「トヨタ」ブランドの中・小型車部門は前年割れだった。ブランド力をテコに値引きなしで販売を伸ばしてきたトヨタの戦略が、リコール（回収・無償修理）問題を機に崩れつつある。

　トヨタは２日、５年間の無利子ローンを柱とする販促策について、６月も規模を縮小して続けると発表した。米販売子会社のボブ・カーター副社長は電話会見で「数の追求から、ブランド向上に重点を移す」と述べたが、販売減への懸念から急にはキャンペーンをやめられない。

　大型車主体の「ライトトラック部門」が16％増なのに対し、セダンなど「乗用車部門」は1.3％増。レクサスを除いた主力「トヨタ」ブランドに限ると、1.9％のマイナスで、２～３割増の他社に比べ不振は深刻だ。

　米調査会社によると、トヨタの昨年５月の販促費は１台約1700ドル（約15万円）と、米国勢の半分以下だった。だが、リコール問題の影響もあり、今年５月には販促費を３割近く積み増しても苦戦している。

　環境性能を中心とするトヨタのブランド力はまだ強いが、リコール問題と競争激化はボディーブローのように効く。値引きという即効薬の効き目が切れた今、中長期的な処方せんを見つけるのは容易ではない。（ニューヨーク＝小高航）