二酸化炭素による地球温暖化は金儲け目的のデッチアゲ
二酸化炭素による地球温暖化は金儲け目的のデッチアゲ
まずはじめにこのグラフを見てください。
（グラフ画像、上はＣＯ2温暖化脅威説は世紀の暴論より、下はウィキペディアより）
これは過去何十万年に於ける地球上の気温と大気中二酸化炭素量の変化グラフですが、これを見るとほぼ常に気温変化の方が先行していて、それに伴って二酸化炭素量も増減していることが一目瞭然で、すなわち二酸化炭素の増加によって気温が上昇してるのではなくて、気温の上昇によって二酸化炭素が増加しているという厳然たる事実を表しています。
（気温の上昇によって、海水中に溶けている二酸化炭素が大気中に放出されてるといったことだろう。→ある温度における比較的水に溶けにくい気体の溶解度は、気体の分圧に比例する＝ヘンリーの法則）
イギリスＢＢＣで、Martin Durkin監督の「The Great Global Warming Swindle」が放送され、それに日本語字幕スーパーを付けてくれてるビデオがあります。
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Swindle（地球温暖化詐欺）」1/8
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その関連記事と思わしきものがThe Great Global Warming Swindle from Channel4.comにあります。
やはり英語ですが、文章の場合は機械翻訳すれば多少はわかると思うので、ザッと読んでみてくださいｗ
「温暖化に向かう地球」で金儲けを企む人々
明治43年（1910年）5月、「悪魔の星」と恐れられるハレー彗星が地球に接近してきた。ハレー彗星は76年に一度、地球に大接近する。人類は何度も何度もハレー彗星接近には遭遇してきたわけだ。ところが1910年の接近の折り、奇妙な学説が飛び回った。ハレー彗星接近の際に、短時間ではあるが地球上から空気がなくなってしまうというのだ。そのため人々は自転車のタイヤチューブなどを購入し、一瞬の酸欠に備えた。自転車に限らず、自動車タイヤなど、空気を保存する容器で泡銭を儲けた者がたくさんいたらしい。笑い話のような話だ。そんな詐欺に引っかかるのは大馬鹿者だと思われるだろう。だが同じような詐欺話に世界中が嵌っているかもしれないのだ。
話は2007年――現代に変わる。5月16日、すっかり存在を忘れていた米クリントン前大統領が久しぶりに注目を浴びた。世界大都市気候変動サミットで「東京など世界の主要16都市のビルで温室効果ガスの排出削減を目的とした改修工事を実施する際、総額50億ドル（約6040億円）の資金を融資する構想」を発表したからだ。クリントン構想によると、米金融最大手シティグループなど大手金融機関5行が10億ドルずつ資金を拠出。自治体当局やビルのオーナーは冷暖房システムの交換といったビル改修にこの資金を使い、米複合企業ハネウエル・インターナショナルなど4社の環境技術を利用できるというものだ。この情報を見て、「クリントンは何と立派な人だろう」と思う者は、まずいないだろう。環境をビジネスにして儲けようとしている……程度のことは誰でも感じるに違いない。
今年のアカデミー賞最優秀ドキュメンタリー映画賞を受賞した作品は、元米副大統領のアルバート・ゴアが主演した『不都合な真実』だった。映画の内容は、ゴア元副大統領が「環境問題に関するスライドを使った講演」を世界中で開催する姿を追ったドキュメンタリー映画・・・
3年ほど前、米元副大統領のゴアは、ゴールドマン・サックス系企業の経営者だったＤ・ブラッドと組んでロンドンに投資ファンド会社を設立した（「ジェネレーション・インベストメント・マネイジメント社 2004年11月設立）。このファンドの投資目的は二酸化炭素排出と温室効果を削減するための「金融取引を行うこと」すなわち「排出権ビジネス」への投資である。
この投資会社設立から2年後の2006年（昨年）10月、ゴアは英蔵相ブラウンから「気候変動に関する助言」を行う特別顧問に任命された。同時に英政府は地球の「気候変動に関するレポート」を発表。排出権や温室効果を取引する国際的な取り決めを早急に締結すべきだと主張している。3月に入ると、ＥＵ議長のメルケル（独首相）は「ＥＵは2020年までに温室効果ガスの排出を20％削減して1990年の水準に戻す」と発言。このためには、風力、水力、太陽などのエネルギーを活用すべきだと述べた。現実には20％削減はまったく不可能な目標である。そうなると、各国、各企業はこの目標に達しない分については、排出権を他から購入しなければならない羽目になる。
同じように温室ガスの排出権ビジネスを行っている民間団体が米国にもある。「シカゴ気候変動取引所」だ。出資者の主力はゴールドマン・サックス。役員にはゴアと昵懇のモーリス・ストロングが名を連ねているが、この人物は「環境マフィア」との異名を持つ人物だ。どうやら限られた一群の連中が地球環境をネタにカネ儲けを企み、お調子者の偽善者たちが「善意」でその片棒を担がされている感じがしてくる。
心優しい方々のために問題を整理する必要がある。そもそも「地球温暖化」とは真実なのか否か――。これはじつに難しい問題なのだ。地球温暖化の根拠となっている数字は、現実には都合の良いところだけを採って並べたと批判されることがある。事実、全地球の精密な気温変化は得られておらず（公表されておらず）、局地的には気温が下がっている箇所も相当数存在している。また、短期間の気温変化は二酸化炭素だけの問題とは限定できない。太陽フレアの影響を唱える学者たちもいる。寒冷期や氷河期に向かう直前には温暖化現象が見られるという説も強い。つまり現在、地球が温暖化しているという根拠は存在しないのだ。
また、地球温暖化で最初に脅威を受けるのは大洋に浮かぶ島々や海より低い土地を持つ国々だ……との説もあった。今でも地球温暖化で海面が上昇し、国土が沈没するのではないかと本気で恐れている人々がいる。だが、これは真っ赤な嘘。20世紀には海面の上昇はほとんど存在しなかったことが判明している。体感できない程度の数字上のわずかな海面上昇は、極地の氷が融け出したためではなく、単に海水温上昇による水の膨張が原因だった。一時的な温暖化のために海水の蒸発が盛んになり、湿度が高くなる傾向はあるものの海水が増加することはないと考えられている。
また、5月15日には米航空宇宙局（NASA）が「南極大陸内陸部の積雪が米カリフォルニア州（約41万平方キロメートル）の広さに匹敵する大規模な範囲で融けていた」との観測結果を発表している。たしかに広大な面積の融雪だが、これも南極全域ではない。海水の蒸発量が増加したことで南極の積雪量は逆に増え続けており、それは結果として極地の氷が融け出すことを防いでいるのだ。もちろんこのまま温暖化が続けば極地の氷も融け出すだろう。だが多くの科学者は「数百年間は融けることはない」と説明している。仮に現在、地球が温暖化に向かっていたとしても、その影響で海面が上がり島々が沈没することはないのだ。
ゴアは米議会公聴会で証言。「二酸化炭素の排出量を直ちに凍結させ、2050年までに90％削減する必要がある」と指摘し、「京都議定書より強力な国際条約が必要だ」と議会に訴えた。地球環境が破壊されていることは真実だが、温暖化そのものは根拠のない数字であり、それを熟知しているブッシュ米大統領は京都議定書への署名を拒否している。ゴアはこれに対し、「より強力な国際条約を」と訴えているのだが、それはすなわち「排出権ビジネスを国際的に認知しろ」と言っているに過ぎない。アカデミー賞受賞の翌日、ゴア家の電力消費が一般家庭の12倍にものぼると報道されると、ゴアは「その分の排出権を購入している」と弁明して失笑を買ってしまった。環境をおカネに変え市場取引して儲けようとするプロパガンダに誤魔化されてはならない。
行政調査新聞より抜粋
ここにも書かれてるように、温暖化が進んでることを示すデータはなにも無いのだ。
地域によって気温が上がってるところもあれば、下がってるところもある。
また、その上がってる地域に限定したところで、それはここ最近だけの傾向を示しただけであって、何万年何十万年単位で見た場合、気温上昇と下降は繰り返しており、以前には今よりもっと気温の高い時期が何度もあった。
2002年度にNASAが南極の氷を観察した結果、南極半島などの周辺部では氷が溶け出しているが、中心部は逆に氷が厚くなっていることが判明。
http://web.archive.org/web/20031222062206/http://ens-news.com/ens/aug2002/2002-08-23-09.asp#anchor5
一方、北極の氷の方は、徐々に溶け始めてはいるようだ。
しかし、南極と違って北極の場合は、海面に氷が浮かんでる状態なので、これが溶けたとしても海面が上昇するようなことがないことは、小学校を出た人間なら誰でもわかるだろう。
・・・実は、これらの気体以外に温室効果を生み出すガスに水蒸気があります。水蒸気は大気中の約2%前後に相当している成分です（ちなみに二酸化炭素は0.03%)。
温室効果でもっとも影響が大きいのは水蒸気で約90%～97%に達しています。その中で二酸化炭素が占める割合はほんのわずかなものでしかありません。
本来の地球の平均気温は-18℃と考えられていますが、実際は15℃。差額の33℃を温室効果は地球に与えており、そのうちの約32℃は水蒸気、残りの1℃が二酸化炭素（とその他）による温室効果です。
わずか3%にしか満たない割合を、さも影響が大きそうに発表する環境庁（データはＩＰＣＣのものですが）のいんちきには恐れ入ります。
さらに言うと、二酸化炭素はもう大気中に十分多く、吸収効率は飽和状態になっています。つまり、これ以上二酸化炭素が増えても、温室効果はほとんど増えません。
「二酸化炭素は悪の大魔王」という神話より一部抜粋
二酸化炭素の吸収飽和に関する詳しい内容はこちらにも書かれてます↓
赤外吸収に対する飽和の問題
なお、私個人的には、温室化は、地球自身や太陽の活動による周期的なものが一番の要因と考えており、それにプラスして、ＨＡＡＲＰ等による電磁波や、ケムトレイルの影響とかがかなり関係してるんじゃないかと思っています。
たとえば、ケムトレイル散布の建前は、太陽光線を遮って地球温暖化を防ぐ目的ということになってるけど、実際は反対で、ケムトレイルを撒いてできる層によって逆に熱を閉じ込めてしまうとも言われている。
この動画を見てください。
これは、ＮＡＳＡデータからのもので、地球各地の５年間平均毎の気温推移をアニメ化したものです。
人為活動による二酸化炭素増大が原因であるというのなら、ほぼ常に極地方中心に温度上昇変化が顕著に現れているのは何故なのか？
（他の地域でも、人口のほとんどない大陸山岳地帯とか海洋部の方が、人口密集地より上昇している）
１９６０年頃に気温上昇が止まり一旦下降しているのは何故なのか？
東京工業大学教授・丸山茂徳氏の言われてるように、科学者の９割は地球温暖化ＣＯ2犯人説はウソだと知っている！
化石燃料を最も焚いた一九四〇年から八〇年に気温は下降しており、ＣＯ ２主犯説は崩壊しています。大気の気温を決める最大の要因は雲です。雲が一％多ければ気温は一℃下がります。
（その雲の量を決める）最大の要因は宇宙線の飛来量です。宇宙線が雲の凝縮核となる。これに最も影響を与えるのは太陽の活動です。活動が活発だと宇宙線は地球内に入って来なくなる。活発だった太陽の活動は二年前から減衰しています。もう一方で宇宙線飛来量を強い地球の磁場が遮断する。地球の磁場が弱くなると飛来する宇宙線量が増えますが、この磁場も弱くなっている。したがって温暖化ではなく、これから寒冷化が始まるでしょう・・・
「選択」より
地球の気温が変化する一番の要因は太陽光を遮る雲の量で決まり、その雲の量は宇宙線の飛来量で決まり、それに大きな影響を与えるのが太陽と地球の地場だということです！
また一方で、温室効果の最大犯人は水蒸気であることも述べられています。
この水蒸気が最も大きな影響を与えるということは、二酸化炭素犯人説をでっちあげてる政府系科学者を含む世界中大半の人間が認めていることです！ （政府系の連中は表立っては言わないけどねｗ）
・・・この温度上昇の70％は水蒸気の影響である事がこの研究（スイスのthe World Radiation CenterのRolf Philipona氏の研究）でわかった。
では、なぜ、京都議定書では水蒸気を減らす義務がないのだろうか。それは人間の力では、水蒸気を減らすことができないからである。つまり、自然の成り行きによって水蒸気の量が決まるからである・・・originalest.comより （たぶんここは政府系？ｗ）
アル・ゴア自身にとって不都合な真実
1. ユーゴスラビア紛争において空爆を実行し、セルビア人を始め多数の人間を虐殺した米国、その空爆にゴーサインを出したのがゴアである。
2. クリントン大統領がモニカ・ルインスキーとの不倫で非難されていた時に、世論の注意を誤魔化すためイラクにトマホーク・ミサイルを撃ち込み、罪の無いイラク人を虐殺
したのがゴアである。
環境保護等の人道主義に目覚めた？はずのゴアはイラク、ボスニアで自分が殺した人々に謝罪も賠償も救済活動も行っていない。
3. オクシデンタル石油（反メジャー）の経営者として、長年地球温暖化を大々的に推進してきたのがゴアである。
4. ゴアは2代目議員であり、先代のゴアは米国上院、下院原子力発電開発委員会の中心メンバーとして、核兵器開発と原子力発電を強力に推進してきた。
その時も、ゴア議員は火力発電による地球温暖化防止のために、原子力発電を推進すべきだとキャンペーンを行った。
オクシデンタルは、ロシアでウラン鉱山開発も手がけている。
5. 現在、原油価格が急騰し、火力発電は採算が合わなくなり、米国では原子力発電所建設ラッシュである。
地球温暖化問題のクローズアップは原子力発電・ウラン業界には販売促進活動となる。
6. ルインスキー事件で、民主党クリントン、ゴアを政権から追い出した共和党のオイル・メジャーに対し、クリントン・ゴア政権は「ルインスキーとは不適切な関係」であったと謝罪させられた。
現在の石油＝地球温暖化のキャンペーンでは、ルインスキーとの「不適切な関係」を暴露したオイル・メジャーへの反撃として、「不都合な真実」という表現が反撃として用いられている。
7. 次期大統領選挙では民主党ヒラリー・クリントンが優勢であり、共和党への反撃のチャンスが民主党に巡ってきた。
8. 民主党の有力シンクタンクであるワールドウォッチ研究所は、環境保護問題を専門とするシンクタンクであり、民主党の選挙キャンペーンとしてしばしば環境保護問題を宣伝に使う。
9. ゴアの活動資金は、国際鉱物資源マフィア＝暴力団のマーク・リッチから出ている。リッチは石油もウランも、太陽光発電装置や風力発電装置に使用するレアメタルも販売している。
生産がピークに達した石油は利益源としては限界であり、原発や環境エネルギー開発に国際鉱物資源マフィア＝暴力団は利益源を求め始めている。
リッチはチェイニーの資金源でもあり、民主党も共和党も「同じ穴のムジナ」である。
10. 戦車等の軍事製品は金属の塊であり、その生産には莫大な石油を使う。
またエネルギー消費の圧倒的部分を占める工業用エネルギーの使用削減には、金属（その精錬に莫大な石油を使う）の塊である自動車の生産等の停止あるいは大幅削減が必要であり、また軍事生産の全面停止が必要であるが、ゴアにはそうした根本的解決策の提示が無い。
そのような政策提案をもし行えば、ゴアは米国の軍産複合体に即座に暗殺されるであろう。環境問題は家庭でのリサイクル等の次元では解決しない。ゴアはインチキである。
オルタナティブ通信より
最初の引用文中にある「ゴア家の電力消費が一般家庭の12倍にものぼる」といったことや、上記引用文を読めば、アル・ゴアが本気でそのようなことを訴えてるはずないということは誰の目にも明らかなことだｗ
アル・ゴアの「不都合な真実」二酸化炭素による地球温暖化は、政治的偏見・科学的誤りを訴えた裁判で勝利！
Daily Mail 2007 年10 月3 日より機械翻訳のままですが・・
アル・ゴア の映画、「不都合な真実」は学校教育にふさわしくないと、叫ばれている。
なぜならそれは、政治的偏見に満ちたもので、重大な科学的誤りおよび' 感情的な粥' を含んでいる。
学校は生徒に地球温暖化についてのAl Gore の論争の的になるフィルムを示す前に警告、昨日示された判決を出さなければならない。
宣伝の子供の' 洗脳' の教室でそれを示すことによって政府を訴えた父によって高等裁判所の行為に続く。
政治的偏見に満ち、重大な科学的誤りおよび' 感情的な粥' を含んでいるのでStewart Dimmock は前米国副大統領のドキュメンタリー映画、「不都合な真実」を、である学校に不適切と言った。
彼は2 月に3,500 の学校に配られた他の4 つの短いフィルムと共にビデオの禁止を望んでいる。
Justice Burton 氏はのために来年週伝える場合の支配をそうなったものであるが、ゴアのオスカー賞受賞のフィルムが'党派の政治的見解を促進すると彼が言っていたことを昨日彼は言った。
これは地球温暖化に他の意見があり、必ずしもフィルムの眺めを受け入れるべきでないことを教師が生徒に警告しなければならないことを意味する。
彼は言った: ' 、今改められるように指導と、示されているべきフィルムのために不法。' はでないと結果私宣言するである
結果は学校に配るたくさんの気候変動のパックによって若者をindoctrinating の' 新しい労働の思考の警察' を訴えた氏のためのDimmock 部分的な勝利をもたらせた。
Dimmock 氏は、子供が付いているドーバーからの貨物自動車の運転者11 及び14 を、ヒアリングの着手で言われて老化させた: ' 、バイアスからの自由および政治回転を可能な最もよい教育有するために私は私の子供を望みゴア氏のフィルムは遠い不足分落ちる標準的な必須の。'
懇願者のジョン彼の日は、' Uターン' をするために政府が強制されたがそれ言われる十分にずっと行かなかったと昨日言った。
彼は' 膨張した指導の量' がフィルムが教室の消費に不適当であるという事実を変えることができないことを言った。
場合はそして教育秘書によってアランジョンソン2 月の決定からフィルムのDVDs が炭素サイクルについての気候変動そして生気についての2 つの短いフィルムを含んでいる環境、食糧および田園出来事のための部門によって作り出されたマルチメディアのCD と共にイギリスのすべての中学校に、送られること起こる。
学校のパックが発表されたときに環境秘書だったデイヴィッドMiliband は、その時に言った: ' 気候変動の科学についての討論偽りなくであり、健康。' は
しかし3 日間のヒアリングの間に、裁判所は現在不十分な科学証拠はであるかそこにどれのための重大絶賛されたフィルムが地球温暖化についてのいくつかの誤り、誇張および声明を含んでいることを聞いた。
気候変動資源のパックは3,500 以上の学校に今送られ、主段階3 の生徒- それらに老化させた11 への向けられる
ケビンBrennan 子供の大臣は昨晩言った: ' 裁判官の決定は学校がオンラインで手続きできる今日改められた指導に従って気候変動の教授の一部として不便な真実を使用し続けることができること明確である。
' 私達はフィルムで上がるいくつかの科学的なポイントの気候変動の位置でそれを示された政府間のパネルに関して教師のためにより明確にさせるように裁判官によって要求されるように更新した伴う指導を。'
機械翻訳なので、よくわかりにくいけど、簡単にいうと、
アル・ゴア の作った映画、「不都合な真実」は、政治的偏見に満ちたもので、重大な科学的誤りおよび' 感情的な粥'
を含んでおり、学校教育にふさわしくないとして、生徒の親が政府を相手に訴えた裁判で、それが部分的に認められたっていうようなことが書かれているように思います。
通常こういった裁判では政府側に圧倒的有利な判決が下されることを考えれば、つまり地球温暖化説には大いなる疑問があると裁判でも認められたと解釈してもいいぐらいのことといえるんじゃないでしょうか・・・
この説を普及させることによってその後、排出権売買といったわけのわからないビジネスまで出てくる始末で、つまり、二酸化炭素によって地球温暖化が進むというのは、某国巨大資本グループの金儲け目的にでっちあげられた説だというのが真相ということです。
（もちろん、限りある資源を大事にしないといけないとか、環境を汚さないとかいったことは、また別問題です。
しかしながら、資源問題の代表ともいえる石油埋蔵量とかに関しても本当は大いなる疑問があるのですが、そのことはまた別の機会に・・・）
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二酸化炭素による地球温暖化デッチアゲには原子炉普及・利権目的も