全羅北道のA小学校には4年前に購入した個人別の電子語学学習機30台以上が、図書館の隅に積まれたままになっていた。学習機は購入したものの、活用できるプログラムが足りないためこのような事態が発生した。各学校に3000万ウォン（約245万円）から5000万ウォン（約408万円）も掛けて準備された英語専用教室も、電子黒板があるだけで、ソフトウエアが足りず、既存の会話室と何も変わらないと、首都圏のある英語教師は指摘する。

　昨年、教育当局は、2200人以上の英語教師を対象に、一人当たり2000万ウォン（約160万円）から5000万ウォン（約408万円）掛けて海外研修に行かせた。しかし、もともと英語がよくできる教師を選抜して送ったため、研修の効果が少ないという指摘を受けた。ソウル大学教育学科のペク・スングン教授は「英語がよくできる教師より、あまりできない教師を行かせた方が生徒たちのためになるのに、反対のことが行われている」と指摘している。

　さらに、英語に関する環境が整っていない地方の児童・生徒たちに対しては、公的教育の恩恵が少ない。全羅南道・新安のB小学校は、毎年ネーティブスピーカー教師の派遣を要請しているが、「交通が不便」などの理由で来てもらえない。田舎の学校に来たとしても追加手当などの支給がないため、ネーティブスピーカー講師は、都市での勤務を希望する。昨年、1校当たりの英語ネーティブ教師は、忠清北道の小学校で0.18人、全羅北道の小学校で0.17人だった。しかし、ソウル地域の小学校には、これより9倍も多い平均1.56人が配置された。結果的に公的教育の格差を拡大したことになった。

オ・ヒョンソク記者