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当院は、現在、平成23年4月、新足利赤十字病院開院に向けて着々と準備を進めております。その中で、人的資材の充実と成長に重点を置き、医師の更なる充実と新しい診療科の増設を進めております。
当院の救命救急センターは、日本医科大学が全面的にグループとして運営しており、日本医科大学より救命救急東京研修所へ出向していました小川理郎教授が赴任しております。ここに当院の救命救急センターを紹介いたします。 |
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栃木県で最初の導入!!
プレホスピタルケア(病院前救急診療)とそれに続く院内救急医療のさらなる向上をめざしたドクターカーの運用が当院救命救急センターで開始!! |
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6市(足利市、佐野市、太田市、館林市、桐生市、みどり市)にまたがる両毛医療圏を対象として、プレホスピタルケア(病院前救急診療)をより充実させるために、当院救命救急センターで、栃木県で最初のドクターカーの運用が平成21年8月19日から開始された。当院が導入するドクターカーは、平成20年4月25日公布の道路交通法施行令改正によって、患者搬送機能のない普通乗用車(日産X-TRAIL)を改造し、医療器材や医療薬品を搭載して緊急自動車として登録したものである。医師が自ら運転することも可能であり、救急専門医と看護師がドクターカーに乗って、いち早く救急現場に出動する。限られた時間内での治療を余儀なくされる重症患者に対して、直接現場から早期の適切な治療が可能となる。ドクターヘリコプターよりも、直接救急現場に到達でき、時間帯や天候の影響を受けずに、24時間の運行がたやすくでき、年間の維持コストも安く済むのが最大のドクターカー運用の利点である。
このドクターカー運用システムは、平成21年4月に新たに当院救命救急センター長として赴任した日本救急医学会指導医の小川理郎部長が中心となって運用準備を進めてきた。今我が国でのプレホスピタルケアは、消防に属する救急隊員が中心となって行われている。総務省や厚生労働省は、プレホスピタルケアの充実を図るため1991年に救急救命士制度を発足させ、おもに心肺機能停止症例に対して限定的に、除細動器の使用、静脈路の確保、器具を使用した気道確保が実施され、さらに気管チューブを使用した気管挿管、心臓収縮増強のためのアドレナリンの薬剤使用などプレホスピタルケアに対する処置拡大を図ってきた。しかしプレホスピタルケアという観点からは、救急処置や薬剤使用の制限が多く、すべての疾病や外傷に対して、早期に適切に対応することが困難な状況にある。 医師には救急現場では、処置や薬剤などの治療内容に対する制限が存在しないため、発症早期に直接治療が可能となり、救急疾患のさらなる治療成績の向上が期待できる。
また、この10年間に高齢社会の影響で救急搬送患者数が50%以上増加したことや軽症患者の診療が中心の二次救急医療機関が減少して、救急車の搬送先の医療機関の確保にかなりの時間を要する症例が増加している。次々に軽症患者が、重症患者のための最後の砦である救命救急センターへ搬送されて、全国の救命救急センターの機能は“パンク”寸前で受け入れ困難の状況であることが多い。両毛医療圏で唯一の足利赤十字病院救命救急センターでも例外ではない。このような受け入れ困難の際に、ドクターカーで駆けつければ、重症患者が救急医と接触するまでの時間が短縮されるだけでなく、現場で的確に患者の身体状況が把握できるので、初期対応を施行しつつ、医師の立場から適切な医療機関に直接患者を紹介することが可能となる。さらに現場で救急隊や救急救命士の救護活動に対して適切な指導と助言を直接教育指導が可能となり、またドクターカーの同乗経験があれば、救急隊員・救急救命士の現場活動状況も理解でき、的確な救急症例の検証を行うことができる。
栃木県では、勤務医不足が深刻化により、それぞれの地域の救急医療に係る機能が低下して、本県の救急医療を取り巻く環境が、極めて厳しい状況にある。その一つとして、院外心肺機能停止患者の蘇生率が、栃木県では11%と、全国平均の20.5%の約半分しかない(平成18年度)。それでも、今まであまり有効な対策は取られてこなかったと聞いている。この足利赤十字病院のドクターカーの導入がきっかけとなって、県の救急医療の起爆剤として、少しでも県民のために救急医療の活性化につながればと考えている。 |
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