政府主導では正しい食育は出来ません

食事バランスガイド(栄養素をコマの絵にしたもの)と称して厚生労働省と農林水産省が組んで、国民にバランス良く栄養を摂取させようとしていますが日本人にとって大変迷惑な事です。日本人は春夏秋冬、四季折々、自然からの恵である旬の食材を頂く事によって健康を維持してきました。それが戦後、農業を軽んじ食料自給率を４０％にまで落とした結果、国内の旬の食材を食べろと言えなくなってしまい、結果的に６０％を海外から輸入しています。そうなると旬のものにこだわれなくなるので、海外の食材を栄養素という切り口で分析して無理やり納得させようとしたが「栄養学」です。ご存知のように、ご飯は炭水化物＝パンやパスタも炭水化物、豆腐・油揚げなどの大豆食品はたんぱく質＝肉というように世界食を推進したのが栄養学です。それは給食という形でこどもの頃から教育されているので、母親になっても考えることなく、日本人の子供に欧米食や中華を食べさせています。食料自給率が低いのでそうなってくれないと政府は困るのです。

政府の食育は、今まで散々３０品目にこだわっていましたが、最近は正しい食育活動の広がりによって自粛してきました。しかし、日本人に世界中の食べ物を摂るように推進して、病気にしようとする政策は、変える気が無いようです。

　少し視点を変えて説明すると、アフリカの一部の国が短命なのは乳児の死亡率が高い（でも自然界の中では普通）からだし、伝染病や不時の不幸もあるでしょう。だから短命と言う計算になるだけで生きている間は皆健康です。日本人は医療のおかげで長く生きられ手いる部分が大きいです。それだから日本中が生活習慣病に苦しむ世界一の癌大国（国民の３分の１がガンで亡くなる）なのだけれど平均寿命は長いということになっています。

　健康長寿が良しとされ、これがもし調査されれば日本はかなり低いでしょう。小児科医の真弓定夫先生が「超寿の条件」という本を書いていますが良い本です（ＮＥＣメディアプロダクツ　1,456円＋税）。

　話を元に戻しますが、世界中が食べ物を地産地消し、旬のものを食べるのが基本なのに（スローフード運動）それを高度経済成長期の貿易摩擦の緩和政策の為に、アメリカの小麦(パン)や牛肉やオレンジを低い税率で輸入することになってしまったのです。つまりガンなどの生活習慣病は本当は国策病なのです。普天間基地の移設と同じように大きな課題です。