【サッカーＷ杯招致】２０２２年大会招致に一本化、大阪の新スタジアムなど１３会場で

　サッカーの２０１８、２２年ワールドカップ日本招致委員会（委員長・犬飼基昭日本協会会長）は１１日、都内で開いた第２回招致委で、招致活動を２２年大会一本に絞ることを正式決定した。また１４日に国際サッカー連盟（ＦＩＦＡ）に提出する開催提案書（招致ブック）の内容を報告。開催地としては１１自治体・１３会場を提案し、大阪市では長居陸上競技場のほか、ＪＲ大阪駅北側に建設構想のある８万人収容の「大阪エコ・スタジアム（仮称）」が盛り込まれた。

　ＦＩＦＡは開幕戦と決勝の会場に「８万人規模」を求めており、決定権はＦＩＦＡにあるものの、犬飼委員長は「（日本開催なら）そこ（大阪）で開幕戦と決勝を行うことになる」とした。また招致年の決定を一任された犬飼委員長は、南米や欧州での招致活動から「１８年は欧州でという雰囲気がある」と絞り込んだ理由を説明。特に異論は出なかったという。招致委の名称は変更しない。

　両大会の開催地はＦＩＦＡが１２月の理事会で一括決定。イングランドなどが立候補している１８年大会が欧州開催となれば、日本は２２年大会を米国、豪州、韓国、カタールと争うことになる。