１８年・２２年Ｗ杯招致、９地域が火花

　サッカーＷ杯は８年後、１２年後をめぐる戦いも熱を帯びてきた。２０１８年と２２年Ｗ杯の開催をめざす９地域が、決定権を持つ国際サッカー連盟（ＦＩＦＡ）理事詣でを活発化させている。

　日本の招致委員長を務める犬飼基昭日本サッカー協会会長は今、南米と欧州歴訪の途上にある。南米ではＦＩＦＡ理事３人と会い、欧州でも往年の名選手ベッケンバウアー理事（独）やブラッター会長と面会予定だ。「意味のある２週間にしたい」。出発の２０日、犬飼会長はそう話した。南米を招致活動で訪れるのは初めて。「どういう感触を持っているか楽しみだ」

■「勝負は９月」

　ＦＩＦＡ理事がどんな思惑を持つのか。９地域の関心の対象となる人が、日本にもいる。

　日本協会副会長でもある小倉純二理事だ。１５日にはイングランド協会会長の訪問を受けた。火山灰の影響で延期になったが、ロシアやオランダ・ベルギーの関係者も訪日予定だった。今後も韓国、米国が来ることになっている。

　知りたいのは理事自身の意向だけではない。「日本がどことどうつながっているか、見ようとしている」と小倉理事。理事同士の連携ぶりも探ろうとしている。

　１２月の理事会で２４人の理事の投票によって決まる――。開催地の選定方法で決まっているのはこれだけだ。「みんなお友達」（小倉理事）という理事の輪の内実がどう色分けされるのか。小倉理事は「勝負は各地域がスパートをかける９月」とみる。

　日本の最大の弱みは韓国と共催した０２年大会からの間隔の短さだ。逆に言えば、印象は強く残っている。「０２年でおもてなしの心や優しさを知ってもらった」と招致委の丸山高人実行本部長。

■１８年は欧州有力

　１８年大会は欧州開催が有力視されている。プラティニ欧州連盟会長が使命として取り組んでいる。ＦＩＦＡも１０年南ア、１４年ブラジルの後では、確実な運営と収益が見込める欧州での開催を望んでいるとされる。

　他の候補はどうか。オーストラリアには初開催というアピールポイントがある一方、約２１００万人余りと人口が多くない上、放映権収入を考えた時、欧州との時差がネックになる。カタールは施設面の不安がある。米国は９４年大会のアメフット競技場開催や酷暑が不評だった。韓国は日本同様、開催間隔が短い。そうなると「日本だってチャンスがないわけじゃない」と小倉理事は見通す。

　欧州の４候補はどこも理事１人を抱える。１８年の欧州開催が堅いと分かれば、日本は２２年に一本化して欧州のどこかと票のやりとりを約束するという手段も考えられる。

　犬飼会長は５月４日に帰国、情勢を分析して１１日の招致委で一本化するかどうかを表明するとしている。１４日には競技場やキャンプ地などを盛り込んだ提案書をＦＩＦＡに手渡し、公表される。互いの開催計画を見比べての駆け引きが始まる。（村上研志）