SKグループはこのほど、SKテレコムなどグループのIT（情報技術）関連企業に対する事業再編に着手した。同グループ幹部は10日、「今年3月にグループ首脳から、IT事業を未来志向的に再編するための計画を立てるよう指示が下された。主力事業の系列企業の再編、合理化案を作成し、最終報告と意思決定を待つ段階だ」と述べた。

　計画はIT関連の主要企業の再編を通じ、長期的にSKテレコムを中心にIT関連の系列企業を統合することが柱だ。代表的な例は、衛星デジタル放送事業だ。SKグループは2005年にTUメディアを通じ、衛星デジタル放送を開始し、200万人の加入者を集めたが、昨年は83億ウォン（約6億7300万円）の赤字を出した。SKは衛星デジタル放送事業をTUメディアから分離し、SKテルリンクなど非上場子会社に移管する案を検討している。SKテルリンクは国際電話（局番00700）などの付加通信サービスで、昨年の営業利益が409億5000万ウォン（約33億1900万円）に達した優良子会社だ。事業移管により、SKテルリンクは黒字を維持しながら事業範囲を拡大でき、TUメディアは安定的な経営が可能になる。

　SKブロードバンドが運営するインターネットテレビ（IPTV）事業にも大きな変化が見込まれる。IPTV事業は、コンテンツ費用の高さやセットトップボックスの在庫が同社の赤字原因となっている。同社関係者は「1000億ウォン（約81億円）を超える損失を出したIPTV事業をほかの子会社に移管する案を検討したが、現在は事業の合理化を考えている」と説明した。SK側は、競合するKT、LGテレコムにコンテンツやセットトップボックスの共同調達を提案する方向で検討している。

　SKテレコムの携帯電話によるインターネット接続サービス「無線ネイト」をSKコミュニケーションに業務委託することにしたことも、再編の一環だ。

張祥鎮（チャン・サンジン）記者