流通業界でノイズマーケティング論争再発
流通業界で商品やサービスに関するネガティブな情報を意図的に流し、知名度を高める広告手法「ノイズマーケティング」が再び目立つようになった。同手法は市場に新規参入した後発企業にしばしば用いられる。
菓子大手のオリオンは最近、他社製品を中傷したと疑われる広告を出したという理由で、食品医薬品安全庁の行政処分を受けた。オリオンは今年3月、新製品「ナチュラル・チクル」を発売し、フリーペーパーに「硝酸ビニール樹脂ガムは吐き出してしまえ」という広告を掲載した。
既存のガムにはガムベースに石油から合成した硝酸ビニール樹脂が使われる。オリオンは同樹脂を使っていない点を強調するため、そんな広告を出した。オリオンは「硝酸ビニール樹脂はテレビ番組で有害性が指摘され、消費者を懸念して新製品を発売した」と説明した。
これに対し、ロッテ製菓、ヘテ製菓などは「典型的なノイズマーケティングだ」として反発している。業界関係者は「硝酸ビニール樹脂は食品医薬品安全庁が使用を認めているもので、オリオンも他のガムには依然として同樹脂を使用している」と指摘した。
インターネット販売の「11番街」も論議の的となった。親会社のSKテレコムと委託運営先の系列会社コマースプラネットは、虚偽・中傷広告を行ったとして、先月15日に公正取引委員会の是正命令を受けた。昨年後半に同社はソウル地下鉄9号線の車内に「『Gマーケット』と比較しても、11番街が一番安い」「『オークション』で迷っていたら、最安値はここにあった」などという文句でライバル企業を名指ししたのが問題となった。客観的根拠がないまま、ライバル企業のよりも商品価格が安いかのように広告を打ったというのが理由だ。
これに関連し、流通業界では「商品を知ってもらうため、ライバル企業の商品を中傷するのは商業道徳に反する」との指摘が多く聞かれる。しかし、問題となった企業は「後発企業が商品やサービスの長所を強調するために行うマーケティングだ」と主張している。
金承範(キム・スンボム)記者
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