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このシナリオを描いているのは誰か？

このシナリオを描いているのは誰か？(1 )
国際金融財閥？彼等は一体何ものか？彼等は滅多に表に出て来ないで地下深くに潜っている。だからこそ闇の権力者と言われる所以だが、彼等こそ世界を支配している実質の権力者だ。そして又彼等が18世紀以降の全ての争いの源だと言う事を知るのには、少し歴史を遡らなければ理解できないかもしれません。この金持ち集団が終局的に何を狙っているのか？既に知っての通り彼等は強大な影響力を持って世界の政治・経済を自由自在に動かし、世界中のマスコミを自分等の都合のいいほうに操作している、彼等にとって支配していないのはインターネットの領域。ビンラディンと仕組んだテロは見事なまでにメディアの情報操作によって米国民を洗脳し世界の世論をひきつけた。彼等が最も恐れるものは真実の情報が皆に拡散されることなのだ。最近、日本で彼等が仕組んだ事と言えば例のバブル崩壊とそれに続く証券不祥事そしてとどめは金融自由化ビッグバン、これは真の世界情勢を知らない日本政府によって強行された。彼等の意図は、日本の金融業界を苦境に陥れ膨大な個人の金融資産1200兆円掠め取るのが狙いなのだと言う事が分からないものか！

このシナリオを描いているのは誰か？(2 )
だけど見事に米国民を洗脳した米国のメディア見事と言うほかは有りません！このバックに居る国際金融財閥、彼等の正体はこの掲示板でも、殆ど語られていません。国際金融財閥こそすべて18世紀以降の戦争を目論んだ元凶であるにも拘わらず闇の中に隠れている。テロも戦争も彼等の政策の一環であるということを知るのはもう少し時間が要るかも知れませんね。第一次世界大戦の四年前にあたる1910年11月に、ジョージア州のジキル島に国際的な金融財閥たちが秘密裏に集まり、いかにして世界的な大戦争を可能にするかが真剣に討議され、そのための方策が決定された。ジキル島は温暖な気候に恵まれ、多くの百万長者たちが別荘を持っている土地だったが、この島は完全な私有地であり、ジャーナリストが近ずくことは不可能であった。そう言う条件を備えたこの島が、連邦の名を掲げる私有銀行の設立準備に利用されたわけである。この島に集まった財閥たちは全員で世界の富の六分の一を所有していた。彼らが集まったもう一つの理由は、秘密裏に米国に私有の中央銀行を設立することであった。この二十世紀の人類の歴史を形作ったともいえるこのジキル島の秘密会談がどうして歴史の教科書に載っていないのか？この真実を描く事は彼等の失職を意味していた。この金持ち集団が最終的に狙っているのは？
新世界秩序世界政府樹立、国連はその雛型か！最近ではこの言葉の意味する処知られるにつれグローバルと言い直している。
国際化という美名のもとに日本の文化を食い荒らそうとする彼等国際金融財閥の魂胆が見えはしないか！

このシナリオを描いているのは誰か？(3 )
多くの人は中央銀行が権力の濫用と民主の奴隷化に至ることを知っていた。にも拘わらずこの構想は国際金融財閥の使用人であるウイルソン大統領によって1913年に、この悪夢の連邦準備法は実際成立してしまった。それ以来、米国民のみならず世界中が好景気、不景気、続いてまた好景気という人工的な景気変動の波に揉まれるように運命ずけられることとなった。この人工的な変動は、前もって変動の時期を知らされている国際金融財閥を自動的に富ませ、逆に米国民ならず全世界が、このペテンの餌に成り下がる事になった。同時に全人類は、金融財閥を富ませる事に繋がる世界大戦から平和、そしてまた世界大戦、という周期的循環に自動的に巻き込まれる被害者になってしまった。このような20世紀の不幸が生まれたのは、私有の中央銀行が偽りの民主主義の名のもとに政治を行っているからである。20世紀の歴史は米国のＦＲＢによる邪悪な金融政策の歴史であるといってもいい。第一次世界大戦は、この中央銀行からの資金があって初めて可能になった。この連邦を掲げる私有銀行の存在がなければ、第一世界大戦、ウォール街における株の暴落とそれに続く大恐慌、第二次世界大戦、戦後の冷戦状況もあり得ない。
国際金融財閥はここ数百年間、人工的に戦争を発生させることで、無数の人々の犠牲のもとに富を蓄積してきた。今日デリバティフのような実体のない金融や経済がはびこっているが、その破綻を見こんだ国際金融財閥は実体の有るもの金、宝石、石油、食料に的を絞り始めている。皆よう考えて欲しい。全ての戦争、革命、テロは有るものが描く筋書きによって行われていると言う事を！

このシナリオを描いているのは誰か？(4 )
湾岸戦争でCIAが史上まれに見る自作自演を行ったのは、つい、この間の事「イラクというのは非常に恐ろしい国である。毒ガスを使用して国内少数民族のクルド人を大量虐殺した」繰り返し流されたこのシーンは以前のイラン・イラク戦時のフィルムが使用されていた。しかも、それはイランにしかない化学兵器だった。有名なクウェート油田炎上シーンも米軍が絨毯爆撃で引火させたものである。さらにCIAの捏造によるもう一つの世論操作は哀れなクウェートの泣きじゃくっているシーン。このシーンを作るのに６００万ドルの広告費が使われた。何としてもイラクと戦争したい米国はまず自国民をメディアを通じて洗脳する必要があった。その甲斐あって念願の湾岸戦争を行う事が出来た。これに費やした金６００億ドル。投下爆弾は広島原爆の5０倍。ベトナム戦争以降、仮想敵国ソ連に対抗するために量産され、特別予算まで組んでストックしてきた膨大な兵器がたった４３日でイラクに落とされた。見事な在庫整理である。この６００億ドルという金は殆どサウジアラビアやクウェート等に捻出させた。日本も１３０億ドル捻出させられている。この湾岸戦争という名の大量虐殺の真の勝利者は、勿論、軍産複合体であり、そのバックに居る国際金融財閥である。そのお陰でアラブ諸国は分裂・占領され、再起不能に陥った。いま再び英米の戦争家はイラクを挑発して戦争を行おうとしている。一食触発の状態。この間の悪の枢軸の発言はその為の布石だ。この3国に共通するのは国際金融財閥の傘下に入ることを拒否して入る事である。、彼等の傘下には、軍産複合体と国家を超越した多国籍企業が控えている。彼等は内乱や紛争が勃発した国に赴いて、武器を売りさばくだけではなく、定期的に大きな戦争を引き起こしては、膨大な利益を上げてきている。軍産複合体はその体質上、十年に一度は大きな戦争がなければ経営が成り立たない構造になっている。彼等の常套手段は近隣諸国・民族間に絶えず緊張感をあおり、危機感を盛り立てることである。こうしてマスコミを使って囃し立て各国に武器を売り、利益を上げるのが軍産複合体であり、その上に鎮座する国際金融財閥である。

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冷戦終了後、倒産状態にあった米軍産複合体は、湾岸戦争で息を吹き返した。が、そろそろ新たな戦争がないと、軍産複合体業績が苦しい。アフガンで陸上戦となれば、長期化・泥沼化し、ベトナム戦争同様に、長期間、軍産複合体に商売をもたらすことになる。ブッシュが、長い戦いになることを何度も示唆しているのは、長い戦いにして、儲けようとするブッシュの背後の意向を代弁している。陰謀の限りを尽くしてきたブッシュ等にも弱みはある。全てのメディアを支配している彼等であるが、このインターネットだけはまだ彼等の支配から逃れている。彼等の陰謀・犯罪を暴く一握りの人たちが、彼等の支配の及ばない、このネット上で告発を続けている。この人たちの口を封じない限り、彼等も安心して眠る事ができない。自作テロを契機に、国民にIDカードを持たせ、個人個人を管理しようと試みているほか、ネット自体も規制しようと画策している。彼等は新たな湾岸戦争第五次中東戦争目論んで居る事。もはやその準備を終えた段階である。ブッシュの帰国後イラクの領空に無人飛行機を侵入させ、サダムを挑発するだろう。第五次中東戦争を一日千秋の思いで待っているイスラエルも戦闘準備完了。イスラエルはこの機を逃さずパレスチナ粉砕に走るだろう。イラクは元々は米国の同盟国であった。日本も同盟国だと言ってもイラクの状況を見れば安心してはいられない。ビッグバン金融自由化はソロスと大蔵省の某高官の密約に基ずいて遂行された。これがどんなに悪辣なものであるか、いずれ分かるにしても彼等は日銀の株51％以上の株を持つのが目的である。

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国際金融財閥の最終目標は新世界秩序。数千年以上の歴史を持ち現在の彼等はカナン人の末裔と言われる黒い貴族。彼等は数千年の間、一つの文明に寄生し、そこが血を吸い尽くされて崩壊すると、次の新しい文明に取り付くという循環を繰り返してきた。彼等はどういう方法が宿主に寄生するのに最も効率的か研究してきたのに対し宿主の方はすっかり洗脳されて彼等の実体については何も知らない。国際金融財閥が考えた最も効率的な寄生方法は？偽りの金融制度こそが甘い汁を吸うのに最高の方法であると考えた。普通の手形は期日までに支払いをしなければならない。しかし通貨と言う手形には期日、保証がない上に、いくら発行しても大衆はその欺瞞に気ずくことはない。彼等こそ、流通する通貨の量を勝手に上下させて、インフレ、デフレを自由自在に操り、金融機関の金利を操作して景気を捏造できるものたちである。この制度があるお陰で、何十億であろうが、膨大な金を無から生じさせる事が出来る。それが即座に国民の負債となるのだ。これは高利の負債であり、国民は自身の所得、労働、財産から税として高利を略奪されるというシステムができあがる。このシステムが産んだ軍産複合体が実は米国を動かしており、日本も残念ながら彼等の体制の一部として利用されている。国際金融財閥が支配する米国では、国民を犠牲にして支配層が富を強奪・独占する事を許している。米国では毎年２７００億ドルなどという膨大な国防予算が組まれたが、偽りの冷戦(ソ連の脅威などは全て演出されたもので、そのシナリオは全て国際金融財閥が自らの利益になるように書き、ソ連と言う偽りの国家に演出させていたものである。架空の帝国に過ぎなかったソ連は、米国のＦＲＢを通して米国の納税者を７０年間もだました税金によって維持されていたが、あまりにも多くの米国民が真実を知ったが為と米国経済が破綻してしまったことで、彼等は急遽、計画を変え、使用人ゴルバチョフにソ連を静かに解体させた,米国経済破綻の原因は,国際金融財閥による米国民と米国産業に対する搾取である)の目的などに浪費されて、それが全く無駄になってしまった。何百万ドルもする戦闘機、何十億ドルもする航空母艦等々は初めから全く不必要なものであったが、軍産複合体の一環として製造された。このような状況を背景として湾岸戦争が起こされた。彼等はイギリスを支配し、米国をも支配した。最後に残る大物は日本。ロスチャイルドは日本の大不況を利用して日銀の株あと11％を取得しょうと虎視眈々と狙っている。

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ＣＩＡは世界最大の麻薬組織、共産主義者ルーズベルト大統領は麻薬密輸家系の子孫。各国の中央銀行は、各国政府を超越して舞台裏で結束し各国民を秘密政策を通して一国の政治・経済・金融・外交・軍事・教育し定期的に戦争を発生させている。ロシア革命、人類未曾有の惨劇となった第二次世界大戦も、その後の冷戦構造、朝鮮動乱、ベトナム戦争から最近の湾岸戦争にいたるまで、全てこのシステムが可能にした物であり、原爆製造、軍産複合体、国連自体も、この私有の中央銀行の落しごである。ロックフェラー一族はまずはアメリカを、次いで世界全体を支配しょうとの恐るべき計画に従事してきた事実をマクドナルド下院議院が公の席でこう語った。

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ロックフェラー一族は、その飽くことなき野望を満たすために金だけでは充分でないと悟ると、自分たちが築き上げた莫大な富とその社会的な影響力を上手く利用して、更に大きな権力を手に入れようとしてきた.。彼等の目指す権力は、古代のいかなる専制君主や暴君も夢想だにしなかったような絶大な権力である。地球の全てを覆い尽くすような権力
それも単に物を支配するだけではなく、世界中のあらゆる人間をも支配する権力
それこそが彼等が最終的に求める権力である
達はこれまで資本家と労働者は対立するものと考え、
共産主義は億万長者の富を私達の手に取戻す主張であると教えられてきた。しかし、それは事実に反するのだ。
共産主義とは億万長者の富を否定するものである所が、
逆に彼等以外の資本家を倒し、労働者を更に抑圧して、
地球上の全ての富を億万長者が独占するために考え出された巧妙な陰謀なのである。ロックフェラー一族がこれまでいかに社会主義を背後から支え、共産主義の世界支配に道を開き、全ての人間を超資本主義と共産主義が結びついた世界政府の支配下におこうとしてきた事か

マクドナルド下院議員の乗っていた大韓航空００７便が日本海上で撃墜されたのである。この衝撃的な事件は忽ち日本で大きなニュースになった。ソ連が民間航空機をミサイルで撃墜するというのは、全く異常な行動に見えた。多くが謎に包まれ、肝心な情報は見事に隠匿されてしまっている。レーガンが悪の帝国と呼んだ国が自発的にミサイルを発射したのだろうか。乗客・乗務員が全員死亡とメディアが作り上げた一般常識に反して、未だにロシアで捕虜の身になっているという情報もある。ロックフェラー糾弾の第一人者であったマクドナルド下院議員と、彼が乗っていた大韓航空撃墜との関係も決して否定できない。彼は何を言わんとしたのだろうか。後は前述に語った言葉から推測するしかない。何世代も前からひそかに計画は進められ、我々の想像を超えた信じられないほど邪悪な意図を持って行動する国際金融財閥の存在は、一体何に由来するのか？考え込まざるをえない。
マグドナルド下院議員によれば、この陰謀は共産主義を超えた遥かに壮大な陰謀の一部であり、それは私達の想像を超えた国際的な広がりを持ち、行動する国際金融財閥の存在は、私達の歴史観を改めさせずには置かないという事だった。真実のことを言ったが為に彼はロシア強制収容所に…ぺラスコによれば、撃墜されたとされる乗客全員がロシアの強制収容所に入っているという情報がある。

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国際金融財閥―経済・財政に強いと言われる宮沢喜一は世界制覇を目論む日米欧三極委員会―下部組織のメンバーであり、彼らのエージェントとして日本を彼らの手に売り飛ばす任を負った人である。他にもⅩ数人いる、因みにニューヨークのロックフェラーセンターを某日本企業が買い込んだが、これも完全に謀略であった。そもそもこの企業は、トーマス・グラバーの時代から国際金融財閥とは深い関係にある。現地価格を無視した値段で買収したのは、インサイダー取引であり、損をした振りをしているが、ロックフェラーに千億円の貢物をしたのだ。さらにコロンビア映画を買収した某大手家電メーカーも、３０００億円ほどの損失を計上する振りして貢という巧妙なトリックを働いた。この企業の会長も日米欧三極委員会において日本を代表する人物であった。

バブル経済の崩壊は決して自然に起きた現象ではない。日本の唯一の強みであった経済を破綻させることは、実はある集団が描いたシナリオなのだ。円安・株安・債権安のトリプル安、金融ビッグバンで国際競争力を失う日本の金融機関、1400兆円といわれる日本の潤沢な個人資産を狙った外資系金融機関の日本進出、どれをとっても日本解体を象徴している。あからさまな日本つぶしがもうすでに始まっているのだ。１８世紀以降の世界史の影にはシナリオライターが居て、全てはその通りに事が運んでた。ブルボン王朝【フランス革命後の恐怖政治においても、革命政府にとって独立性を持つ自営農民は迫害の対象であり、事実、大量に虐殺された。フランス革命が貴族に対する民主の反乱だとは歴史のはなはだしい歪曲である】を倒したのも、ロマノフ王朝【ロシア革命は、本当は民衆の蜂起ではなく、周到に計画された国際金融財閥の陰謀である―レーニンは当時スイスにおり、１９０５年以来ずっと亡命生活をしていた。又トロツキーもアメリカに亡命して、ロックフェラーのお膝元、ニューヨークで記者生活をしていた。二人は共にロックフェラーと繋がりの深いある人物の資金援助を受けて、ロシア革命の準備を進めていた。こうしてボルシェビキ革命の準備が整うと、トロツキーは、カナダ経由でアメリカからロシアに帰ることになった。一方、レーニンは、かの有名な封印列車でチューリッヒを発つとドイツ経由でペトログラードに送り込まれた。そして二人は力を合わせ、贈賄、陰謀、テロといったあらゆる手段を用い、殺し屋を雇ったり密約を結んだ挙句、ようやく１１月までにペトログラードの支配権を握ったのである。ボルシェビキが権力の座についたのは、決して「虐げられたロシアの民衆」が二人を呼び戻した為ではなく、ロックフェラーを始めとするアメリカと欧州の大富豪達が、彼ら二人をロシアに送り込んだからである。―クラックと呼ばれる自営農民は独立性を保ち続けたが、その独立性こそ彼等共産主義者にとってはボルシェビキの完全支配を脅かす存在であるという事に気ずいた。

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その結果、革命と共産主義の名のもとに半世紀間に６6０万の自営農民などのロシア人が体制に反するとして処刑された。労働者と農民の政党とされる共産党とは？？
その大義名分に反して農民を大量虐殺し、労働者を奴隷にしたが、独裁政権にとって自営農民と言う存在は何時でも邪魔に成り、迫害の対象となる。最近では中国によるチベット人への迫害、大量虐殺】を倒したのも国際金融財閥であり、その目的は連邦準備制度）の資金調達のためのロマノフ王朝財宝の略奪であり、ロシア人民の奴隷化である。ロシア革命以後は、資本主義陣営、共産主義陣営を操作し、世界を二分する冷戦を演出させる事となった。国際金融財閥は最終的には両陣営を軍事的に対決させ、世界経済を崩壊させることであった。そして、ドルや円を紙くずにしてゴールドに裏打ちされた新しい通貨を発行するという計画がある。この時点で日本の株は暴落し、日本企業は新紙幣で買い占められる。このようなシナリオがあるということを頭の片隅でも知っておく必要がある。連邦政府がＦＲＢ連邦準備銀行【合衆国政府機関の仮面を被った民間が所有する銀行。合衆国政府はこの銀行の株をただの一株も持つことは許されていないーこれはなぜか？？】現在日本の金融機関は、合衆国が発行した四兆ドルの公債の三分の一を購入しているが、それは連邦準備制度理事会のユダヤ人議長グリーンスパンなどの魔法使いたちによって無から創造された債務である、フランス、イギリスは基よりロシアはロシア革命とともに、連邦準備銀行設立とともに国際金融財閥の奴隷となった。寄生体は宿主が死に瀕すると新しい宿主を求めるものである。その次の標的は何処か？

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＜黒い貴族（国際金融財閥）のルーツ＞
「カナン、呪われよ。彼は奴隷の奴隷となりてその兄弟に仕えん」これは旧約聖書にある「カナンの呪い」という有名な記述であるが、彼等は大人しく呪いどうりに奴隷の地位に甘んじたのだろうか？決してそのような事はない。彼等は自らの一族の保存のために次のような遺言を残した。
互いを（自身の集団のみを）愛すべし
略奪を愛すべし
猥褻を愛すべし
汝の主を憎むべし
真実を語るべからず　
これが有名な「カナンの遺言」であるが、この驚くべき記録は後世になって旧約聖書から抹殺されてしまった。誰によって？言うまでもなくカナンの末裔によって。彼等は決して自らの正体を表にあらわさない。彼等は自身が神に忌み嫌われた民族である事を知っており人類の虐殺と世界の廃頽を堪えず狙っている.。これが悪魔信仰（バアル信仰）の原点である。カナン人は５０００年来、通商で栄え、特定の商品を独占すれば膨大な利益が上がる事を知っていた。独占さえ果せればいかなる値段の設定も可能で、膨大な利益を通して人々を更に支配する事が可能になった。このパターンが設定されると、カナン人は忠実にこのパターンに従い、５０００年の永きにわたって引き継がれてきた。こうしてカナン人（ベニス人―ヴェネツィアーフェニキア人）は世界との交易を通して世界的な力を獲得し、独占体制によって膨大な利益を上げ、金の力でヨーロッパの由緒ある貴族家系と婚姻を結び始めた。しかしベニス人、つまりカナン人はヨーロッパの王家や貴族と混血した後も、色が黒かったため「黒い貴族」と呼ばれた。今日ヨーロッパに残る王家もカナン人の末裔、黒い貴族であり、ロックフェラー家やロスチャイルド家がこのような家系と婚姻を結んで入る事を背景に、黒い貴族の勢力は何世紀にもわたって続いてきた。彼等の財団は世界中にカナン人の支配プログラムを敷く目的を持ち、純粋に政治的である。免税の彼等の財団は強大な金の力によって役人だろうが、出版社だろうがテレビ局のオーナーだろうが、誰でも買収できる。「死の商人」による戦争の誘発も、黒い貴族の常套手段であり、平和に暮らしている人々の間に無理やり紛争、戦争を起こさせ、両者に武器を買わせて莫大な利益を上げている。

このシナリオを描いているのは誰か？(12 )
オサマは彼等が堂々と戦争を遂行するのに充分な役割を果した。米国にとっては、もうオサマは二の次いかに結び付けるかであるが、今の所それは上手く入ってない。苦肉の策として彼等の天下の宝刀、大量化学兵器査察を持ち出し、アラビア諸国の同意を得て何とか戦争に持ちこみたい米国である。洗脳機関、メディア等は自国民さえ上手く欺く事ができれば、考えない、考えようともしない他国民の連中などを洗脳する事などは彼らにとっては造作もない事。米国は75年間も仮想敵国ソ連をつくり冷戦を演じてきた。作られた冷戦構造の中で、常に全面競争の恐怖に脅かされてきた世界中の人々は基より、何よりも気の毒なのは米国民である。彼等の税金の大部分は軍備費として泡のようにはじけとんでしまった。連邦準備制度設立８０年にして米国民の負債２０兆ドルにもなった。米国民、税金として寄生システムから巻き上げられ当然のごとく国際金融財閥の懐を潤わすことになる。そして残ったのは世界一の債務国アメリカという現実だけであった.。近代以降の大きな戦争で、偶然に起きたものは殆どない、殆ど全ての戦争は、このような国際金融資本が、陰で巧みに操っているのだ。彼等は世界の何処かで常に戦争を起こそうと画策している。戦争こそが彼等にとって大きな儲け口なのだ。だから、世界のどこかで”火種“になりそうな所を目ざとく見つけると、巧みに当事国双方の間に分け入り、対立と抗争を引き起こし、暴動や戦争へと導いていく。そして双方に資金を貸し付け、そのお金で自分たちの武器・弾薬を買わせるだ。再び、戦争は自然発生するものではない。殆ど必ず仕掛ける側と仕掛けられる側があってこそ起きるのである。そしてその仕掛け人は常に、戦争当事国ではなく、全く関係のない第三者なのだ。第三者の、その方法は巧妙である。誰の目にも気ずかれないように巧みに戦争に持っていく。第３４代大統領アイゼンハワーの言葉。「戦争管理型軍人」「軍産複合体」の生みの親。
彼は１９６１年１月１７日の大統領退任演説で、
「軍産複合体の危険性について」以下のように警告を発した。
【軍産複合体の…影響力は、全ての市、州、機関に浸透している。
我々は一応、この発展の必要性は認める。しかし、……（中略）
軍産複合体が、不当な影響力を獲得し、それを行使することに対して、
政府も議会も特に用心をしなければならぬ。……
この軍産複合体が自由と民主政治を破壊するようなことを許してはならない】しかし残念ながら、大統領の危惧はまさに的中してしまった。
国防省や巨大軍需独占企業、各種圧力団体や大学・研究機関などによって構成される
「軍産複合体」が、確実に戦後米資本の中枢を占めていったのである。
【韓国はいうに及ばず日本も残念ながらこの中に組みこまれてしまった。彼等の常套手段は近隣諸国・民族間に絶えず緊張感を煽り、危機感を盛り立てる事である。もうそろそろこのような決まり切った謀略に引っ掛かるのはやめ、真の友好関係を追及したいものだ。平和を妨害する勢力は危機感・脅威を捏造までして、膨大な額のイージス艦を韓国や、日本に売り込んだ。見事なベニスの商人ぶりである。何れこれは寄生システム（税金と言う形の略奪行為）から当然のごとく国民の税金として搾取される】
この演説の３日後に、ケネディが大統領に就任。
彼の対キューバ政策や対ソ連政策、対ベトナム政策などは、
軍産複合体の利益と真っ正面から衝突した。
（クリントンーロックフェラーの隠し子―も軍産複合体の思惑道理にゆかず下半身で揺さぶられる）
1963年11月22日12:30（日本時間23日5:30）アメリカ大統領ジョン・Ｆ・ケネディがテキサス州ダラスでパレード中、何者かによって射殺された。
ケネディ暗殺（彼はあまりにも多く知りすぎた）の首謀者が誰なのかは知らないが、「２０３９年には全面的に真相を公開する」という。米政府の声明の発表は謎めく？
ケネディ暗殺の真相を知っている大部分の人はいまだに沈黙を守っている。
米国を動かしているのは議会やホワイトハウスではなく、ＣＦＲ（外交問題評議会―を補填する日米欧三極委員会―Ⅹ数人の日本人がいる―国際金融財閥下部組織）なのである。ケネディはその事実に気ずき、最後には愕然とした。
米国を統治しているのは政府や政党ではない。本当に統治しているのは「アサシン」と呼ばれる暗殺秘密結社を雇い邪魔者を闇に葬る集団、ＫＮＮ。五千年の永きにわたり、この暗殺秘密結社団は自らをＫＮＮと呼んできたが、これこそカナンの末裔（ＫaNaaN)黒い貴族であり、彼等こそが米国を統治している真の支配者である。黒い貴族と彼等が運営する財団の表向き掲げている人間性あふれる立派な理想とは裏腹に、真の目的は、１８４８年にロスチャイルドの雇われ人マルクスが書いた神なき世界、新世界秩序のプログラムであり、それは共産党宣言の名で知られている。この目標の達成のためにはブルジョワ国家や民族国家は邪魔者とされ、次々と転覆活動が企画されてきた。

このシナリオを描いているのは誰か？(13 )
黒い貴族と彼等が運営する財団の表向き掲げている人間性あふれる立派な理想とは裏腹に、真の目的は、１８４８年にロスチャイルドの雇われ人マルクスが書いた神なき世界のプログラムであり、それは共産党宣言の名で知られている。この目標の達成のためには
ブルジョワ国家や民族国家は邪魔者とされ、次々と転覆活動が企画されてきた。
国際金融資本団は、究極の目的である全ての民族国家の破壊、全人類を自分達金持ち連中に従わせる、それを達成するまでは正体を隠しつつ、偽りの情報を流し続け、国民を惑わさせるが、彼等の目的にとって、なんと言っても、彼等の金融体制の設立、に従わせるとともに麻薬が一番効果的である。そのやり方も巧妙である。気ずかれないように少しずつ毒を盛り、気長に民族国家の崩壊を待つという方法である。秘密暗殺集団KNN（KaNaaN）はカナンの末裔であり、彼等は麻薬を服用し幻覚状態に陥った後、命じられた暗殺を実行する。彼等は世界の何処へでも行く。自称エリート達は、麻薬が大衆のコントロールに一番効果的である事を良く知っている（ピートルズもその普及の為に利用されるが、その真相知ったジョン・レノン暗殺される、モナコのグレース后妃も、日本では明治維新の坂本龍馬）今米国では水道水に虫歯予防を口実としてフッ化ナトリウムが入れられているが、これとて米国民のコントロールの為だが麻薬の代替ともなる。彼等はかって黒死病、ペストを仕組んだ歴史がある。この物質は免疫機能を攻撃し、思考力を破壊し脳手術を受けたも同然となり大人しい羊のように政府の言うがままにコントロールされる。最終的には免疫不全に陥らせる。エイズなどのせいで免疫機能が低下する理由は、水のフッ化ナトリウム添加による。石油の副産物から作った医薬品も当然のごとく人間の自然治癒力を阻害する事、論を待たない。ガンの原因も血液の汚れであるにも拘わらず日本の医学体系はロックフェラー医学体制に囚われ石油の廃棄物を注射したり薬を服用し、益々血液を汚すような愚かな事をしている。

このシナリオを描いているのは誰か？(14 )
イギリス（英国王室）は１８世紀後半黒い貴族に乗っ取られアメリカもFRB設立とともに黒い貴族の支配下に置かれる事になった。かってマイアー・アムシエル・ロスチャイルドはこう言った「私が一国の通貨を支配できれば、法律などは度外視できよう」一国の通貨の支配とは、先ずは発行券を握って入る事である点を確認する必要がある。【因みに第二次世界大戦の背後にある真のストーリーとは？ドイツと日本は、バビロンの盗賊ギャング達に源を発する５０００年に及ぶ国際通貨制度から手を引く事にした。両国は、自らの通貨制度を引き受ける事によって、国民に平和と繁盛を取戻そうとした。この行為が国際銀行家達に「反逆罪」と非難され、この謀反ゆえに、米軍―実は国際銀行家達の利益のみ奉仕する「連邦準備軍」－によって罰せられたと言うのが真相である。】日本でお札といえば日本銀行券であり、日銀だけが発券できる。前にも書いたが彼等こそ、流通する通貨の量を勝手に上下させて、インフレ、デフレを自由自在に操り、金融機関の金利を操作して景気を捏造できるもの達である。彼等「死の商人」による戦争の誘発も黒い貴族の常套手段であり、平和に暮らしている人々の間に無理やり紛争、戦争を起こさせ両者に武器をかわせて莫大な利益を上げている。「死の商人」などは「死の銀行家」国際金融財閥の下っ端に過ぎないのだ。

このシナリオを描いているのは誰か？(15 )
１８世紀以降の殆どの戦争や革命、恐慌を仕組んだ事はメディアの隠蔽に拘わらず少しずつだが私達の前に漏れ出るようになったのは嬉しい。連邦準備制度と言う怪物を生み出した１９１０年のジョージア州のジキル島での極秘の会談での議長―ロックフェラーの義父ネルソン・オールドリッチ）ロックフェラー家はこの銀行の株式の多くを購入したが、米国政府はこの銀行の株式をただの一株も持つ事は許されず、これは何故？国際金融財閥に完全支配されたアメリカ合衆国となったことを意味する。１９１３年、悪夢の連邦準備法はこうして秘密のうちに米国に設立されるが、米国のみならず世界にとって不幸な事は合衆国の仮面を被った民間が所有する銀行である連邦準備制度が偽りの民主主義の名の下に政治を行っているからである。２０世紀の歴史は米国の連邦準備銀行による邪悪な金融政策の歴史と言って良い。国際金融団は「聖書」のユダヤの民でなく（聖書の民ユダヤを剽窃したカナンの末裔）5000年前にパレスチナを掠奪した砂漠を放浪する破壊集団だった。古代四大帝国を崩壊させ、ヨーロッパ→旧ソ連→アメリカ→日本へと寄生していく事になる。連邦準備銀行設立とともに彼等の企みの戦争が次々と容易に企画され、実行された。今の米国は既に本来の米国ではなく黒い貴族、カナンの末裔に乗っ取られた米国だ。

このシナリオを描いているのは誰か？(16 )
チェイニィーの説得にも拘わらずアラブ諸国からイラク攻撃の支持をえられない。アラファトを攻撃してもイラクのフセインが挑発に乗ってこないので、攻撃の機会がなかなか掴めない。今イスラエルが我が物顔にパレスチナを攻撃してもシャロン平気でいられるのは、後ろに米国がバックに居るからだが、イラクが少しでも動きを見せれば米国が怒涛のごとくイラクを攻めるというシナリオ、今はそのチャンスをうかがっている状態の米国。そう言うシナリオがあると言う事をフセイン湾岸戦争で学習した。アラブ諸国はどれほど無駄な金を米国にふんだくられた事か、日本は当然のごとく金を差し出した。皆、よう分って欲しい。今の米国は本来の米国ではなくアサシン秘密結社団KNN（ＫａＮａａＮ）に寄生された米国だと言う事を。

このシナリオを描いているのは誰か？(17 )
【闇の世界権力―ＫＮＮ（黒い貴族―国際金融財閥）のどす黒い野望】
アサシンといわれる秘密結社団には、はっきりとした計画、指針があった。即ち
一、全ての政府機構の廃止
二、個人財産の廃止
三、遺産相続の廃止
四、愛国心破棄（彼等は国際化―グロ－バル化ー帝国主義の意―民族の破壊を目論む）
五、全宗教の廃止
六、家族・道徳の廃止と子弟教育の掌握（猥褻奨励、洗脳―水道水にフッ素―教育）
七、世界政府（新世界秩序―NewWorldOrder）の樹立である。

１8世紀以降の世界における革命運動の全てに、この計画が行動指示書として与えられてきた。共産主義、解放運動、レジスタンスは全て、この計画から指針を与えられた。このようなメッセージがアサシン（暗殺）秘密結社の支部から支部へ絶えず伝達されていたため、上記の指令の内容を掴んだ者から没収され、欧州各国の政府も知るようになった。では何故この事に対して対応策が取られなかったのか？それは陰謀の中核に世界で名の知られた多くの銀行家

欧州において各国が相互に侵略する意図は持たなくとも、各国中央銀行を通して各国政府に多大な負担、そして自滅的な「軍備拡大競争」―日本も軍備拡大に進むならば崩壊への道であり（日本は、今その岐路に立っている）それを意図している黒い貴族とそれに加担する日本の政治家ーを開始させる。当時欧州は長い間、平和が続いていた。しかし１８８６年には各国の軍備は膨大に拡張し、内乱によって自滅するか、外国と全面戦争を開始する以外の選択の余地はなかったーこれがバビロンの金融システムの知られざる恐ろしい処、必然的にこうなるようにバビロンの金融システムが戦争、革命等を仕組む】

が存在している事だ。一般の我々は、世界でもっとも名だたる貴族
（因みに英王室も黒い貴族、パリでダイアナ妃が暗殺されたがヘンリー「王子」の父親がチャールズでない事は英国では知られていた。彼女も英王室の不穏な動き知っていた、彼女の行動は英王室の威厳にかかわる皇太后、許せず交通事故に、運転手に麻薬を飲ませ、飲酒に見せかける等ロスチャイルドに仕える英国秘密諜報部、得意な処）
大地主、銀行家達がこの一味であるのを信じられるだろうか？
銀行家が個人財産の没収を支持するであろうか？
貴族達が財産相続を廃止するであろうか？
膨大な土地所有者が全ての土地の固有化を推奨するであろうか？
問題は我々がカナン人の計画・意図を理解できない事である。
黒い貴族は自身の財産を没収する意図はない。
彼等は自身の相続遺産を国有化する意図もない。彼等以外の者にだけ上記の指針を適用するのである。その為マルクスに「共産党宣言」を書かせた。共産主義は巧妙な陰謀だといったマクドナルド下院議員、今ロシアの強制収容所。

このシナリオを描いているのは誰か？(18 )
日本国内で不良債権だ、ペイオフだ、何やら疑惑だと騒いでいる間に、中東情勢が急展開で一気に緊迫化。多くの日本人は他人事のように思って「遠くの戦争だ」と油断していると、今後の情勢いかんで、第３次石油ショックに発展していく可能性があり、戦争を拡大し、金や原油の価格を上げ、軍事特需を作り出すことによって、大儲け出来る仕組みになっている。

【戦争を仕組む筋の存在を知らないと目前で起っている現象が理解できない。彼等国際金融資本団の望む民族国家の破壊を手伝う連中ではないか！」】

国際金融資本が、陰で巧みに操っているのだ。彼等は世界の何処かで常に戦争を起こそうと画策している。戦争こそが彼等にとって大きな儲け口なのだ。だから、世界のどこかで”火種“になりそうな所を目ざとく見つけると、巧みに当事国双方の間に分け入り、対立と抗争を引き起こし、暴動や戦争へと導いていく。そして双方に資金を貸し付け、そのお金で自分たちの武器・弾薬を買わせるだ

一方、今や日本の政治はワイドショーの格好の鴨。本来ならば政権交代が起きて、政党が、思い切った政策の転換をして、日本の難局を打開するのが本筋のはずだ。ところが小泉議員が出てきて「改革」を連呼してマスコミがそれを煽り、国民がそれに騙されて政権政党は選挙で大勝利した。騙される国民も悪いが、マスコミも金、ポスト、利権を守る抵抗勢力なのだ。小泉首相の支持率は落ちる一方で、外務省のスキャンダルはとどまるところを知らず、田中前外相の更迭、鈴木宗男氏の失脚、何やら一派のボスの更迭と続いている。そして、鈴木氏を追及した社民党の辻元氏が、秘書をめぐる金銭スキャンダルで議員辞職に追い込まれ、その余波が土井党首や田中前外相にも飛び火し、永田町は大揺れ。マスコミが馬鹿騒ぎしているドサクサに紛れて、小泉首相と与党は、戦争に備える「有事立法」と成立させようと目論んでいる。これは武力攻撃事態法と自衛隊法改正、安全保障会議設置法改正の３つからなり、有事の際には首相が反対を押し切って命令を遂行させることが出来るほか、電力会社やガス会社など民間企業に対しても首相が指示を出せるうえ、民間事業者が命令に従わなかった場合は、懲役や罰金を科すという罰則があり、これはＰＫＯ法などとは違い、日本が直接戦争に参加し、日本の領土内や周辺が戦場になることを意味している。なぜ小泉首相は有事立法の成立を急いでいるのか？それは米国と協調して北朝鮮との戦争に備えるという口実を作るためだ。これで果して誰が利益を得るのか？国民は再びあの寄生システムから巧妙に税金をふんだくられるのだ。

【３国（イラン・イラク・北朝鮮）に共通するのは国際金融財閥の傘下に入ることを拒否して入る事である。彼等の傘下には、軍産複合体と国家を超越した多国籍企業が控えている。……軍産複合体はその体質上、十年に一度は大きな戦争がなければ経営が成り立たない構造になっている。彼等の常套手段は近隣諸国・民族間に絶えず緊張感をあおり、危機感を盛り立てることである。こうしてマスコミを使って囃し立て各国に武器を売り、利益を上げるのが軍産複合体であり、その上に鎮座する国際金融財閥である】

先般、北朝鮮系金融機関に対して当局が摘発に動いた。辻元氏が犠牲になり、社民党を存亡の危機に追い込んでいる狙いも、政界一とされる社民党と北朝鮮とのパイプをつぶすのが目的。気がつかないうちに、政府は戦争への準備（彼等国際金融財閥の懐を増やすのが目的であり、そのお零れに預かろうという政治家と利害関係団体）を着々と進めており、小泉首相の後釜を狙う石原都知事が政権を握れば、北朝鮮や中国との緊張は一段と高まるのは必至。日本が直接戦争に参加する事態が迫っていることに目を向けないで、ワイドショー的に政治の世界を見ていると彼等の思う壺に嵌る。権力者にとっては国民が無知で居るほど有り難い事はないのだ。

このシナリオを描いているのは誰か？(19 )
英国は１８世紀後半まで米国を植民地として支配してきたが、米国独立（１７７６年）とともに、英国貴族達もこの植民地支配を諦めたと思ったら大間違い。彼等から見れば米国民などは愚民愚衆の集まりに過ぎない。彼等は乗っ取る（洗脳する）方式として
【英国王立国際問題研究所】―ＲＩＩＡという司令塔を作り
（1）ビルダーバーグ・グループ（ＢＢ―【極秘エリート会議】今後一年間の国際政治経済の動きを決定するためにそこに集まった人々―国王、総理大臣、大統領、大臣、大使、大企業家、国際金融家、民主・共和党議員。しかし、彼等を陰で動かしている人物名は隠されている）
（2）外交問題評議会（ＣＦＲ－【デービット・ロックフェラー「ロッケンフェルターという名のユダヤ人の家系に源」が主宰する】アイゼンハワー大統領以来、歴代の大統領、国務長官などここから送られてきた。米国を動かしているのは議会やホワイトハウスではなくＣＦＲ。米国大統領などは単なる操り人形に過ぎず、四年ごとの大統領選挙などは膨大な金をかけて民主政治を装うための偽装工作に過ぎない。
（3）日米欧三極委員会（ＴＣ―【影響力の衰えたＣＦＲの役割を継続するという目的で発足】世界的な経済協力体制を強化し各国政府に圧力をかけ、国際金融財閥が支配する多国籍企業にとって有利な状況を作り上げる、当然、各国民の利益は犠牲にされ、やがては各国を国民ごと支配する事を狙って居るのだ。その媒体として巧みに利用されるのが輸出入銀行、国際通貨基金ＩＭＦ、信託銀行、世界一の援助額といわれる日本の政府開発援助ＯＤＡも、実は彼等が狙う“世界の安定”のために使用されているのが本当の所。そしてカナンの末裔は楔を打ち込むように、日本を席巻【乗っ取る】する準備を始めている。米国の次は→日本、先ず銀行を骨抜きにし、国際金融財閥と彼等の使用人である日本人政治家の目論みは、実体のない金融を通して日本の経済を弱体化させ、究極的には世界経済を破綻させることである。しかし、国際金融財閥は殆どに渉って地球の資源や食料を完全に買い占めてしまっている。経済破綻で購買力がゼロになった国民は？その際、彼等は国民に何を要求しょうとするのか？）
ＢＢ，ＣＦＲ，ＴＣは、国際金融財閥と軍産複合体の持つ金と力を背景に、新世界秩序計画を着々と実現しつつある。彼等は世界のダイア、金、貴金属、穀物、食料、石油、石炭、原子力、商社、製造業界、マスコミを手中に収めている。米国人が最後の拠り所とする米国憲法も完全に骨抜きにされ、存在自体が違憲である国税庁ＩＲＳ、ＣＩＡ，ＦＢＩ、ＢＡＴＦアルコール・タバコ・銃火器局などの組織を利用した恐怖政治が行なわれ、国民は全くの無力感に襲われている。この米国憲法でさえ大統領が（この事は日本が今進めようとしている有事立法とも関連するのだが）非常事態宣言を発すれば

このシナリオを描いているのは誰か？(20 )
米国民は一切の自由を失ってしまう事になる。具体的には
全通信設備の没収
全食料の没収
自動車を含む全交通手段の没収
主要道路、港湾、空港の閉鎖
住民の強制移動
銀行口座、株式市場の閉鎖
住民の強制登録
が命令一つで一挙に実行され、反抗する者は皆処刑されてしまうのだ。にもかかわらず、多くの米国民は麻薬、マスコミが推し進める３S政策によって現実逃避している。
そして「新世界秩序」の印というものが、六六六のマーク、＜獣の刻印＞。新約聖書はこの刻印について警告を繰り返している。この刻印がマイクロチップ移植や、660ナノメートルのレーザー波長域を使ったレーザー移植のような形で人体に記されると、人体は生きながらにして腐敗してしまうという。（国民総背番号制度はその準備のため）最近では、犬への移植が既に行なわれている。このマイクロチップには個人の過去・現在の情報が全て入力される。キャッシュレス、つまりこのチップがあれば現金取引は不要だということで一般化されるだろうが、その実体は、偽りの富としてのペーパーマネーによる支配、

軍事的威嚇・脅迫を用いた力での支配あり、従わないものには生きる自由さえ与えられない、これこそが金持ち連中が言う、全人類を支配する「新世界秩序」の実体である。
日本が推し進めようとしている有事法制は、米国が陥っている今の状態を匂わせる。日本が闇雲にこれを推し進めるのはバックに居る国際金融財閥の目論みでもあるのだが下部組織、日米欧三極委員会にも彼等に忠実なOO根O弘、宮O喜O等数十人のメンバーが居り、彼等は国際化を推し進めるのに貢献。国会がドタバタしている中で、メディア規制や有事法制が満足に審議されることなく法案が通過してしまう恐れがあり、彼等は戦前の治安維持法や国家総動員令のような体制を作ろうとしている、国民も有事法制に賛同するかのようにマスコミも誘導しているが、マスコミ自身既に黒い貴族に手懐けされているのだ】
（自民党は政権を維持するためならばどんな事でもする。しまいには小泉と田中真紀子を担ぎ出して内閣を作ってしまった。全てこれらは茶番劇であり陰謀であったが、何も知らない国民は参院選で自民党を大勝利させた。その結果、橋本派が一番勢力を伸ばした。改革という呪文の言葉でペテン師の小泉に騙されたのだ。あのマスコミのはしゃぎようは一体なんだったのか。フランス革命、ロシア革命、文化大革命等も黒い貴族が後ろから仕組んだ事だが革命、改革という言葉は人間の心を惑わせるのに便利な道具だ。そう言う意味で何の経済的成果も上げず改革、改革だけで国民を欺き通して来た自民党の策謀には感心せざるを得ない。国民を先導し真実に目覚めさせなければならないマスコミ自身も彼等の紐付きだから無理はないにしても、テレビのワイドショーはあまりにも酷い）
もはや日本も残念ながら古代四代帝国→ヨーロッパ→旧ソ連→英国→米国に引き続き黒い貴族の支配下に置かれるというシナリオが出来つつある。それを裏ずけるかのように、多額の不良債権を抱えて破綻する企業のケースが目立ってきている。住専問題から始って最近の相次ぐ都市銀行の合併など従来には見られない現象である。しかしこれも偶然の事ではない。黒い貴族はあの手この手を使って、各国、各民族を分裂に追い込み、国を混乱させ、国民を堕落させ骨抜きにして来た。国際金融財閥は自らが支配者となり、世界経済を思いのままに操れるような世界統一計画を目指しており、その一環として、アジア通貨危機を引き起こし、それも強大化した日本の経済を利用して、日本から莫大な富を吐き出させて強い産業を無力化し、日本人の精神性と文化を破壊し社会全体を堕落させようというシナリオである。そして彼等の経済政策に従わない国は悪の枢軸と言っては米国を利用して何とかイラクと事を構えさせようとさせ、北朝鮮は脅威だと言っては日本には有事法制を作らせる。勿論日本の政治家も彼等のお零れに預かるのだから有事法制に懸命になるのも無理はない。日本が米国の国債の三分の一を握らされているのも、もちろん彼等の意図的な戦略である。

このシナリオを描いているのは誰か？(21 )
米国の対日政策の“真の狙い”は？
国際化を知らないと今後の日本に大きな禍根を残す事になる。彼等は日本を政治的・軍事的に支配するだけではなく、経済（日本は現在、千四百兆円という世界に冠たる金融資産と、三千億ドル以上の外貨準備高を持っている）をも餌食にしようとしている。その先兵としてビックバーン【金融自由化】という日本の運命を決める犯罪がソロス（ロスチャイルドの使用人）と日本の売国奴政治家（＝大蔵相の旧某高官）との密約のうちに遂行された。これはグルとなった政治家や政府高官の協力無しには不可能な国際金融犯罪としか言いようがない。
国際金融財閥は英国王立国際問題研究所【ＲＩＩＡ】を司令塔とし、その傘下にビルダーバーグ・グループ【ＢＢ＝極秘エリート会議】、ロックフェラーが主宰する外交問題評議会【ＣＦＲ―議会やホワイトハウスではなく、ここが米国の政治を動かしている】さらにそれを補填する日米欧三極委員会【ＴＣ―ここに日本人メンバー数十人居る】がある。
日本経済の国際化は、今日の日本にとって最も警戒すべき重要な問題である。国際化、いわゆる自由貿易を推進しょうとする者は、羊の皮を来た狼である。自由貿易は、良く発達した国内市場を持たない国にのみ、利益をもたらす。そのような国は自由貿易を装って、米国、日本のような、よく発達した国内市場に入りこむ。そして知らない間に、市場の全てを食い尽くしてしまう。良く発達した国内市場の生活水準が低くなり、後進国のレベルまで落ちる。それが「自由貿易」である。自由貿易は欺瞞である.。それは自由ではない。それは労働意欲をなくさせ、雇用を奪い、企業マインドを干上がらせ、最後には経済的困窮状態に導く。共産主義と社会主義は世界政府の下での新世界秩序を招来するという共通の目標を持っている。そして「自由貿易」は、今ロシア強制収容所に捕らえられているマクドナルド下院議員が言ったごとく、共産主義が真の資本主義を一掃するために用いる手段のひとつである。そのことを知っているからこそロスチャイルド、ロックフェラーなどは共産主義者等を支援し、その要綱をマルクスに描かしたのである（共産党宣言）。彼等はそうして共産主義国家ソ連を捏造し、冷戦を演じさせ両国民から寄生システム（日本は日銀→ロスチャイルド日本支店）から税金という名目で金をふんだくるだけ、ふんだくったのである.。自由という美名の言葉とは裏腹に人間を不自由にする為政者の巧妙な魂胆だ。１億2700万人の国民がこの狭い日本列島の上で生きていくためには、日本型協調主義は維持しなければならない。グローバリズムを信奉し、過度の競争主義、弱肉強食主義、行き過ぎた自己責任主義を強引・急速に日本経済に導入しようとする構造改革政策は大混乱をもたらすだけである。世界に誇るべき技術をもつ日本の製造業は、多国籍企業に支配される寸前にある。食肉市場は崩壊寸前。ゼネコンすら国際金融財閥の支配下に置かれる前夜だ。日本の各金融機関は多国藉企業国際金融財閥の傘下である巨大金融機関に吸収される手前まできている。
小泉政権の構造改革は国際金融財閥による日本経済支配の先兵の役割を果たしているのだ。そのうえ、日本国民の共有財産である道路と郵政事業を強引に民営化しようとしているが、これこそ彼等国際金融資本が喉から手の出るほど待ち望んだものである。日本はいまこそ目を覚まし、国民の共有財産を守るために立ち上がるべきである。（日米欧三極委員会の会員である堤清二氏も２４日の朝日でその危険性を述べている。）
米国自身も、こうして黒い貴族に巧妙に寄生システム導入のお陰で乗っ取られたのである。１９１３年に設立されたＦＲＢこそ今日の米国ならず世界の運命を決めたのである。
彼等の言う「自由貿易」「国際化」「共産主義」は全て最終目的「新世界秩序」の為である。

このシナリオを描いているのは誰か？(22 )
世界各地で数々の戦争や革命、経済の好不況を仕組んでいる筋、世界金融支配体制はクリントン時代に日本の金融を支配する目的で仕組んだビックバン（榊原氏がビックバンを始めたのも、橋本総理を説得して日本の銀行を外資に売り飛ばすための陰謀）が上手く行き、国際金融資本は倒産した日本の4大銀行を買収し、日本の金融市場を支配しようとしている。欧米に次いで日本の銀行を支配すれば、国際金融資本のシンジケートによる世界制覇が完成する。そして今回、ブッシュ政権を誕生させた国際金融は日本を軍事面でも支配しょうと彼等の手下、日米欧三極委員会のメンバー達と会合を持った。
世界の金融支配体制は、欧米の金融財閥と軍産複合体によって形成されてきた。ビルダーバーグ、外交問題評議会、日米欧三極委員会のメンバー達はロスチャイルド、ロックフェラーを二大巨頭とする国際金融団の手足となり、200Ｘ年の世界統一、世界政府樹立にむけて色んな工作や活動を行なっている。そして、さる４月5～8日、外交問題評議会を補完する目的で作られた→日米欧三極委員会がワシントンＤＣ、リッツ・カールトンホテルで開かれた。（３月１日の小泉・ロックフェラー会談を受けての開催とも思われ、今後の動向が注目）日米欧三極委員会2002年次総会、出席メンバー（宮沢、野上、緒方、小島、田中、薬師寺氏等）誰かも上手い表現！【マグロの一本釣りの餌にくらいついた売国奴、全員集合といった処でしょうか。……釣る側とすれば、魚を釣り上げることよりも、餌に喰らいつく時の魚の餓っついた表情を見るのが、得も言えない快感を呼び、一度やったら止められないのでしょうね。彼等にしてみれば表面上では厚遇しているが、心底ではこういう裏切り行為を平然と行なう連中を最も軽蔑しているのではないでしょうか】ここで何が話し合われたのか？実は彼等の食い残した餌（イラクに対する戦争計画―石油分捕ると同時に大量の武器消費の為）を主要議題の一つとした会議だった。国際金融財閥は、日本政府に対して、このイラクに対する戦争に、明確に、「参戦」することを要求して居るのだ。有事法制は、イラクに対する国際金融財閥が仕組む（金融政策の一環である）戦争に、日本が「参戦」するための準備である。ブッシュ政権は秋の中間選挙前にイラク攻撃に踏み切る可能性が高い。米国がクリントン（ロスチャイルド筋）からブッシュ（ロックフェラー筋）に変わり、対日政策も少し変わってきた面がある。金融より、軍事面により比重をかけた対米協力を迫られてきたようだ。日米欧三極委員会は、金融面は勿論、軍事面でも国際金融財閥の手先となって国民を売り飛ばそうとしているのだ。国民はマスコミの3Ｓ政策の馬鹿騒ぎにすっかり洗脳されてしまった。だが、しかし小泉首相が推進する有事立法の真の狙いは？北朝鮮の脅威を口実にして、本音は国民の自由と権利を大幅に制限し、マスコミを管理下に置き、政府にとって都合のいい統制社会を作るのが目的である。彼等は有事立法だけではなく、「個人のプライバシーを守る」という美名の下に、マスコミの取材、報道を事実上制限してしまう『メディア規制法』も成立させようと目論んでいる。この『メディア規制法』は、人権を守る、青少年を健全に育成するという体裁のいい事を言いながら、マスコミの取材、報道、出版などに対して、政府が法律をタテに強力に規制をかける為だ。カナンの末裔に完全に侵されている英国、並びに米国に追随するものだ。

このシナリオを描いているのは誰か？(23 )
某知者も言ったように【ヒットラーの千年帝國計画は、1923年にシオニストと同盟を結んだために、わずか13年間しか続かなかった。シオニストたちの唯一の目標は自分たち自身のための世界征服しかなかった。彼らは戦利品を誰とも分ち合うつもりはなかったのだ。
アメリカにおける恐怖政治はイスラエルによる平和とイスラエル千年王國に対する、すべての抵抗に終止符を打たせるであろう。合衆國の利害を後まわしにする、国際金融ユダヤ資本たちは自分達が目的地に到着したと信じて歓呼の声をあげている。
ＷＴＣへのテロは一つの作戦の初戦であった。この作戦によって彼らは、さらなる反撃を受ける事なく、自分たちの夢の実現へと向う事が出来る。その夢とは彼らが主張する希望、つまりユダヤ人達のための国などというものとは全く異る、世界征服という目標の事なのである。これこそ、ずる賢いポール・ウォルフビッツやその仲間の狂信的なシオニスト世界征服論者たち――この中にはリチャード・パール、リチャード・アーミテージ、ビル・クリストル、さらには多数のその他の知名度の高い要注意人物たちが含まれる――が、最後の勝利は目前にせまっていると信じる理由なのである。

彼らは明らかに、いかなる敵対者に対しても一片の慈悲をも示す事はない。一九四五年に「ドイツの最終処分」――つまり完全な民族根絶――を計画した連中が唯一持った懸念は、アメリカの國民が彼らの（最終的）計画を見破るのではないかという点にあった。

この危険性は極めて、わずかなものであった。ほとんど一〇〇％に近い、アメリカのメディア支配の故に、恐怖政治が近づいているのをアメリカ人達に警告する事は、誰にも不可能のように見えた。ちょうど日本人たちが真珠湾を攻撃する計画を実行に移さず、イスラエル建國へと帰結する一連の出来事が開始しないのではないかとの懸念に悩まされつつ、ホワイトハウスの中で不安氣に過していたルーズベルトやバルーク、マーシャルたちと同じく、ワシントンのユダヤ人たちは、最後の一人の真のアメリカ人に判決が下されて処刑が完了しないうちは、氣を許す事が出来ないのである。
彼らの最大の強みは、ほとんどのアメリカ人たちには、それほどまでに流血と裏切りをのぞむ者がいるなどとは信じられないという事実にある。ブッシュ家自体が、父親と息子がともに九月一一日一揆の際、極めて従順なディツク・チェイニーによってその地位を奪われようとしていたのする恐怖を認めたがらないのだ。チェイニーは末期の心臓病患者として既に人生のお釣りで生きている状態にある。
先行する恐怖政治の何百万人もの無力な犠牲者たちの苦しみの叫びが今でも聞える者達にとって、この新たな（我々の前方にある）恐怖を防止するためには、我々は、これまで通りの、通り一遍の努力に安住するわけには行かない。フランス革命、ロシアにおけるポルシェビキ革命、さらにはスペイン市民戦争の恐怖政治の犠牲者達の全過程の記録を回顧すると、歴史における最も恐ろしい陰謀に対して警鐘を鳴らすために、今日のポール・リヴィヤー（訳註・アメリカ独立革命の勃発時にイギリス軍の接近を知らせにCharlestownからLexingtonへ馬で走った愛國者。ロングフェローの物語詩で有名。）たらんとする努力を我々は絶対に後退させてはならないのだ。
世界貿易センタービル爆破から数時間もたたず、ビルが依然、炎上しているうちに、合衆國は憲法で禁じられているにもかかわらず、同國が暗殺という政策も辞さないと公言したのである。
合衆國もまた、イスラエルの多くの最も悪しき政策――囚人に対する拷問、令状なしの逮捕、裁判なしの無期限の拘留、公表されない証拠、秘密の革命法廷での裁判、――一言で言えば我國の憲法が保証する、すべての権利の廃絶を採用したのだ。】

このシナリオを描いているのは誰か？(24 )
世界の金融支配体制は、欧米の金融財閥と軍産複合体によって形成されてきた。ビルダーバーグ、外交問題評議会、日米欧三極委員会のメンバー達はロスチャイルド、ロックフェラーを二大巨頭とする国際金融団の手足となり、200Ｘ年の世界統一、世界政府樹立にむけて色んな工作や活動を行なっている。
今回の、中国を巻き込んでの駈け込みのシナリオを描いたのは韓国のＮＧＯだが、バックは言うまでも無く国際金融財閥の出先機関であるＣＩＡが仕組んだ事である。
こう言った事の複雑な背景をＮＨＫは一切放送せず、ただビデオ映像を見せつけ、中国官憲の横暴と日本の役人のふがいない対応ぶりのビデオ報道ばかり、これを見た日本国民は「中国はなんという国か」と、勿論ＣＩＡにすれば中国の警察や日本の領事館の対応も計算済み、これでは日本中に反中国感情が沸き起こることは必至、そして、この事で誰が一番喜ぶのか？それは言うまでも無くブッシュ政権と、そして有事立法を押し進めようと目論む小泉政権である。クリントン（ロスチャイルド筋）からブッシュ（ロックフェラー筋）に変わり、対中国政策も大きく変わって来た。中国との緊張を高める事により、日本や韓国や台湾やフィリピンなどへ武器を売りつけるのがブッシュ筋（＝国際ユダヤ金融）の狙い。インドや中央アジアへの接近も同じ狙いである。日本はさっそく最新鋭のイージス艦を買うつもりだ。最終的な目標としては、憲法９条まで改正し、集団的自衛権まで出来るようにするのが目的。東西の冷戦終結により、旧ソ連はロシアへ、中華人民共和国は日米との経済的な交流が密接となる一方で、現在、日米が軍事産業を拡大する口実としては北朝鮮は格好の鴨だ、審船銃撃事件に、その次の不審船引き揚げのニュースに加え、中国日本大使館への国民５人の亡命未遂事件に、いわゆる北朝鮮によると言われる日本人拉致事件など、次々に朝鮮半島某国にターゲットを絞った事件がタイミングよく起きており、その合間を縫うように、某国秘密工作員の上陸を目撃致したとの嘘情報を警察に通告した日本人の逮捕との、ニュースを流すなど仮想敵国を北朝鮮にした、政府の有事立法成立に向けた段取りは着々と進行している。ＣＩＡと日本と韓国の軍事関係者の見事な連携ぶりである。
この事に関連しては伏線が用意されていた。
（３月１日の小泉・ロックフェラー会談を受けての開催とも思われ、今後の動向が要注目）
そして今回、ブッシュ政権を誕生させた国際金融は日本を軍事面でも支配しょうと彼等の手下、日米欧三極委員会のメンバー達と会合を持った。４月５―８日、米国ワシントンＤＣのホテルで開かれた、2002年度国際金融財閥の下部組織である日米欧三極委年次総会に出席した日本人（売国奴）は？
(１）小林陽太郎（フジゼロックス）
(２）オガタ　シジューロー（旧山一證券）
(３）藤井宏明（日本財団）
(４）小島明（日本経済新聞）
(５）宮澤喜一（もと首相）
(６）ムラセ　ジロー
(７）緒方貞子（日本政府首相を代表して）
(８）タカギ　ツヨシ
(９）田中明彦（東京大学）
(１０）田中ナオキ
(１１）渡辺五郎（三井化学）
(１２）ワタナベ　コージ（経団連）
(１３）薬師寺泰蔵（慶応大学）
(１４）山本正
(１５）米村則之（フジゼロックス）
(１６）吉野　ブンロク（元ドイツ駐在大使）
(１７）ハヤシ　ヨシマサ
(１８）イトー　ジョイチ（ネオテニー）
(１９）野上義二（前外務次官）

　　　　　　　　　　　　

このシナリオを描いているのは誰か？(25)
時代錯誤の人口国家イスラエル（ロスチャイルドの策謀）を創ってしまった国連は、パレスチナに住むユダヤ人とパレスチナ人の平和的共存を重要性を討議する機会をもっと開くべきだ。そのためにも、国連加盟国全体が、パレスチナ問題の解決のために真剣に討議る場をつくることが、「われらの一生のうちに二度まで言語に絶する悲哀を人類に与えた戦争の惨害から将来の世代を救」おうとする国連憲章の目標である筈だ。パレスチナ問題では、欧米諸国よりも一歩踏み込んだかかわりを持ち、口を開けば国連外交を口にする日本こそ、こうした国連を中心としてパレスチナ問題の解決に努力してほしいものだ。
連邦準備システムこそが国際金融財閥の財源であり、人類未曾有の惨劇となった第二次世界大戦も、その後の冷戦構造、朝鮮動乱、ベトナム戦争から最近の湾岸戦争にいたるまで、全てこのシステムが可能にした物であり、原爆製造、軍産複合体、国連事体も、この私有の中央銀行の落しごである。イスラエル建国のために国際ユダヤ銀行が仕組んだのだ。この寄生システムが生まれたお陰で、一握りの金持ち連中にとって都合の好いように全世界の景気が自由自在に操作され、必要に応じて大規摸な戦争を勃発させることが可能になった。
米国の今度の大統領選挙でもブッシュ政権が誕生したことで、この政権の顔ぶれから、米国は従来の金融から軍事に方向転換することが予想された。連邦準備システムの七度目の利下げにもかかわらず株価は低迷を続け、個人消費も落込んでいる。もはや米国経済の失速は時間の問題で、万策は尽きたのだ。ここに来てブッシュ政権はその本来の戦略である「戦争による経済の立て直し」を実行に移す段階に達したようだ。ブッシュ政権は世界だけでなくアジア戦略においてもクリントン時代の枠組みを根本から変えろうとしてる。ブッシュ政権は新アジア戦略に小泉内閣を手先として使おうとしている。小泉内閣が急いで有事法制をつくろうとする動きの真の仕掛け人は前にも書いたがブッシュ政権の対日工作グループである。
同時に、クリントン時代に北朝鮮政策に関与した日本の政官界の人脈をパージする動きの底にあるのは、ブッシュ政権のイラク攻撃の準備とこのための対日新戦略である。小泉内閣は自らブッシュ政権の尖兵になろうとしている。日本の自衛隊を米軍の傭兵として使おうとしている。これが小泉首相が進める有事法制とメディア規制法制定の真の狙いである。
有事法制を論じるなら、日本が独立主権国家であるという前提が必要だ。現在のような日米安保体制下で米軍が日本全土を占領している、いわば日本が米国の奴隷国家のままの状態で有事法制を制定すれば、日本は米軍の都合のいいように利用され経済的、軍事的に大きな犠牲を強いられるばかりだ。
現在日本人はどのように美化しようと実体は米国というお釈迦様の掌の上で弄ばれている孫悟空に過ぎない。米国がその気になれば日本の繁栄など直ぐに消し飛んでしまう。ソロスはその走りとして日本の売国奴連中（橋本・宮沢・榊原等）と組んでビッグバーン（１４００兆円という膨大な個人金融資産が狙い）を仕組んだ。日本は米軍による軍事的占領という土台の上に成り立っている空虚な幻想にすぎない。これまでのように国際経済が安定を保った状態が続いておれば問題はないが、しかし米国経済も日本経済も今や土壇場にまで追い込まれている。経済は瀕死の状態であり破綻は必至である。もし経済が破綻すれば資本主義の当然の帰結として戦争が必要になる（戦争は最大の経済需要をもたらす）この時日本の政府と財界は国民をそそのかし扇動して経済回復をスローガンのもとに当然米国のお先棒を担いでその戦争に荷担することになるが、それがこの有事法制を強行しようとする小泉政権の狙いなのだ。
だけど自衛隊は日本国民を守る軍隊などではない。自衛隊は米軍の管理下に置かれた米軍を支援するための軍隊である、建前はどうあれ自衛隊は実際は日本政府が独自に動かすことのできる軍隊などではないのだ。

このシナリオを描いているのは誰か？(26 )
太平洋戦争で国民は何も考えずマスコミや政府の「鬼畜米英」の宣伝を真に受け戦争に突入してしまった。こんども又マスコミや政府は悪徳集団シオニスト連邦準備システム、日銀をバックに企業を動かし、米軍を動かす事実上の世界の支配者なのだ。アメリカという国は彼らに富みをもたらす巨大な工場で、アメリカという国はその最も美味しい餌食なのだ。彼らはアメリカが経済崩壊し消滅しようとまったく気にしない。アメリカ国民からたっぷり美味しいところを吸い尽くせばそれでいいのである。彼らが一番興味のあるのは彼らの資産が増えていくことだけだ。この悪徳集団シオニストは日本にも原爆を二つ落した。残念だが日本の考えない軍国主義者は彼等の作戦に嵌ってしまった。日本だけではなくヒットラ率いるドイツもそうである。

このシナリオを描いているのは誰か？(27 )
武器所持に対しての米国の愛国者は国際金融シオニストから自らを守る盾として、武器の保持、携帯を「国民一般の権利」として認める立場を打ち出した。これは米国民にとっては是非とも守り抜かねばならない最後の防波堤である。これが崩されれば必然的に米国民の財産権の崩壊に繋がって行くのみならず彼等シオニストの悪辣な策に嵌って行く事に成る。彼等が目論む新世界秩序の到来にとって大きな障害となるのは、大規摸かつ武装した、一般国民の存在である。彼等（国際金融シオニスト）が出て来る時は決まって赤頭巾ちゃんの形（彼等の何時もの手）を取って現われる、この事には特に注意が必要である。フランス革命然りロシア革命然り、その他色んな革命暴動において始めは国民の味方を装い国民の中に巧妙に入り込み成就の暁には本性を剥き出し数々の凄惨な血の狂乱を齎らして来た。今回の銃規制においても推進派はその為に銃による二つの事件を仕組んだ、即ちアイダホ州ルビーリッジとテキサス州ヴェーコの事件。ここで武器の保持と携帯の権利の略奪に反対する米国民の意思はどんなものかと？これを図ったのは勿論あの悪名高いタビストック（人間心理）研究所である。スリーマイル島事故も、ついこの間の炭素菌ばら撒きも米国民の意思が何処にあるかをタビストック研究所が図っているのだ。
規制推進派は数百万のアメリカ人を騙し、銃が犯罪の原因である、銃規制で犯罪は鎮まる、現代社会では国民が武装する必要は無いと信じ込ませようとしている。
もともと銃規制の源泉は１８４８年の[共産党宣言]にある。

共産主義運動のイデオロギー面での後ろ盾の一人であるレーニンは、銃規制という課題に関して…明快にこう言ったのだ。「ソヴィエトのみがプロレタリア―トを効果的に武装し、ブルジョアジー（フランス中流階級）を武装解除する事ができる。これが達成されない限り、社会主義の勝利は不可能である。」と。】アメリカに居る国際金融シオニストとその仲間は、アメリカ国民を武装解除したがっているのだ。勿論アメリカを完全に乗っ取り新世界秩序の為。彼等シオニストはスターリンと同様よく知っているのだ、武装して警戒している自由な国民には社会主義・共産主義を押し付ける事は決して出来ないと。国際金融シオニスト連中にとっては共産主義思想は便利な道具である。カストロも国民を巧妙に言いくるめて武装解除しキューバを乗っ取ったのである。キューバ人が武器を保有していたらカストロのキューバ乗っ取りは不可能だった。アメリカ人もキューバのこの重要な教訓にしっかり耳を傾けるべきだ。

このシナリオを描いているのは誰か？(28 )
物事の本質を見抜く識者が言った。
「私は自由を愛する全てのアメリカ人に警告したい。私達が直面している敵は決意を固めている。豊富な資金と人材で十分な備えをし、何としても私達から専制に対する防衛手段を剥ぎ取ろうとしているのだ。建国の父はその生まれ持った知恵から、いつか専制君主が自由を脅かすだろうと言う事を知っていて、だからこそ私達に修正第二条を残した。そうすることで、国民が将来の専制君主から身を守るようにしておいたのである。
建国の父が私達国民に、憲法全体と人権規定の中でも最も重要なこの修正条項を残してくれたのは、鴨狩やシカ狩が出きるようにではない.。この大切な権利を残してくれたのは、専制君主が機会を見て私達の自由を奪おうとした時に、私達国民に備えが出来ているようにする為なのだ。それが修正第二条の目的なのだ」

このシナリオを描いているのは誰か？(29)
バビロンの盗賊ギャング達に源を発する５０００年に及ぶ世界の金融体制は崩壊に向かって進んでおり、日本でもペイオフだという耳慣れない言葉からその一端が分るではないか。
今彼等の指図の下にＣＩＡがインド・パキスタンに介入している節があり、核の使用も限定的に無きにしもあらずだ。

２００２年５月２９日
【ニューデリー２８日＝佐藤浅伸】パキスタンの英字紙ニューズ（２８日付）は、軍事的緊張が高まるインドとパキスタンがカシミール地方の実効支配線（停戦ライン）や国境沿いに射程２００キロの複数の戦術核を配備した、と報じた。また同紙によると、インド軍は８個師団を既に国境沿いに配備、７隻のキロ級潜水艦もパキスタン沖のアラビア海に展開している。これに対し、パキスタンは既に展開している９個師団に加え、バルチスタン州と北西辺境州から計２個師団を東部戦線に移動させ、インド奥深くへの攻撃をにらんだ態勢を敷いている。（読売新聞）[5月29日12時41分更新]

今回の問題はパキスタン内のイスラム過激派（ＣＩＡが養成）がインド国会を襲撃したことから問題は始った。ここはCIA（国際金融の出先機関）が裏で糸を引く所以。

米国としては中央アジアーアフガニスタンーパキスタンにいたるルートを確保する上において軍事的な拠点を必要としていた。クエートやサウジアラビアには軍事基地があるが、距離があり、自由な使用には不便だ。パキスタンのインド洋に面した港を基地として自由に使えるようにしたいものだ。
おそらく近いうちにパキスタンに米国の傀儡政権が出来る事だろう。これでアフガンのカルザイ政権（傀儡政権）と共に石油パイプラインルートは確保される事になる。裏でインドを炊きつけ、パキスタンは経済的にも苦しい、とてもインドと戦争できる状況ではない。だからパキスタンを救うからと言って、傀儡政権を作るのが彼等（国際石油資本筋）の何時もの手だ。
イスラム過激派を援助しているのはCIAの可能性があり、本当にインド・パキスタン戦争が起きるかどうかは米国次第だ。そのための根回しにブッシュはロシアのプーチンやEUの首脳と会談したのだ。
米軍にとってはインド洋にはディエゴガルシア島しか拠点がなく、南アジアと中央アジアの軍事拠点が求められていた。アフガニスタンも中央アジア諸国も内陸国家であり補給が難しい。だからインド・パキスタン戦争を仕掛ける事により、インドかパキスタンに軍事基地を確保したい。そういう背景が裏にあって今回の事件を引き起こした。
彼等は様々な方法で長期的戦略を発表している。「アジア２０２５」を書いたアンドリュー・マーシャル（ビル・トッテン題名：No.418　米国の21世紀の敵―参考）は国防総省の軍事思想家であり戦略の大家だ。それを読めば米国が何を目指しており、現在の米国が仕掛けている戦略をつかむ事が出来る。

このシナリオを描いているのは誰か？(30 )
ビルダーバーグ・グループは、（5．30－6．2）米国ワシントン郊外で開かれる年次総会を前にして、対イラク戦争問題で、意見が分裂（EUやロシアの反対）したままである、イラク攻撃は延び延びになっているが、米国にしてみれば８月前後にもイラクを攻撃したい。空爆は時々行なっているが、サウジアラビアの協力すら得られる見込みはない。
イスラエルもパレスチナへの軍事侵攻への軍事予算をめぐり、連立与党政権の意見が対立し、シャロン首相は閣僚４人を解任、イスラエルがイラクを攻撃する余力はない。イスラエル国内では大規模な反戦集会も開かれている。ブッシュ政権は油田地帯をイスラエルに任せるつもりはない。CIAとフセインとは裏では繋がっている。
クリントン政権は東南アジアへの金融危機（ロスチャイルドーソロス）を仕掛け、原油相場を大暴落させた。
米国内においてはシオニストにそそのかされたクリントン政権の残党を整理し、国益ならびに米国の威信を奪回しようとする勢力（主にＷＡＳＰ）石油筋（ロックフェラー）と、そうさせまいとする勢力（シオニスト）金融筋（ロスチャイルド）との対立抗争が市場をめぐって激しくぶつかり合い、権力闘争をくり広げている。それは、闇の権力内部の内ゲバが激しさを増していることを意味し、中東情勢はその代理戦争だ。ロシアのプーチンにとっては石油筋のブッシュとは利害が共通、原油は高く売れたほうがいいのだ。
ロシアのプーチンが中央アジアやグルジアへの米軍（連邦準備軍）の進駐を認めたのも石油のためだ。ビンラーディン（CIAが養成）が金融の中心であるWTCビルを攻撃したのも石油筋の要請の為だ。９１１テロはアフガンのパイプライン計画に大きく貢献。さらにはカスピ海の油田地帯への支配権を巡っても貢献した事にもなる。ブッシュはビンラーディンとグルだ。
９１１テロは一種のクーデター、そのおかげでUSA愛国法が成立し、軍事予算は大幅に拡大され、軍需産業は息を吹き返す事が出来た。ミサイル防衛計画も認められ大規模な予算が投入される事だろう。日本もTMD計画に参加することになるだろう。その為には日本政界財界から中国やロシアのスパイを一掃する必要がある。だから小泉首相が野中広務や鈴木宗男を政界から追放できるかどうかで政治生命が決まるだろう。これで小泉首相が有事法制に躍起となるのも分る、その上にメディア規制法で国民の口を封じようとしている。

このシナリオを描いているのは誰か？(31 )
連邦準備システムの偽りのペーパー・マネーを元手に多国籍企業を動かし、米軍を動かし20世紀以降の戦争・革命・内乱等による大虐殺や、人工的な伝染病（特にエイズ）などによる人口削減計画を実行してきた。彼等は極悪の犯罪集団であり、彼等が作った国連も当然それに加担してきた。彼等は事実上の世界の支配者なのだ。彼等はこうして世界の国民を戦争・革命・内乱等通じて血の狂乱に祭り上げ支配下の国連を通じて時代錯誤の人口国家イスラエルを創ったのは幾ら無知の貴方達でも知って居る事と思う。こういう犯罪を犯してしまった国連は、少なくともパレスチナに住むユダヤ人とパレスチナ人の平和的共存を重要性を討議する機会をもっと開くべきではないか。彼等は再び日本国民を出しにして金儲けを企んでいるではないか。
その兆しが今現在既に現われている。福田官房長官の非核三原則に対する含みのある発言も、予想どうりの反応、おそらくアメリカの狙いは余った核弾頭を日本に売りつけるのが狙い。戦略核兵器削減交渉であまった２０００発の核弾頭の保存にアメリカは困っている。日本にしてみれば核兵器の開発の手間が省けるし、即実践で使える。インドやパキスタンに売りつけるのもいい。印パ戦争は核戦争になるかまだわからない。彼等にとっては印パが消滅してもどうでも言い、儲かればいいのだ。
アメリカやロシアが止めてくれると思っていたら、ロシアのプーチンもアメリカのブッシュも背後からけしかけている。ロシアにとっても核弾頭を解体するには多額の費用がかかる。だからインド、パキスタンを煽って核弾頭を売りつけたい。今なら高く買ってくれるだろう。中国に売りつけるのもいいかもしれない。アメリカにとってはMDシステムが完成すれば、核ミサイルも怖いものではなくなる。
某識者が言うように
「ヨーロッパではフランスとドイツが歴史的和解を実現した。仏独協力がヨーロッパ繁栄の原動力になっている。アジアにおいても、日本と中国が歴史的なわだかまりを克服して協力することができれば、アジアは繁栄期を迎えることが可能になる。そのなかで日本の復活の可能性も生まれる。とくに日中経済協力はアジア再生のカギである。今、日本の巨大な富がアメリカに吸い取られている。アメリカは日本の製造業、食糧、建設、金融、流通の５部門を握る構えを見せている。ブッシュ政権がこの戦略の推進者である。小泉政権がそのパートナー的存在。すでに各部門とも半分は握った。このままでは日本全体がアメリカの植民地になってしまう。日本国民は選挙権を持たないアメリカ国民になる。イギリスよりはるかに独立度の低い国になるだろう。　日本国民は、一部マスコミと石原都知事らのような感情的な反中国宣伝煽動に乗せられてはならない。惑わされてはならない。真の友人を失うような愚行はなすべきではない。日本は中韓両国との友好を積極的に進めるべきである。」

このシナリオを描いているのは誰か？(32 )
<国際金融財閥は今再び金融政策の一環（金儲け）としてイラクと戦争を目論ん（計画）で、彼等の傘下ビルダーバーグ・グループが米国の首都ワシントンＤＣ近郊で2002年[ 5.30-～6.2日] 年次総会を開いた。
デービッド・ロックフェラーを主とする主要メンバー（日本人は誰一人招かれず）
オランダ女王
コンラッド・ブラック（カナダ・テレグラフグループの議長）
ダム米国財務副長官（ＣＦＲ）
グラハム、ベイワシントンポスト紙
キッシンジャー
デービッド・ロックフェラー
ラムズフェルド米国防長官
シーグハート、ロンドンタイムス紙
スペイン女王
ジョージ・ソロス
ウォルフェンソン世界銀行総統
などの名前がある。
イラクに対して早急な戦争を目論む米国に対し、利害の対立からヨーロッパの参加者は今の所は一応反対。しかし、世界国家（新世界秩序）に向けては考えは一致、ＮＡＴＯ軍はもはやヨーロッパだけにとどまることはなく、国連の常備軍にするという。更に、彼等は、アジア・太平洋地域への支配を強めるつもりだ。ブッシュ政権が生まれた時に、この政権のメンバーの顔ぶれから、アメリカは従来の金融から軍事に転換することが予想されていた。このところの、アメリカ経済はＦＲＢの何度目かの利下げにもかかわらず株価は低迷を続け、個人消費も落込んでいる。もはやアメリカ経済は行き着く所まできた、悪くすると世界同時不況の導火線にもなりかねない。世界の資源を食い尽くし、もはや世界金融体勢は崩壊の寸前にあり、この金融体勢を維持する為には戦争しか残っていない。当然のごとくブッシュはその本来の戦略である「戦争による経済の立て直し」を実行に移す段階に達したようだ。それが差し迫った第五次中東戦争（イラクへの攻撃）だ。

この中東戦争によってアメリカ国内の軍需産業は活況を呈することになるが、これを軸にしてアメリカ経済の立て直しをはかるのがアメリカのシナリオだ。イスラエルとアメリカは初めから組んでおり、パレスチナ問題はいつも火種として利用されて来た、時が来たところでイスラム諸国に戦争を仕掛け、これを餌にして儲け、生き延びる作戦なのだ。アメリカ、イスラエルが使う兵器もイスラム（アラブ）諸国が使う兵器も実は同じ兵器メーカの製品なのだ。このように国家間の戦争の実体は経済の問題なのだ。もともと資本主義は好況→不況→戦争を一つのサイクルとして循環する運命にある。5月24日米ロが締結した「モスクワ条約」の裏には、これから始まるアメリカのイラク攻撃に対してロシアの承認とフセイン崩壊後の利権配分の合意がある。今までの中東での動きは総てアメリカのイラク攻撃「第五次中東戦争」の準備の為である。
某識者の言うがごとく、今後もしイスラム過激派がイスラエルでのテロを頻繁に起こさなければ、イスラエル諜報機関が偽装テロを起こすだろう。イスラム過激派の連中は、自分の意思で爆弾を抱えてイスラエルを襲撃しているのだが、実際はイスラエル工作員の煽動で自爆テロを行っているのだ。テロの度にイスラエルはパレスチナ侵攻をエスカレートさせる。イスラエルは、パレスチナにとっても、用無しになったアラファトを殺害し、自治区全域占領に向かう。この絶好のタイミングをアメリカが見逃すはずがない。パレスチナ和平に望みがなくなったところがアメリカのイラク攻撃への合図である。この事から分るように世界金融体勢は崩壊の寸前にあり、彼等はこの体制を維持せんとして闇雲に戦争を企てているのである。それに選ばれたのが幸か不幸かイラクなのだ。