【甦れ！！　ニッポン】第２部（２）存在感際立つ“ガリバー” (2/2ページ)

　同社はバスケット男子を含め３５ものスポーツ部を抱え、選手の大きな受け皿を担っている。各部の位置づけは「社員の士気を高め、一体感を培う会社の宝物」（藤原グループ長）。日本独特の「企業スポーツ」の典型といえる。

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　同社の３５の部は、日本一を目指すラグビー、硬式野球、バスケット男女、陸上長距離の５つが強化部。残る３０は一般部という位置づけだ。

　強化部の部員には優遇措置があり、例えば、シーズン中には午後３時に仕事を終え、練習に向かえるといった具合。一般部には、ウエートリフティング、銃剣道など、競技人口が決して多くない部も含まれている。

　２００８年秋に起きた金融危機、いわゆる「リーマンショック」で多くの企業がスポーツ部の統廃合を発表したが、トヨタは１つの部もその対象とせず、各部の経費削減で対応した。

　背景には同社が０５年に社員約１４００人から回収したアンケート結果がある。各部が勝った場合に意欲が上がると答えた社員が３０％近くに上り、敗れた場合に低下する７〜８％を大きく上回った。部の活躍が社員の意欲に好影響を与えている実態が示された。まさに「会社の宝物」とされる理由だ。

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　プロ化への慎重姿勢には、皮肉にも１９９３年に始まったＪリーグの苦い経験を指摘する関係者もいる。トヨタ自動車はＪ１・名古屋の責任企業。仮に赤字が出た場合は補てんする義務を負う。ＪＢＬの日立、パナソニックもそれぞれＪ２・柏、Ｊ１・Ｇ大阪の責任企業で、この３社が、プロ化への反応が鈍いとされる。藤原グループ長は「本当なのか分かりません。間違いないのは、弊社の部が社員の士気高揚に重要な存在だということです」。

　同社内の３５の部で活動する部員は６３８人（強化部で１２１人）。受け皿がなく、競技をあきらめざるを得ない選手もいる中で、その存在感は際立つ。日本トップリーグ連携機構に加盟する球技の９リーグ中６リーグにチームを抱え、影響力の大きさも計り知れない。

　競技力向上への期待を込め、プロ化に舵を切った日本協会は、企業スポーツ界の“ガリバー”と折り合いをつけられるだろうか−。