自殺者の７割が精神科受診　抗うつ剤副作用疑う声も

(河北新報)

　自殺で亡くなった人の７割は精神科を受診し治療中だったことが、全国自死遺族連絡会（田中幸子世話人）の遺族への聞き取り調査で分かった。１２年連続で自殺者が３万人を超える事態に、政府はうつの早期受診キャンペーンに乗り出している。予防効果を上げる治療の在り方などが問われそうだ。
　連絡会は２００８年、仙台市の藍（あい）の会など自死遺族の集いを開く自助グループや、遺族らが発足させた。現在は２６グループ、約９００人が参加している。
　調査は０６年７月、藍の会が独自に始め、連絡会発足後は各グループも実施。遺族から寄せられた電話や手紙、対面での相談をきっかけに、自殺者が精神科を受診していた例が多いことに着目した。
　今年３月までの調査では対象となった１０１６人の自殺者のうち、精神科を受診、治療中だった人は７０１人で、６９．０％を占めた。
　藍の会が単独で調査していた０７年末までの「受診率」は５１．９％だったが、連絡会発足後の０８年１月以降は８８３人のうち６３２人と、７１．６％に上った。
　連絡会によると、自殺者のうち飛び降り、飛び込みは１９７人。自宅のあるマンションから飛び降り自殺を図った場合は、全員が受診していた。
　その多くは抗うつ剤などを１回５〜７錠、１日３回（一部はほかに就寝時も）服用し、女性の割合が高いことも特徴。「もうろうとした状態での衝動的な行動だったのでは」などと、副作用への疑いを口にする遺族も多いという。
　調査とは別に、自殺への不安などで悩む人の藍の会への相談では「うつの薬が効かないと受診先で種類を増やされ、１日に４０錠服用している」との実例もあった。
　藍の会代表も務める田中さんは「受診は増えても、自殺は減っていないのが実情。自殺予防はうつ対策からとキャンペーンを展開する前に、国はしっかりと調査をやってほしい」と訴えている。