韓国、中国、インドなどアジア新興諸国の不動産市場でバブルの危険性が徐々に高まっている、と国際通貨基金（IMF）が警告した。

　IMFは23日に発表した「グローバル金融安定報告書」で、「韓国、中国、香港、シンガポール、インドなどアジア主要国・地域で、高級住宅の価格が金融危機以前の水準を超えた」「中低価格の住宅市場でも価格が上昇している」などと診断した。アジアの不動産市場は2009年後半（7－12月）以降、世界的な金融危機の影響から急速に抜け出している。

　IMFは「韓国と中国が不動産売買関連の減税措置を行ったのをはじめとして、アジア各国政府は前例のない景気刺激策を行った。それが影響し、不動産価格が大きく上昇している」と分析した。またアジア各国の株価や債権価格の上昇も、不動産価格の上昇に影響を及ぼしているという。

　IMFは「特に中国のように通貨が低く評価されている国の場合、外国資本が通貨の上昇を見込んで巨額の投資を行い、その影響で市場の流動性が大きく膨らんで不動産バブルを引き起こす可能性がある」と警告した。

金起勲（キム・ギフン）記者