米国の調査団はトーマス・エクルス准将を団長とする科学捜査担当7人、船体構造の専門家4人、爆発物類型分析担当2人、サポート担当1人となっている。調査団のメンバーは退役した艦艇20隻に対する爆発や武器実験などを行った経験があり、海軍での安全調査や構造物破壊工学、兵器関連の事故調査や被害、統制、船体引き揚げなどの分野の専門家で構成されている。メンバーのうち3人は、2000年10月12日にイエメンのアデン湾で米海軍駆逐艦「コール」が自爆テロ実行犯により爆発した事件の調査にも加わっていた。メンバーは今月16日に平沢第2艦隊司令部に到着し、直ちに合同調査団に加わって本格的な活動を行うとともに、韓国側を支援している。

　米国の専門家グループが所属する海洋システム司令部は、潜水艦、軍需、海上戦闘システムなどの実験を、また海軍安全本部は事故原因の分析や調査などを行っており、200人以上の専門家が業務に当たっている。

　米軍の調査団が増員されたのは、今回の事件の真相究明に関連して、米国が事件直後に比べてより積極的に動き出していることを意味する。事件直後、米政府は北朝鮮の関与について慎重な態度を示していたが、14日にキャンベル国務次官補が「現時点では6カ国協議の再開よりも、天安の引き揚げと事故原因の究明が先だ」と発言するなど、最近になって態度が変わりつつある。韓国政府と軍でも、北朝鮮が介入したかどうかを解明するのに必要な情報や魚雷の破片などの分析に米国の支援が必要となる。北朝鮮の犯行であることが確認され、国連など国際社会で制裁を行うに当たっても、両国の協力は必要だ。

　韓国政府関係者は「韓国としては今後、この事件に積極的な態度を取るかどうかに関係なく、北朝鮮が介入したかどうかについて、必ず米国と歩調を合わせなければならない。また米国も、今後6カ国協議の再開といったスケジュールを調製していくには、韓国と意見を一致させる必要がある」と述べた。

ユ・ヨンウォン記者

【ニュース特集】哨戒艦「天安」沈没